トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱ）は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。１８年５月期は計画超の２桁増益・増配で着地した。１９年５月期は横ばい予想だが保守的だろう。配当は増配予想である。収益拡大を期待したい。株価は高値圏から急反落したが、目先的な売り一巡して出直りの動きを強めている。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

　なおグループ経営体制の一層の強化・充実を図るため１８年６月１日付で、加藤光男旧代表取締役社長が代表取締役会長最高経営責任者に、加藤光昭旧代表取締役副社長が代表取締役社長最高執行責任者に就任している。

　収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月～５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■１８年５月期２桁増益・増配で着地、１９年５月期横ばい予想だが保守的

　１８年５月期（２０日締め）の連結業績は、売上高が１７年５月期比０．３％減の４３２億８５百万円だが、営業利益が１６．５％増の２２億７１百万円、経常利益が１２．０％増の３０億６５百万円、そして純利益が１４．５％増の２０億０７百万円だった。

　新築住宅着工戸数の減少、ＬＥＤ照明の販売価格下落、太陽光を含めたオール電化関連需要の低迷などで売上高は伸び悩んだが、新規得意先の開拓、既存得意先におけるシェア拡大、粗利益率の改善などで、計画超の２桁増益で着地した。売上総利益率は２１．０％で０．５ポイント上昇、販管費比率は１５．７％で０．３ポイント低下した。

　１９年５月期（２０日締め）の連結業績予想は、売上高が１８年５月期比０．５％増の４３５億円、営業利益が０．４％増の２２億８５百万円、経常利益が０．５％増の３０億８０百万円、純利益が０．１％増の２０億１０百万円としている。新築住宅着工戸数減少や競合激化などを考慮して横ばい予想としているようだが、やや保守的だろう。収益拡大を期待したい。

　なお１８年５月期の配当は７月９日に期末１円増額修正して１７年５月期比１円増配の年間５５円（第２四半期末２７円、期末２８円）とした。配当性向は２３．０％である。また１９年５月期の配当予想は７月９日に２円増額修正して１８年５月期比１円増配の年間５６円（第２四半期末２８円、期末２８円）とした。予想配当性向は２３．３％となる。

■株価は目先的な売り一巡して出直り

　１７年８月１７日発表の自己株式取得（上限５０万株・１６億円、取得期間１７年８月１８日～１８年７月３１日）は、１８年７月６日時点の累計取得株式総数が７万２８００株となった。

　株価は６月２６日高値４８７０円から決算発表を機に急反落したが、３８００円近辺から切り返して出直りの動きを強めている。目先的な売りが一巡したようだ。

　７月１３日の終値４２６０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２４０円６２銭で算出）は約１８倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５６円で算出）は約１．３％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ４２４８円１９銭で算出）は約１．０倍である。時価総額は約４８６億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。継続的な自己株式取得も評価して出直りを期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）