ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品の大手で、自動車部品用ピーブロックなど高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。１９年３月期第１四半期が販売数量未達や原油価格上昇に対する製品価格是正遅れなどで減益となり、第２四半期累計および通期予想を減額修正した。これを嫌気して株価は急落したが、売り一巡感を強めている。

■発泡プラスチック製品大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販

　発泡プラスチック製品の大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　１８年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３４％、ビーズ事業６１％、その他５％、営業利益構成比（連結調整前）は押出事業２６％、ビーズ事業７２％、その他１％だった。自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）など高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。
　収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する特性がある。

■１９年３月期１Ｑ減益で２Ｑ累計・通期予想を減額修正

　１９年３月期第１四半期の連結業績は、売上高が前年同期比１．８％増の２８０億８１百万円、営業利益が４１．７％減の１２億９７百万円、経常利益が３８．１％減の１４億０８百万円、純利益が３５．４％減の１１億０２百万円だった。

　高機能・高付加価値製品は堅調に推移したが、食品・水産・農業分野における需要低迷、原油価格や運送費の上昇に対する製品価格是正遅れなどで減益だった。押出事業は０．５％増収だが３１．２％減益、ビーズ事業は１．２％増収だが４２．７％減益だった。

　７月２７日に第２四半期累計および通期の連結業績予想を減額修正した。通期連結業績予想は、売上高を１９億円減額して１８年３月期比３．３％増の１１８１億円、営業利益を２０億円減額して１７．６％減の７５億円、経常利益を２１億円減額して１６．５％減の７７億円、そして純利益を１５億円減額して１９．８％減の５５億円とした。

　高付加価値製品の拡販などで増収を確保するが、韓国における経済停滞の影響やスチレンペーパーの需要減少などで全体として販売数量が想定を下回り、原油価格の上昇に対する製品価格是正遅れが影響する。修正後の前提条件は、原油価格（ドバイ）が１バーレル＝７０米ドル、為替が１米ドル＝１０９円、１ユーロ＝１２９円、１人民元＝１７．０円とした。

　配当予想は据え置いて１８年３月期と同額の年間５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）としている。予想配当性向は２７．１％となる。

■２１年３月期営業利益１１０億円目標

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」および新中期経営計画「Ｄｅｅｐｅｒ＆Ｈｉｇｈｅｒ２０２０」を策定した。

　目標数値は、新中期経営計画で２１年３月期売上高１３８０億円、営業利益１１０億円、営業利益率８％、経常利益１１３億円、純利益７９億円、そして長期ビジョンでは２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げている。

　新中期経営計画の２１年３月期目標の前提条件は為替が１米ドル＝１１３円、１ユーロ＝１３３円、１人民元＝１７円、原油価格（ドバイ）が１バーレル＝５５米ドルである。セグメント別目標数値は、押出事業の売上高が４６７億６４百万円で営業利益が３３億７６百万円、ビーズ事業の売上高が８５０億４３百万円で営業利益が８３億９３百万円、その他事業の売上高が６１億９３百万円で営業利益が１億８０百万円である。新規事業は計画に含めず、外数として売上高３０億円を目指す。

　基本方針は、差異化戦略（押出事業のスチレンペーパー、ミラボード、ＦＰＤ関連保護材ミラマットエース、高断熱材ミラフォーム、ビーズ事業のピーブロック、エレンボールＮＥＯなど）の推進、成長戦略（４つの成長エンジン＝自動車部品、建築住宅断熱材、ＦＰＤ関連保護材、新たな事業領域）の推進、人材育成やコーポレートガバナンス強化など経営基盤の強化としている。

　３年合計の設備投資額は約３００億円、減価償却費は約１８０億円の計画である。国内外での自動車部品用ピーブロックの拡販・用途開拓を目指し、生産能力を増強する。７月２７日には中国での生産能力増強を発表した。

　自動車部品用ピーブロックは、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのリアシートコア材などへの採用が広がっている。その他用途を含めたピーブロック販売数量は、２１年３月期に１８年３月期比約２７％増を見込んでいる。中期成長ドライバーとして期待される。

■株価は売り一巡

　株価は１９年３月期予想の減額修正を嫌気して急落した。ただし７月３１日の年初来安値２７６８円から反発して売り一巡感を強めている。

　８月３日の終値は２９１１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ１８４円５０銭で算出）は約１６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５０円で算出）は約１．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ２６６７円７２銭で算出）は約１．１倍、時価総額は約９１４億円である。

　週足チャートで見ると窓を開けて急落する形となったが、安値圏の下ヒゲで底打ち感を強めている。売り一巡して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）