加賀電子＜８１５４＞（東１）は、前日７日に１１０円高の２５８８円と３営業日ぶりに急反発して引けた。東証第１部値上がり率ランキングでは第４３位とトップ５０位入りする高人気となり、今年７月２３日につけた年初来安値２４１５円からの底上げを鮮明化させた。同社株は、前日７日の取引時間終了後に今２０１９年３月期第１四期（２０１８年４月～６月期、１Ｑ）決算の発表を予定しており、この決算とともに期初に未定としていた今期通期予想業績の早期開示を催促して売られ過ぎ訂正買いが再燃した。今３月期通期純利益が、１３期ぶりに過去最高を更新すると観測されていることも、買い手掛かりとなった。実際に前日大引け後に発表された今期１Ｑ業績では、経常利益が前年同期に対しては減益となったが、四半期別では、前２０１８年３月期の第４四半期（２０１８年１月～３月期、４Ｑ）実績に対しては増益でプラス着地しており、なお未定としている今３月期通期業績への期待を高めている。

■前日大引け後に発表の１Ｑ経常利益は前期４Ｑ実績に対してプラスで着地

　同社の今２０１９年３月期予想業績は、期初にエレクトロニクス業界の事業環境の変化が激しく不確定要素が大きく予想業績を合理的に算定することは困難として未定とした。これに変わって今期を最終年度とする中期経営計画の目標数値を掲げ、この達成を目指すとした。同目標値は、売り上げを２９００億円（前期比２２．９％増）、経常利益１００億円（同１４．４％増）とし、経常利益は、１３期ぶりに過去最高を更新した前期に続く過去最高となる。

　これに対して、前日大引け後に開示された今期１Ｑ業績は、前年同期比１．２％減収、２８．７％営業減益、２３．８％経常減益、３４．４％純益減益と、Ｖ字回復した前年同期に対して減収減益転換して着地した。売り上げは、電子機器向けのＥＭＳ（生産受託）ビジネスが牽引してほぼ前年同期並みをキープしたが、同ビジネスで主要顧客の製品切り替えに伴う生産調整や、立ち上げ期にある海外工場への先行費用が響き減益転換した。

　ただ四半期別では、経常利益は１６億７９００万円と前期４Ｑ実績の１６億４７００万円を上回り、純利益も、１１億４８００万円と同９億８０００万円をオーバーしてプラス転換した。ＥＭＳビジネスでは、車載向けや空調機器向けが、情報機器事業では、住宅向けの家電販売ビジネスや商業施設のＬＥＤ設置ビジネスがいずれも引き続き順調に推移したことが要因となった。このプラス・トレンドのために、なお未定とした今３月期通期業績への期待を高めているもので、市場コンセンサスでは純利益は、７３億円～８０億円とし２００６年３月期の過去最高（７２億７２００万円）を１３期ぶりに更新する観測されているだけに、早期開示が待たれている。

■投資セオリーの「三割高下につけ」でＰＥＲ１０倍台、ＰＢＲ１倍割れの修正に再発進

　株価は、前期業績が期中に２回も上方修正され配当も２回増配されたことで昨年１０月に上場来高値３７８０円まで買い進まれ、年明け後も３０００円台で堅調に推移したものの、再三にわたる世界同時株安の直撃で下値を探り、今期予想業績を非開示としたことも響いて２５００円台を試す展開が長引き、年初来安値２４１４円へダメ押しをした。上場来高値から３６％の下落率と値幅調整一巡を示唆し、日柄調整も十分で、ＰＥＲは前期実績ベースで１０倍台、ＰＢＲは１倍割れ、配当利回りも２．８９％と売られ過ぎとなっていた。前日には、投資セオリーの「三割高下につけ」通りに底上げに転じたもので、この余勢を駆って最高値から年初来安値への調整幅の３分の１戻しの２８００円台奪回から半値戻しの３０００円台回復へ弾みをつけよう。（本紙編集長・浅妻昭治）