トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。１９年２月期は新規出店、既存店利益率改善、子会社収益改善などで大幅増益予想である。第１四半期が計画超であり、期初時点で下期偏重の計画であることを考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。株価は７月の年初来安値から急反発して戻り歩調だ。

■リユースショップを首都圏中心に展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。

　１８年７月１１日時点の店舗数は、１６年９月子会社化したカインドオル、１８年３月子会社化したゴルフキッズを含めてグループ合計１８１店舗（トレジャー・ファクトリー６４店舗、トレファクスタイル４６店舗など単体１２０店舗、カインドオル４０店舗、ゴルフキッズ２１店舗など）である。

　中期成長に向けた戦略として、既存店強化（店舗Ｓ＆Ｂ、一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態で国内主要都市への出店加速）、新業態開発、ネット事業・ネット経由収益拡大、および海外事業（１７年１１月にタイ・バンコク２号店オープン）を推進している。
■１９年２月期大幅増益予想で上振れ余地

　１９年２月期連結業績予想は、売上高が１８年２月期比８．３％増の１７７億９９百万円、営業利益が３１．６％増の８億１８百万円、経常利益が２５．７％増の８億４１百万円、純利益が６０．２％増の５億５４百万円としている。配当予想は１８年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は３２．６％となる。

　第１四半期は、売上高が前年同期比８．６％増の４３億５４百万円で、営業利益が２８．４％増の３億０６百万円、経常利益が２４．０％増の３億１５百万円、純利益が１２．５％増の１億９５百万円だった。

　増収効果による売上総利益の増加、販管費コントロール、子会社カインドオルの収益改善などで計画超の大幅増益だった。差引売上総利益率は６３．５％で０．１ポイント低下、販管費比率は５６．４％で１．３ポイント低下した。単体ベースの既存店売上は９９．４％、新規出店は４店舗だった。

　通期も大幅増益予想である。１２店舗前後の新規出店、既存店売上１００％、既存店売上総利益率０．５ポイント改善、子会社カインドオルおよびゴルフキッズの収益改善を見込み、海外事業も黒字化を目指している。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１８年７月は全店１０８．３％、既存店９９．４％だった。既存店売上は４ヶ月連続の前年比マイナスだった。なお７月の新規出店は２店舗、退店は１店舗で、７月末時点の店舗数は１１９店舗となった。

　通期予想に対する第１四半期の進捗率は売上高２４．５％、営業利益３７．４％と順調である。期初時点で下期偏重の計画であることを考慮すれば、通期予想に上振れの可能性がありそうだ。好業績を期待したい。

■株主優待制度は２月末に実施

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象に実施している。

■株価は戻り歩調

　株価は調整一巡して戻り歩調だ。７月１０日の年初来安値６４５円から急反発して７月２６日の８５８円まで上伸した。その後一旦反落したが自律調整の範囲だろう。

　８月９日の終値７７４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ４８円７６銭で算出）は約１６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は約２．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ３４８円０９銭で算出）は約２．２倍、時価総額は約９０億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線を一気に突破した。基調転換して出直りを期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）

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