「少々難あり」、「訳あり」などとタグのついた品物から掘り出し物のブランド品をみつけるのは、誰でも経験したことがあるバーゲンセールの楽しみ、面白さである。兜町でも、かつては「少々難あり」、「訳あり」どころか無配株や業績の水面下推移が続く限界企業やボロ株に空売りを誘い込み、株価急騰を演出して「上がる株が優良株」と開き直る仕手株相場が、数々仕掛けられた。足元でも、大塚家具＜８１８６＞（ＪＱＳ）、パイオニア＜６７７３＞（東１）の株価が、経営再建を巡って乱高下しており、久々のバーゲンセール相場なのか行方に思惑が集まっている。

　今週の相場全般は、「少々難あり」、「訳あり」どころか「大いに難あり」となると心配される。前週末は、米中両国が、狭いリングのなかで制裁関税の追加の重量級パンチを撃ち合い、トランプ米大統領は、返す刀でトルコへの制裁関税を倍増させ欧州連合（ＥＵ）の地政学リスクが高まり、欧州発の金融不安再燃まで懸念しなくてはならなくなったからだ。しかしである。個別銘柄ベースでは、やや事情が異なる可能性があるはずだ。「少々難あり」、「訳あり」の銘柄は、銘柄個々に全般相場に先立って株価的に調整済み、織り込み済みとなって、逆に下値抵抗力を発揮するかもしれないからだ。
　なかでも、本来ならもっと高値評価されていい業績や材料が、「少々難あり」、「訳あり」のタグがついたために、株価感応度が鈍いばかりか安値水準に甘んじている銘柄は要マークとなる。かつての仕手株相場で乱舞した銘柄とは逆のケースである。そうした銘柄の一つに浮上するのが、成長戦略の新工場建設や大規模プロジェクト計画などを発表したにもかかわらず、年初来安値水準に低迷を余儀なくされている銘柄群である。全般相場が調整色を強めれば強めるほど、「少々難あり」「訳あり」程度なら御の字とも評価される展開も想定される。バリュエーション的にも低ＰＥＲ・ＰＢＲに放置され、配当利回りでも十分の投資採算圏にあり、ここは逆張りの下値打診買いも一考余地がありそうだ。

――――上場来高値追いのＯＬＣと対照的に神戸鋼、東エレクは株価感応度は限定的――――

　今年度に入った今年４月以降に新工場建設や大規模プロジェクト計画を適時情報開示した銘柄は多数にのぼる。総投資額が約２５００億円と過去最高となり、「東京ディズニーシー大規模拡張プロジェクト」を今年６月１４日に発表したオリエンタルランド＜ＯＬＣ、４６６１＞（東１）から、直近の８月７日に設備増強の第２期投資約５０億円を開示した田中化学研究所＜４０８０＞（ＪＱＳ）まで業種も投資金額の大小もさまざまである。ＯＬＣの場合は、業績面では特に目立つ要素はなかったものの、国内証券各社が、相次いで「強気」の投資判断を維持し、目標株価を引き上げたことからプロジェクトをポジティブに評価して、株価は、株式分割を勘案して実質で上場来高値追いとなった。

　ＯＬＣと対照的だったのが、神戸製鋼所＜５４０６＞（東１）と東京エレクトロン＜８０３５＞（東１）である。神戸製鋼は、加古川製鉄所の自動車用ハイテン鋼板設備の５割増強に約５００億円を投資し、東エレクは、山梨事業所内と東北事業所内の新棟建設に約２６０億円を投資して半導体製造装置の生産能力を増強する。成長戦略の積極化であるのは間違いないのだが、株価感応度は、「少々難あり」、「訳あり」で限定的にとどまった。神戸製鋼は、例の検査証明書のデータ書き換えの後遺症が続き、また東エレクは、証券各社が「強気」の投資判断をキープしたものの、目標株価を引き下げられ、さらに米国の同業他社の株価乱高下も響き、いずれも今年７月に年初来安値まで逆行安した。

　その後、神戸製鋼は、今年８月１日に今２０１９年３月期第２四半期（２０１８年４月～９月期）累計業績と今３月期通期売り上げを上方修正し、未定としていた中間配当も１０円として実施することを発表した。株価は、ＰＥＲで８倍台、ＰＢＲは０．４９倍となお大きく売られ過ぎを示唆した。東エレクも、７月２６日に今期第１四半期（２０１８年４月～６月期）の２ケタ増収益業績を発表し、純利益が連続して過去最高を更新した。株価は、ＰＥＲで１１倍台と割り負け、配当利回りに至っては連続増配で４．３８％と市場平均を大きく上回っている。両社株とも、逆張りの余地が大きいことを示唆している。

――――業績上方修正や自己株式取得を実施し社名変更などの株価意識を高めたケースも相次ぐ――――

　この２社に続くのが、みらかホールディングス＜４５４４＞（東１）となる。同社は、今年６月２２日に総事業費約７５０億円で新セントラルラボラトリーの建設を発表し、臨床検査の受託能力を拡大させる。しかし、昨年１０月には希望退職者の募集を発表し、前期業績では米国子会社関連の損失を計上、中期経営計画の目標数値の下方修正などが「少々難あり」となり、株価の反応は限定的で今年８月に年初来安値まで調整した。ＰＥＲは１５倍台、配当利回りは４．６３％と売り込まれており、線虫を使った尿検査によるがん診断にも関連するだけに逆張り妙味を示唆している。兵機海運＜９３６２＞（東２）も、今年５月２２日に約９億円で倉庫３棟の取得を発表しいったん年初来高値２８９０円まで１０００円超高したものの、今２０１９年配当を未定としていることもあって年初来安値１６８２円まで往って来い以上の大幅調整となった。８月８日に今２０１９年３月期業績の上方修正を発表して１００円超幅の底上げを演じたが、それでもＰＥＲは７倍台、ＰＢＲは０．８倍の低評価でしかない。

　このほか、東北地方進出に向け約１２億円でＧＰ工場を建設、農場も取得したホクリヨウ＜１３８４＞（東１）、約２３億円を投資して岡山工場内に第９工場を建設する北興化学工業＜４９９２＞（東１）、原町工場内に９億８５００億円で工場建屋を建設の藤倉ゴム工業＜５１２１＞（東１）、約９億円で新愛知事業所を建設のエヌアイシ・オートテック＜５７４２＞（ＪＱＳ）、投資総額約３３億６０００万円で中国に第２工場を建設のツガミ＜６１０１＞（東１）、約７０億円でＲ／Ｄセンターなどの本社工場の第Ⅳ期工事に着工する京三製作所＜６７４２＞（東１）、約１３０億円～１４０億円で米国に第２工場を建設のニチハ＜７９４３＞（東１）、投資額約４９億円で神奈川県横浜市の所有地の第２期再開発計画を推進する澁澤倉庫＜９３０４＞（東１）、米国での現地法人設立に続きタイ子会社が支店を開設しバンコクとともに２営業拠点体制とする日伝＜９９０２＞（東２）も、要注目だ。投資金額は、ＯＬＣには遠く及ばないが、いずれも成長戦略の推進であることは間違いない。また業績を上方修正した兵機海運に加え、自己株式取得を相次いで実施したツガミ、株式の立会外分売を実施した北興化学、社名変更を決定した藤倉ゴムと京三製など株価意識を強めた銘柄も含まれる。株価は年初来安値水準で底もみ、ＰＥＲ・ＰＢＲ評価では売られ過ぎを示唆している。（本紙編集長・浅妻編集長）