３連休前の前週末１４日のメジャーＳＱ値（特別清算数値）算出は、申し分のないイベント・ドリブンとなった。日経平均株価は、２万３０００円台を回復して寄り付き、寄り後に一時ダレて一部に「幻のＳＱ」との弱気観測が出たものの、切り返して２万３０００円台をキープ、そのままＳＱ値（２万３０５７円）を上回ってほぼ高値圏で引けた。個別銘柄でも、先物主導で一人勝ちしていたファーストリテイリング＜９９８３＞（東１）やソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）も、対照的に値崩れして年初来安値へ突っ込んでいた半導体関連株なども等しく急伸した。年初来安値更新銘柄も日々、拡大し年初来高値更新銘柄の倍どころか１０倍の約３００銘柄近くまで膨れ上がっていたが、高値更新株の半分にまで急減した。

　これは「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオを示唆するシグナルかもしれない。記録的な猛暑や相次ぐ自然災害に見舞われた今年の夏の異常気象が、彼岸入りとともに平常に復し安定するのと軌を一にして、秋相場も、米中貿易戦争やトルコ・ショックなどに揺さぶれ続けてきた夏相場からは一変、日経平均株価の２万３０００円台で再三押し返されていたボックス相場からの上放れを示唆するとの相場シナリオである。現に市場では、早くも日経平均株価は、過去３回、タッチしたあと跳ね返された２万３０００円台をベースに年初来高値２万４１２９円にトライするとの強気観測も聞かれるようになった。「幻のＳＱ」解消が、市場を覆っていた弱気ムードの霧を吹き払ってくれたようだ。もちろん、週明け１７日の米国株は、米国のトランプ大統領が中国向けに第３弾の制裁関税を発表すると伝えられて４営業日ぶりに反落しており、連休明けの東京市場も、同日にほぼ軒並み上昇したＡＤＲ（米国預託証書）の日本株と綱引きとなるなど影響を受けるのは間違いないが、この先、同大統領のこれ以上の「チャブ台返し」がないとの前提付きではある。

　相場スケジュールも、「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオを補強しそうだ。９月１８日、１９日に日銀の金融政策決定会合が開催され、９月２０日には自民党の総裁選挙、２１日には第２回目の日米貿易協議（ＦＦＲ）が予定されている。またこの２１日は、９月１１日から再交渉が始まったカナダと米国の北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）の交渉期限と伝えられている。残すのは、彼岸明けギリギリの９月２５日、２６日に開催されるＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のＦＯＭＣ（公開市場委員会）のみとなる。米中間の制裁関税合戦も、第３弾の制裁関税発表後に米中の閣僚級貿易協議の再開が予定されており、同大統領のディール（取引）の落とし所が見えてくる可能性もあり、日本や中国の政治対応も含めて「暑さ寒さも彼岸まで」のシナリオにトライしてみる余地はありそうだ。

　となると問題は、３連休明け後の市場での銘柄対応である。取り敢えず出直り相場の定石として、大きく下げた株ほど大きく戻しとする投資セオリーの「リターン・リバーサル」にトライして正解となる可能性は大となる。年初来安値へ売り込まれた銘柄などを中心に、「ヒット・アンド・アウエー」でフォローすれば、値幅効果もついてきそうだ。

■第一候補は９月１３日の年初来安値から１４日に底上げの高初速銘柄

　「リターン・リバーサル」買いの第１候補は、９月１３日に突っ込んだ年初来安値から、翌１４日に底上げした銘柄である。なかでもこの底上げの初速が大きかった銘柄が狙い目で、反騰率が７％超となったＣＫＤ＜６４０７＞（東１）から３％超の銘柄が浮上する。反騰率の大きかった順に列挙すると、ＣＤＫに続き以下ＳＵＭＣＯ＜３４３６＞（東１）、ＫＯＡ＜６９９９＞（東１）、新電元工業＜６８４４＞（東１）、ＳＣＲＥＥＮホールディングス＜７７３５＞（東１）、アルバック＜６７２８＞（東１）、ブイ・テクノロジー＜７７１７＞（東１）、山洋電気＜６５１６＞（東１）、エクセル＜７５９１＞（東１）、信越化学工業＜４０６３＞（東１）、明電舎＜６５０８＞（東１）、日本製鋼所＜５６３１＞（東１）で、日製鋼は３．０３％の底上げとなった。

　ＫＯＡとエクセル、信越化を除くとＰＥＲは、いずれも１０倍以下と割り負けており、３月決算会社に限るとＣＫＤの２．８％を筆頭に配当利回りが、市場平均を上回る銘柄も多く、９月中間期末の配当権利取り妙味も示唆している。半導体関連株が中心だが、９月１７日の米国市場でフィラデルフィ半導体指数（ＳＯＸ指数）が反落して引けたが、急落した直近の９月１１日安値よりは高い水準にあり、底上げの支援材料になりそうだ。

　「リターン・リバーサル」買いの第２候補は、これもやはり定石通りに２４日移動平均線から大幅に下方修正している銘柄の売られ過ぎ修正狙いである。２５日線から１３％超もマイナスかい離したラサ工業＜４０２２＞（東１）に続いて、１１％超下方かい離のＨＩＯＫＩ＜６８６６＞（東１）、１０％超かい離の太陽誘電＜６９７６＞（東１）、アルプス技研＜４６４１＞（東１）、ニッカトー＜５３６７＞（東１）、スタートトゥデイ＜３０９２＞（東１）などがスクリーニングされる。スタートトゥは、日経平均株価の構成銘柄の定期入れ替えで、新規採用銘柄予想が外れたことで６００円超の棒下げを余儀なくされており、修復相場の高まりが見込まれる。

■米１０年国債利回り３％タッチとＦＯＭＣの合わせ技で銀行、生保、地銀株にも出番

　「リターン・リバーサル」買いの候補株では、銀行、生保の金融株も外せない。というのも９月１４日に米国市場で、米１０年物国債利回りが、一時３％台に乗せたからだ。今年６月、８月に続く３％台へのタッチでその後は今回も含めて２％台へハネ返されたが、今年９月２５日、２６日開催のＦＯＭＣで今年３回目の利上げがほぼ間違いないことを考慮すれば、３％台への国債価格の再低下は有力となり、利ザヤ拡大期待が株価押し上げ効果を発揮すると想定される。

　メガバンクの三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）、三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東１）、みずほフィナンシャルグループ＜８４１１＞（東１）のほか、日経平均株価の構成銘柄となっている新生銀行＜８３０３＞、あおぞら銀行（８３０４）、りそなホールディングス＜８３０８＞（東１）、コンコルディア・フィナンシャルグループ＜７１８６＞（東１）、千葉銀行＜８３３１＞（東１）、静岡銀行＜８３５５＞（東１）、第１生命ホールディングス＜８７５０＞（東１）が注目される。中間配当の権利取りも株価底上げの支援材料となる。

　地方銀行株でも時価総額上位のめぶきフィナンシャルグループ＜７１６７＞（東１）、関西みらいフィナンシャルグループ＜７３２１＞（東１）、ふくおかフィナンシャルグループ＜８３５４＞（東１）は地銀再編の先駆株としても注目され、なかでも関西みらいＦＧは、巨額の負ののれん発生益計上で今年８月に年初来高値まで１５０円高しほぼ往って来いとなっただけに高値再挑戦も想定範囲内となる。（本紙編集長・浅妻昭治）