三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。１８年９月期は自動車関連が牽引して営業増益・増配予想である。そして１９年９月期も収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化の影響で年初来安値圏だが売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発を期待したい。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。

　１７年９月期セグメント別（連結調整前）売上高構成比は化成品３９％、機械資材３２％、海外現地法人２２％、国内子会社６％、その他０％で、営業利益構成比は化成品３０％、機械資材４５％、海外現地法人１３％、国内子会社１０％、その他２％だった。

　業界別には、自動車向けが主力で、ＯＡ・家電、塗料・インキ、その他化学などが続いている。自動車関連は各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

　なお収益面では、設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高くなりやすい特性がある。また配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

■Ｍ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進

　グループとして重点志向する事業領域への経営資源集中を進めるとともに、国内外でＭ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進している。

　１７年７月精密鋳造用副資材・型材輸入販売の日本フリーマンを子会社化、１７年９月子会社の三洋テクノスがマイクロポンプ専業メーカーの古江サイエンス（１７年２月子会社化）を吸収合併、１７年１０月医農薬品中間体や電子材料など精密化学品を主力とする化学品専門商社アズロを子会社化、１８年４月ソート（１６年２月子会社化）を吸収合併した。

　１８年８月には大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。静岡県の湯船原地区に設置した木質バイオマス発電所を管理運営する。

　海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。１８年２月タイの連結子会社Ｓａｎ－Ｔｈａｐ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌを完全子会社化（１８年７月Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ　Ａｓｉａに商号変更）した。

■１８年９月期営業増益・増配予想、１９年９月期も収益拡大基調

　１８年９月期の連結業績予想（８月３日に増額修正）は、売上高が１７年９月期比１８．１％増の８００億円、営業利益が２．７％増の５０億７０百万円、経常利益が０．０％減の５２億７０百万円、純利益が４．４％増の３５億円としている。配当予想（８月３日に増額修正）は３円増配の年間６２円（第２四半期末３０円、期末３２円）で、予想配当性向は２５．４％となる。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１７．４％増の５９２億９４百万円、営業利益が６．３％増の４２億７０百万円、経常利益が３．２％増の４４億４０百万円、純利益が７．９％増の２９億６４百万円だった。自動車内装用部品の好調が牽引し、販管費の増加を吸収した。

　国内子会社は地熱分野の低迷で１．４％減収・１６．８％減益だったが、化成品は自動車向けゴム関連が堅調で７．５％増収・１，４％増益、機械資材は自動車内装用部品が好調で２３．１％増収・１５．７％増益、海外現地法人は自動車関連の好調で３３．３％増収・１８．２％増益だった。

　通期ベースでも主力の自動車関連商材が牽引し、成長に向けた先行投資費用の増加を吸収する。そして１９年９月期も収益拡大基調だろう。

■長期ビジョンで２０年９月期までにＲＯＥ１５％以上目指す

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２０」では、目標数値に２０年９月期までに経常利益５０億円、ＲＯＥ１５％以上、自己資本比率５０％以上を掲げている。

　基本方針は、盤石な財務基盤、強みを通じた価値創造、自由闊達な社風と機会創出の組織として、６つの戦略には、既存ビジネスの深化、ビジネスポートフォリオの明確化、新規ビジネスのプロジェクト立ち上げ、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進、国内外の組織の強化を掲げている。

　そして新中期経営計画（１８年９月期～１９年９月期）では、目標数値に１９年９月期売上高８２８億円、経常利益５４億８０百万円を掲げている。新規ビジネスとして重点推進している木質バイオマスプロジェクトについては、独ブルクハルト社製の熱電併給装置を宮崎県串間市の大型案件向けに受注している。

　なお１０月１日には新経営理念のスローガンとして「最適解への挑戦」を掲げた。

■株価は調整一巡して反発期待

　株価は地合い悪化の影響で１０月１２日に年初来安値１９０７円まで下押したが、売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発を期待したい。１０月１６日の終値は１９３４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２４４円５３銭で算出）は約８倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間６２円で算出）は約３．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１６６３円７５銭で算出）は約１．２倍、時価総額は約２８１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）