トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。１８年８月期は開発中止案件の発生や販管費の増加などで減益だったが、原価低減効果によって修正計画超で着地した。１９年８月期は３億円以上の大型プロジェクト件数が増加して２桁増収・営業増益予想である。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、調整一巡して反発を期待したい。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託）、その他事業（東南アジア向けコンテンツ配信事業、ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業）を展開している。

　収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

　１８年８月期の売上構成比は、デジタルエンタテインメント事業が９３．９％（開発売上が５６．０％、運営売上が３４．９％、ロイヤリティ売上が３．０％）で、その他事業が６．１％だった。また１８年８月期の開発完了タイトル数は家庭用ゲーム機向け４本、ＰＣ向け４本、携帯端末向け１０本の合計１８本だった。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力、開発売上とストック型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴としている。

■１８年８月期減益だが修正計画超、１９年８月期２桁増収・営業増益予想

　１８年８月期の連結業績は、売上高が１７年８月期比４．０％減の４５億１７百万円、営業利益が２５．８％減の２億２８百万円、経常利益が３４．１％減の２億６７百万円、純利益が１０．１％減の１億８８百万円だった。

　スマホ向けゲームの運営売上が大幅伸長したが、顧客における開発中止案件発生で開発売上が大幅減少し、販管費の増加も影響して減益だった。ただし原価低減効果によって修正計画超で着地した。

　デジタルエンタテインメント事業の売上高は２．９％減の４２億４３百万円で、内訳は開発売上が２５．２％減の２５億３０百万円、運営売上が２．３倍の１５億７４百万円、ロイヤリティ売上が５２．５％減の１億３７百万円だった。その他事業は新規受注が低調で１８．２％減収だった。

　１９年８月期連結業績予想は、売上高が１８年８月期比１７．９％増の５３億２７百万円、営業利益が１８．６％増の２億７１百万円、経常利益が２４．２％増の３億３２百万円、純利益が２．４％増の１億９２百万円としている。３億円以上の大型プロジェクト件数が増加して２桁増収・営業増益予想である。

　デジタルエンタテインメント事業の売上高計画は１７．４％増の４９億８１百万円で、内訳は開発売上が４０．６％増の３５億５７百万円、運営売上が１７．３％減の１３億０２百万円、ロイヤリティ売上が１１．６％減の１億２１百万円としている。開発タイトル数はスマホ向け１２本、据置型ゲーム機向け３本、ＰＣ向け１本の合計１６本で、運営サイトは２６サイトの見込みとしている。

　１８年８月期の配当は１７年８月期と同額の年間２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）とした。配当性向は１００．６％である。１９年８月期の配当予想は１８年８月期と同額の年間２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）とした。予想配当性向は９８．２％である。

■株価は調整一巡して反発期待

　株価は地合い悪化も影響して１０月２６日に年初来安値９２０円まで下押したが、売られ過ぎ感を強めている。１０月２６日の終値は９２３円で、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２５円４６銭で算出）は約３６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間２５円で算出）は約２．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ７７５円４７銭で算出）は約１．２倍、時価総額は約７２億円である。調整一巡して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）