クレスコは前日比変わらずも今期2Q累計経常利益の上ぶれ着地と受注高続伸を手掛かりに再々騰余地

 クレスコ<4674>(東1)は、前日15日に前日比変わらずの3470円で引けた。取引時間中には下ヒゲで25日移動平均線で下値を確かめて下げ渋っており、日経平均株価が、反落する不安定相場のなかで堅調に推移した。今年11月8日に発表した今2019年3月期第2四半期(2018年4月~9月期、2Q)累計の経常利益が、期初予想を上ぶれ増益転換して着地し、受注高も続伸したことを見直し下げ過ぎ訂正買いが下値に続いた。テクニカル的にも、今年11月8日にかけて約1300円幅の棒上げを演じた際に開けた窓をこの日の下ヒゲでほぼ埋めたことから再々急騰期待を高めている。

■組込型ソフトウェア開発事業でカーエレクトロニクス、情報家電向けなどが好調に推移

 同社の今期2Q累計業績は、前年同期比4.8%増収、4.4%営業減益、2.0%経常増益、7.0%純益減益で着地し、経常利益は、期初予想を1億円上ぶれて増益転換した。ソフトウェア開発事業では、メガバンク向けの大型案件が一段落したが、組込型ソフトウェア開発事業では、通信システム、カーエレクトロニクス、情報家電向けが好調に推移し、受注高が、174億3300万円(前年同期比4.0%増)と続伸し、受注単価の見直しや生産性改善に取り組み、開発体制を強化したことなどが寄与した。ハイテク株の決算発表では受注高の増減が、先行きの業績を左右するとして株価ポイントとなっており、同社の受注動向が、ポジティブに評価されている。

 今2019年3月期通期業績は、期初予想に変更はなく売り上げ355億円(前期比6.5%増)、営業利益32億8000万円(同6.1%増)、経常利益35億8000万円(同2.5%増)、純利益24億1600万円(同9.7%増)と見込み、連続して過去最高を更新する。2Q以降では、人材、旅行、物流、カーエレクトロニクス、情報家電の各分野が好調に推移する。配当は、前期に普通配当62円に創立30周年の記念配当10円を上乗せして年間72円(前々期実績55円)と大幅増配し、今期は、記念配当を落として年間64円を予定しており、普通配当は連続増配とする。

 また今年9月28には、日本アイ・ビー・エムの認定コアパートナーとして人事・給与・ワークフロー関連のパッケージソフトウェアの開発事業を展開するアルス(東京都目黒区)の株式を取得して子会社化、「働き方改革」関連のRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)分野も強化しており、これも早期に業績貢献してくる。

■11月初旬の1300円高の棒上げ時に開けた窓埋めをほぼ終了し急騰特性再現を期待

 株価は、アルス子会社化をキッカケに3600円高値まで400円高し全般急落相場の波及で2783安値まで突っ込んだが、今期2Q累計業績期待で再騰、2Q決算発表時の11月8日に4045円まで約1300円高の棒上げを演じ急騰特性を発揮した。足元では、25日線で下値を確かめ、この棒上げ途上で開けた窓埋めをほぼ終了している。PERは15倍台と相対的に割り負けており、急騰特性を発揮して8日につけた高値を奪回し年初来高値4875円へのキャッチアップを目指そう。(本紙編集長・浅妻昭治)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■内蔵インヒールで自然な足長効果、フォーマルからビジネスまで対応  青山商事<8219>(東証プラ…
  2. ■デュアル周波数対応で通信の安定性を確保  世界的なDX進展を背景に京セラ<6971>(東証プライ…
  3. ■リアルタイム文字起こしと自動要約で議事録作成を効率化  シャープ<6753>(東証プライム)は2…
2025年4月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930  

ピックアップ記事

  1. ■低PER・高配当利回り、不動産・銀行株が市場を牽引  3月の東京都区部消費者物価指数が前年比2.…
  2. ■新年度相場のサブテーマは「物価」?!  米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その…
  3. ■新年度相場の初動として注目される値上げ関連銘柄  4月予定の値上げは、原材料価格上昇や物流費増加…
  4. どう見るこの相場
    ■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開  「トランプ・ディール(取引)」と「トランプ…
  5. ■名変更会社の局地戦相場の待ち伏せ買いも一考余地  今年4月1日以降、来年4月1日まで社名変更を予…
  6. ■あの銘柄が生まれ変わる!市場を揺るがす社名変更、次なる主役は?  「トランプ・トレード」が、「ト…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る