小中高校生向け個別指導学習塾を展開する東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）の株価は、３５０円近辺のモミ合いから上放れて３月１９日の７６４円まで急伸した。信用取組が大幅売り長だったため踏み上げ相場の様相を呈した。その後は利益確定売りで一旦反落したが、１６年２月期の一段の収益拡大を評価して上値を試す展開だろう。

　ベネッセホールディングス＜９７８３＞グループで、小中高校生向けの個別指導学習塾などを展開している。１４年２月期末時点の教室数（１対２形式の個別指導教室）は首都圏１５８教室、関西地区３７教室、東海地区８教室、九州地区５教室の合計２０８教室で、１４年２月期の小中高校生合計の期中平均在籍人数は１３年２月期比８．６％増の２万３７９０人だった。

　１４年４月に中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」のローリングプランを発表し、目標数値として１６年２月期の売上高１６９億円以上、営業利益２３億円以上、教室数２１９教室、生徒数（４月末）２万４５００人以上を掲げている。

　重点戦略は「品質強化による受験対応力強化」「小中学生比率の改善」「新教室の開校」「既存教室生徒数の増加」「マーケティング改革」として、Ｗｅｂマーケティングの積極活用、テレビＣＭの実施、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの強化、新規教室の開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、ｉＰａｄを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。

　１４年４月には、通信教育と個別指導を連携した「進研ゼミ個別サポート教室」を全教室で実施し、ベネッセコーポレーションから「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」と「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」を譲り受けた。８月にはインターネットによる個別指導「東京個別指導学院ネット教室」を開始した。なお３月９日に「東京個別指導学院ネット教室」の名称を「ＣＣＤｎｅｔ」に変更して、本格的な全国展開に向けてプロモーション活動を展開すると発表した。

　ベネッセコーポレーションの進研ゼミと当社の教室運営・個別指導のノウハウを融合させた新業態「クラスベネッセ」については、１４年１２月に「クラスベネッセ仙川」を開校した。進研ゼミ会員の小学１年～中学３年を対象に、進研ゼミの教材を活用して１人の先生（コーチ）が生徒４人を指導する個別フォロー型学習サービスだ。現事業モデルでは出店拡大が難しい地域にも展開して市場シェアを拡大することを狙いとしているため、今後の展開については直営とＦＣで全国規模の展開を目指すとしている。

　なお１４年１１月オリコン発表「オリコン顧客満足度ランキング２０１５高校受験個別指導部門（首都圏）総合部門」で２年連続１位となり、１２月にはイードの教育情報サイト「リセマム」が実施した学習塾に関する顧客満足度調査「イード塾アワード２０１４高校生・大学受験生／個別指導」で３年連続の最優秀賞を受賞している。

　前期（１５年２月期）の業績（非連結）見通し（４月９日公表）は売上高が前期比１０．１％増の１５７億７２百万円、営業利益が同２５．９％増の１６億０２百万円、経常利益が同２５．６％増の１６億０５百万円、そして純利益が同２３．４％増の９億１０百万円としている。配当予想は同２円増配の年間８円（第２四半期末４円、期末４円）としている。

　第３四半期累計（３月～１１月）は、授業料売上が好調に推移して前年同期比９．７％増収、コストの効率化・適性化も寄与して同５３．８％営業増益、同５３．５％経常増益、同５９．１％最終増益と収益が大幅に改善した。新規教室開校、既存教室リニューアル、テレビＣＭなどのマーケティング戦略の効果で入会者数は同２．５％増の１万６３７２人、１４年１１月末時点の在籍生徒数は１３年１１月末に比べて５．１％増の２万７８８５人となった。

　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高６９．１％、営業利益３２．２％、経常利益３２．４％、純利益３２．９％である。低水準の形だが第１四半期（３月～５月）は卒業などで一時的に在籍生徒数が減少するのに対して、夏期講習なども寄与して第２四半期（６月～８月）以降の利益構成比が高い収益構造である。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２８億７０百万円、第２四半期（６月～８月）４４億８４百万円、第３四半期（９月～１１月）３５億４０百万円、営業利益は第１四半期８億５２百万円の赤字、第２四半期９億３３百万円の黒字、第３四半期４億３４百万円の黒字である。

　３月９日に発表した１５年２月期の新規入会者数は１４年２月期比２．６％増の２万１２０人、１５年２月末時点の在籍生徒数は１４年２月末比３．２％増の２万１４７３人となった。新規入会者、在籍生徒数とも好調に推移しており、通期ベースでも好業績が期待される。

　なお前期の新規教室開校については７教室の計画としていたが、１５年２月に麻生十番教室（東京都港区）と葛西教室（東京都江戸川区）を新規開校して合計１０教室（新業態「クラスベネッセ」を含めると１１教室）となった。

　また１５年３月に個別指導教室として川崎西口教室（神奈川県川崎市）を新規開校した。これによって個別指導教室数は２１９教室となり、中期経営計画で１６年１２月期末の目標としていた教室数を早々に達成することになった。中期経営計画の施策が着実に実行され、来期（１６年２月期）の一段の収益拡大が期待される。

　少子化による学齢人口縮小で業界再編・淘汰の動きも活発化しているが、政府が打ち出している教育改革に伴う教育環境変化への不安・関心の高まりも背景として、個別指導学習塾への期待感は一段と高まっている。祖父母から孫への教育資金贈与非課税制度など国の政策も追い風だろう。

　株価の動きを見ると、３５０円近辺でのモミ合いから上放れの形となり、３月１９日の７６４円まで急伸した。上場来高値（株式分割修正後）更新の展開だ。好業績見通しを評価する動きに加えて、信用取組が大幅売り長だったため踏み上げ相場の様相を呈した。その後は利益確定売りで一旦反落して５００円近辺まで調整している。

　３月３０日の終値５３０円を指標面で見ると、前期推定ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１６円７７銭で算出）は３１～３２倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は１．５％近辺、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績のＢＰＳ１２８円２１銭で算出）は４．１倍近辺である。

　週足チャートで見ると高値圏で長い上ヒゲをつけて一旦反落したが、日足チャートで見ると２５日移動平均線が接近して過熱感が解消した。強基調に転換した形であり、信用取組は依然として売り長である。１３週移動平均線の接近を待って再動意も期待され、１６年２月期の一段の収益拡大を評価して上値を試す展開だろう。