三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。１８年９月期は計画超の増益・増配で着地した。１９年９月期も自動車関連が牽引して増収増益・３期連続増配予想である。長期経営計画では目標値を２３年９月期経常利益７５億円とした。なおＴＢＳ「あさちゃん！」でＴＶＣＭを放映（関東エリア、１８年１０月～１９年３月）している。株価は戻り一服の形だが調整一巡して出直りを期待したい。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。

　１８年９月期セグメント別（連結調整前）営業利益構成比は化成品２９％、機械資材４９％、海外現地法人１５％、国内子会社８％、その他０％だった。業種別売上構成比（単体ベース）は自動車向けが５割強を占め、その他化学、ＯＡ・家電、塗料・インキなどが続いている。なお１９年９月期から国内子会社セグメントを廃止し、ケムインターを化成品へ、コスモス商事を機械資材に振り分ける。

　自動車関連は、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　なお収益面では、設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高くなりやすい特性がある。配当の基本方針は、今後も、中長期的な「一株当たり配当額」の増額に重点を置き、長期安定的な株主還元を行っていくとしている。

■業容拡大・グローバル戦略を推進

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大・グローバル戦略を推進している。１７年１０月医農薬品中間体や電子材料など精密化学品を主力とする化学品専門商社アズロを子会社化、１８年４月ソート（１６年２月子会社化）を吸収合併した。１８年８月には大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で、静岡県・湯船原地区の木質バイオマス発電所を管理運営する合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。

　海外は米国、メキシコ、中国、タイ、ベトナム、インド、インドネシア、シンガポール、ドイツに展開し、１８年２月にはタイの連結子会社Ｓａｎ－Ｔｈａｐ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌを完全子会社化（１８年７月Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ　Ａｓｉａに商号変更）した。

■１８年９月期は増益で着地、１９年９月期増収増益・３期連続増配予想

　１８年９月期の連結業績は、売上高が１７年９月期比１５．８％増の７８４億５０百万円、営業利益が６．６％増の５２億６３百万円、経常利益が５．８％増の５５億７０百万円、純利益が８．５％増の３６億３５百万円だった。配当は期末２円増額して、１７年９月期比５円増配の年間６４円（第２四半期末３０円、期末３４円）とした。配当性向は２５．２％となる。

　自動車関連や海外子会社の好調が牽引して計画超の増益・増配で着地した。純利益は海外子会社における保有株式売却益も寄与した。

　化成品は７．１％増収で５．１％営業増益だった。ゴム関連で自動車、情報機器、建機向けの合成ゴムや添加剤、化学関連製品で塗料・インキ原料、フィルム・電材、香料、畜産・農業資材の輸出が好調だった。機械資材は２０．０％増収で１５．４％営業増益だった。産業資材でシート周辺部品、機械・環境で木質バイオマスの熱電併給装置の大型案件、科学機器で摩擦摩耗試験機やバイオ関連新規商材が牽引した。

　海外現地法人は２９．９％増収で２１．０％営業増益だった。ＳＣＯＡ（米国）では高機能性樹脂や自動車用部品・原材料、三洋物産貿易（上海）では自動車内装用部品、Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ　Ａｓｉａ（タイ）では自動車内装用部品などが好調だった。国内子会社は０．６％増収で１４．３％減益だった。ケムインターは米国や韓国向けの半導体関連商材が好調だったが、コスモス商事で地熱分野の機材販売・レンタルが低調だった。

　１９年９月期連結業績予想は、売上高が１８年９月期比８．３％増の８５０億円、営業利益が６．４％増の５６億円、経常利益が３．１％増の５７億５０百万円、純利益が７．３％増の３９億円としている。配当予想は５円増配の年間６９円（第２四半期末３４円、期末３５円）としている。予想配当性向は２５．３％となる。

　自動車関連ビジネスの伸長、バイオマス関連ビジネスの成長を見込み、原料高や継続的に実施する成長投資を吸収して増収増益・３期連続増配予想である。

　セグメント別売上高の計画（国内子会社セグメント廃止後の新セグメント換算後）は、化成品が６．２％増の３２６億円、機械資材が１３．９％増の３１８億６０百万円、海外現地法人が４．５％増の２０１億４０百万円、その他が６２．１％減の５５百万円としている。

　化成品はゴム関連の数量増、化学品でのソート合併効果、機械資材は自動車関連の伸長、バイオマス関連の複数の大型案件、コスモス商事の復調、海外現地法人は化成品と自動車関連の堅調推移を見込んでいる。自動車関連が牽引して好業績が期待される。

■長期経営計画で２３年９月期の経常利益７５億円目標

　１５年１１月公表の５ヶ年長期ビジョンの２０年９月期目標値を１７年９月期に３期前倒しで達成したため、１８年１１月に長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」を策定し、目標値を２３年９月期の経常利益７５億円、ＲＯＥ１５％、海外拠点成長率（売上高、年率）１０％とした。

　新経営理念に「最適解への挑戦」を掲げ、基本方針として企業体質の強化で最適解への挑戦、企業基盤の強化、人材への投資、収益基盤の強化で事業領域の深化、新規ビジネスの開拓、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進に取り組む。また今後の成長ドライバーとして木質バイオマス分野、自動車関連分野、海外への展開を推進する方針だ。中期的にも収益拡大基調だろう。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価は１０月の年初来安値１６９０円から切り返して１１月９日の２１０９円まで上伸した。その後は戻り一服の形だが調整一巡して出直りを期待したい。１１月２７日の終値は１９７８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２７２円４３銭で算出）は約７倍、今期予想配当利回り（会社予想年間６９円で算出）は約３．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１８４５円３４銭で算出）は約１．１倍、時価総額は約２８７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）