科研製薬＜４５２１＞（東１）は整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカーである。開発パイプラインの充実、外用爪白癬治療剤クレナフィンの価値最大化を推進している。１９年３月期は薬価改定、競合品の影響、研究開発費増加などで減収減益予想である。第２四半期累計は減収減益だが、進捗率は順調だった。

■整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカー

　整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカーで、農業薬品や飼料添加物、不動産賃貸（文京グリーンコート関連賃貸）なども展開している。

　医療用医薬品・医療機器は、生化学工業＜４５４８＞からの仕入品である関節機能改善剤アルツ、１４年９月国内販売開始した日本初の外用爪白癬治療剤クレナフィンを主力として、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルム、高脂血症治療剤のリピディル、創傷治癒促進剤のフィブラストスプレー、ジェネリック医薬品も展開している。

　１６年１２月国内販売開始した歯周組織再生剤「リグロス歯科用液キット」は、組み換え型ヒトｂＦＧＦ（塩基性線維芽細胞成長因子）を有効成分とする世界初の歯周組織再生医薬品である。

　１８年８月には、生化学工業が１８年３月製造販売承認取得した腰椎椎間板ヘルニア治療剤ヘルニコアの販売を開始した。国内初となる椎間板内に直接注射する治療剤である。

■開発パイプライン充実やクレナフィン海外導出を推進

　成長基盤整備として開発パイプラインの充実、外用爪白癬治療剤クレナフィンの価値最大化を推進している。

　原発性局所多汗症を適応症とするＢＢＩ－４０００（外用抗コリン剤、１５年３月米ブリッケル・バイオテック社から導入、日本とアジア主要国における独占的開発・販売・製造権）は第３相段階である。熱傷焼痂除去剤ＫＭＷ－１（海外商品名ＮｅｘｏＢｒｉｄ、１６年４月イスラエルのメディウンド社から導入、日本における独占的開発・販売権）は第３相段階である。爪真菌症を適応症とする自社創薬のＫＰ－６０７は第１相段階である。ポスト・クレナフィンの位置付けである。

　クレナフィンの海外への導出では、カナダのボシュヘルス社が米国・カナダにおいて１４年から販売（商品名Ｊｕｂｌｉａ）している。海外自社テリトリーは、１７年６月韓国で導出先の東亞ＳＴが販売開始した。１８年６月には台湾で導出先の台田薬品（田辺三菱製薬の子会社）が承認取得した。１８年１０月には香港・マカオで香港メインライフ社と独占的供給契約を締結した。２０年の発売を目指している。中国では臨床試験申請が当局に受理され、並行して導出候補先と契約交渉中である。

　また１７年６月にはスイスのニューマブ社と、ニューマブ社が有する多重特異性抗体医薬を創製する技術に基づき、炎症性疾患を対象疾患とする新規抗体医薬候補品の創薬を目的とした共同研究契約を締結している。

　１８年２月にはカナダのボシュヘルス社と、新規化合物ＫＰ－４７０の独占的ライセンス実施許諾契約を締結している。米国、カナダ、欧州において皮膚疾患およびリウマチ性疾患を対象に、ＫＰ－４７０を有効成分とする外用剤を独占的に開発・販売する権利を供与した。

　なお潰瘍性大腸炎を適応症とするＫＡＧ－３０８はＡＧＣ＜５２０１＞との共同開発契約を終了した。

■１９年３月期減収減益予想、２Ｑ累計減収減益だが進捗率順調

　１９年３月期連結業績予想は、売上高が１８年３月期比３．７％減の９４８億円、営業利益が１８．２％減の２２５億円、経常利益が１８．１％減の２２８億円、そして純利益が１３．９％減の１６４億円としている。配当予想は１８年３月期と同額の年間１５０円（第２四半期末７５円、期末７５円）で、１８年５月９日公表の予想配当性向は３６．９％である。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比４．７％減の４７５億２１百万円、営業利益が１９．４％減の１２３億５６百万円、経常利益が１９．２％減の１２５億３６百万円、純利益が１８．７％減の８８億４０百万円だった。

　売上面では、クレナフィンが２．０％増と堅調だったが、薬価改定や競合品などの影響でアルツが１６．２％減、セプラフィルムが４．３％減、フィブラストスプレーが１３．８％減、リピディルが３６．５％減、ジェネリック医薬品が１２．１％減と低調だった。農業薬品も２４．２％減と低調だった。利益面では減収に加えて、研究開発費の大幅増加（５６．６％増の５７億０８百万円）で減益だった。

　通期ベースではクレナフィンが３．２％増、セプラフィルムが０．４％増と堅調推移を見込むが、アルツが薬価改定で１２．５％減、フィブラストスプレーが薬価改定で１４．３％減、リピディルが競合影響で３１．１％減、そしてジェネリック医薬品が５．０％減の計画である。減収に加えて、研究開発費の大幅増加（４３．５％増の１１７億円の計画）で減益予想である。

　なお第２四半期累計は減収減益だったが、進捗率は売上高が５０．１％、営業利益が５４．９％と順調だった。

■株価は年初来安値から反発して調整一巡感

　株価は８月１７日の年初来安値５２６０円から反発して調整一巡感を強めている。１１月２９日の終値は５７５０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ４０９円６９銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１５０円で算出）は約２．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ２９５０円２４銭で算出）は約１．９倍、時価総額は約２７８５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）