ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１９年３月期増収増益予想である。株価は１０月の年初来安値から下値を切り上げて調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１８年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。ＭＦＤ事業は、おせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。マーケティング事業では業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。

■マーケティング事業も展開して収益多様化を推進

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人と増加基調である。なお１８年３月期末の定期コース会員数は７９２５人で、１７年３月期末比６４２人増加した。

　全国の医療機関や調剤薬局などの紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。１８年３月には紹介ネットワーク数が２万ヶ所を突破（１７年３月期末は１万７５９６ヶ所）した。１件あたり購入単価は６９００円前後で推移している。

　健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数は、１９年３月発行「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷（現在は各号７５万部）する。さらなる会員数拡大を目指す。

■１９年３月期増収増益予想

　１９年３月期の非連結業績予想は、売上高が１８年３月期比１０．４％増の３６億５０百万円、営業利益が８．６％増の７億０５百万円、経常利益が６．８％増の６億９６百万円、純利益が６．０％増の４億４５百万円としている。７期連続増収増益予想である。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１．５％増の１６億７３百万円、営業利益が４．１％増の３億４５百万円、経常利益が４．１％増の３億４５百万円、純利益が４．７％増の２億１９百万円だった。

　ＭＦＤ事業は０．９％増収で７．６％営業増益、マーケティング事業は５．４％増収で３．０％営業増益だった。いずれも順調に伸長した。ＭＦＤ事業の会員数は１万６５２６人増加の２２万９５１１人、定期コース会員数は４１１人増加の８１７２人となった。

　通期ベースでもＭＦＤ事業は健康食宅配会員数が増加基調であり、マーケティング事業は高利益率を維持する。セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が９．８％増の３２億２０百万円で営業利益が１２．１％増の７億５３百万円、マーケティング事業の売上高が１５．２％増の４億３０百万円で営業利益が９．８％増の３億０６百万円としている。

　第２四半期の進捗率は売上高４５．８％、営業利益４９．０％である。下期の構成比が高い特性も考慮すれば、通期ベースでも好業績が期待される｡

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として、健康食宅配市場の拡大が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調が期待される。

■株価は調整一巡感

　株価は１０月３０日の年初来安値１００３円から下値を切り上げて調整一巡感を強めている。１２月５日の終値は１１４５円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６９円９３銭で算出）は約１６倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ３５８円０３銭で算出）は約３．２倍、時価総額は約７３億円である。出直りを期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）