ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１９年３月期増収増益予想である。株価は地合い悪も影響して水準を切り下げたが、調整一巡感して出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１８年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業は、おせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。またマーケティング事業では業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。

　需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。新工場建設資金として５０億円の借入を行う。

　なお日興アイ・アールの２０１８年度全上場企業ホームページ充実度ランキングにおいて、総合ランキングおよび新興市場ランキングの最優秀サイトに選定された。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人と増加基調である。なお１８年３月期末の定期コース会員数は７９２５人で、１７年３月期末比６４２人増加した。

　全国の医療機関や調剤薬局などの紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。１８年３月には紹介ネットワーク数が２万ヶ所を突破（１７年３月期末は１万７５９６ヶ所）した。１件あたり購入単価は６９００円前後で推移している。

　健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数は、１９年３月発行「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷（現在は各号７５万部）する。さらなる会員数拡大を目指す。

■１９年３月期増収増益予想

　１９年３月期の非連結業績予想は、売上高が１８年３月期比１０．４％増の３６億５０百万円、営業利益が８．６％増の７億０５百万円、経常利益が６．８％増の６億９６百万円、純利益が６．０％増の４億４５百万円としている。７期連続増収増益予想である。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１．５％増の１６億７３百万円、営業利益が４．１％増の３億４５百万円、経常利益が４．１％増の３億４５百万円、純利益が４．７％増の２億１９百万円だった。

　ＭＦＤ事業は０．９％増収で７．６％営業増益、マーケティング事業は５．４％増収で３．０％営業増益だった。いずれも順調に伸長した。ＭＦＤ事業の会員数は１万６５２６人増加の２２万９５１１人、定期コース会員数は４１１人増加の８１７２人となった。

　通期ベースでもＭＦＤ事業は健康食宅配会員数が増加基調であり、マーケティング事業は高利益率を維持する。セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が９．８％増の３２億２０百万円で営業利益が１２．１％増の７億５３百万円、マーケティング事業の売上高が１５．２％増の４億３０百万円で営業利益が９．８％増の３億０６百万円としている。

　第２四半期の進捗率は売上高４５．８％、営業利益４９．０％である。下期の構成比が高い特性も考慮すれば、通期ベースでも好業績が期待される｡

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として、健康食宅配市場の拡大が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調が期待される。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価は地合い悪も影響して１２月２５日に昨年来安値８５５円まで下押したが、その後は切り返しの動きを強めている。調整一巡感して出直りを期待したい。１月４日の終値は９７４円、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ６９円９３銭で算出）は約１４倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ３５８円０３銭で算出）は約２．７倍、時価総額は約６２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）