ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１９年３月期減益予想だが、２０年３月期の収益改善を期待したい。株価は地合い悪も影響して年初来安値圏だが下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１８年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５４％、コンシューマーヘルスケア事業４６％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２６％、コンシューマーヘルスケア事業７２％、その他３％だった。海外売上比率は２６％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は１５年７月アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、１６年１１月国内でゼンタコートカプセルを発売した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて、新薬開発を推進している。ビフォーファーマ社から導入した鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」は国内で承認申請中である。本剤は世界７５ヶ国で承認を取得している。

　膵臓癌を適応症とする「Ｚ－３６０」は日本を含むアジア地域でフェーズ２国際共同治験中、子宮頸癌を適応症とする「Ｚ－１００」は日本を含むアジア地域でフェーズ３国際共同治験中である。

　高カリウム血症を適応症とする「ＺＧ－８０１」（１８年３月ビフォーファーマ社と日本国内における独占的開発・販売契約を締結した高カリウム血症治療薬Ｖｅｌｔａｓｓａ）は臨床準備中である。米国では１５年１２月から販売され、欧州では１７年７月にＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認を取得している。

　なお海外は、中国で潰瘍性大腸炎を適応症とする「Ｚ－２０６」を承認申請中、欧州で潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＴＰ０５」（ティロッツ開発品）を承認申請中である。また「Ｚ－３３８」は欧州で機能性ディスペプシアを対象としたフェーズ３を実施中、北米でフェーズ２が終了している。

■１９年３月期減益予想だが、２０年３月期収益改善期待

　１９年３月期連結業績予想（１１月２日に売上高、利益とも下方修正）は、売上高が１８年３月期比２．４％減の６３０億円、営業利益が１１．０％減の４３億円、経常利益が２１．４％減の４０億円、純利益が１３．４％減の３６億円としている。配当予想は据え置いて、１８年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）としている。予想配当性向は４７．４％となる。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比６．０％減の３０４億８３百万円、営業利益が１３．５％減の２０億６９百万円、経常利益が２４．５％減の１９億１４百万円、純利益が７．２％増の２２億８０百万円だった。

　国内の薬価改定、競合品・後発品の影響で売上高が計画未達で減収となり、研究開発費や広告宣伝費の増加なども影響して営業減益だった。営業外費用では為替差損益が悪化した。なお純利益は特別利益（受取和解金１５億７９百万円）を計上して増益だった。

　医療用医薬品事業は９．５％減収だった。Ｅｎｔｏｃｏｒｔ（１９．５％増収）は国内・海外とも拡大したが、アサコール（１６．０％減収）が国内競合品・後発品の影響で苦戦した。アコファイド、プロマック、アシノンも減収だった。コンシューマーヘルスケア事業は１．６％減収だった。ヘパリーゼ群（１．３％増収）やウィズワン群（０．４％増収）は堅調だったが、コンドロイチン群（７．１％減収）が競争激化で苦戦した。ビューティケアは取扱店舗数、売上とも順調に増加した。

　通期ベースでも薬価改定、後発品、競合品の影響で減収となり、研究開発費や広告宣伝費も高水準で推移するため減益予想としている。２０年３月期の収益改善を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は下値固め完了感

　なお自己株式取得は１１月２日に取得枠を拡大、取得期間を延長して、上限２００万株・４６億円、取得期間１８年６月１８日～１９年２月５日としている。

　株価は地合い悪も影響して１２月２５日に昨年来安値１８５９円まで下押す場面があったが、概ね１９００円台で推移して下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。１月９日の終値は１９５６円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７１円７５銭で算出）は約２７倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は約１．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３００円８８銭で算出）は約１．５倍、時価総額は約１０３９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）