ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品大手である。中期成長ドライバーとして自動車部品用ピーブロックなど、高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。１９年３月期減益予想だが、下期は製品価格是正効果で収益改善を見込んでいる。株価は地合い悪も影響して１６年来の安値圏だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■発泡プラスチック製品大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販

　発泡プラスチック製品大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　１８年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３４％、ビーズ事業６１％、その他５％、営業利益構成比（連結調整前）は押出事業２６％、ビーズ事業７２％、その他１％だった。自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）など高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。

　収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する特性がある。

■１９年３月期減益予想だが、下期は価格是正効果で収益改善見込み

　１９年３月期の連結業績予想（７月２７日に減額修正）は、売上高が１８年３月期比３．３％増の１１８１億円だが、営業利益が１７．６％減の７５億円、経常利益が１６．５％減の７７億円、純利益が１９．８％減の５５億円としている。配当予想は１８年３月期と同額の年間５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）で、予想配当性向は２７．１％となる。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比１．１％増の５７４億５０百万円、営業利益が４３．７％減の２８億０１百万円、経常利益が３９．５％減の２９億９９百万円、純利益が３４．６％減の２３億５０百万円だった。

　売上面では、自動車部品用「ピーブロック」など高機能・高付加価値製品が堅調だったが、押出事業での食品包材の数量減少、ビーズ事業での韓国における経済停滞に伴う販売減少などにより、全体として微増収にとどまった。利益面では原油価格上昇に対する製品価格是正遅れで減益だった。押出事業は１．６％増収だが１０．３％減益、ビーズ事業は０．２％減収で５０．１％減益だった。

　第２四半期累計の進捗率は低水準の形だが、遅れていた製品価格是正が概ね第２四半期末までに完了しているため、下期は価格是正効果で収益改善見込みとしている。なお下期の前提条件は、為替が１米ドル＝１１１．９円、１ユーロ＝１３０．３円、原油価格（ドバイ）１バーレル＝７５．０米ドルとしている。

■２１年３月期営業利益１１０億円目標

　中長期の目標数値は、新中期経営計画「Ｄｅｅｐｅｒ＆Ｈｉｇｈｅｒ２０２０」で２１年３月期売上高１３８０億円、営業利益１１０億円、営業利益率８％、経常利益１１３億円、純利益７９億円、長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」では２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げている。

　２１年３月期目標の前提条件は為替が１米ドル＝１１３円、１ユーロ＝１３３円、１人民元＝１７円、原油価格（ドバイ）が１バーレル＝５５米ドルである。セグメント別目標数値は、押出事業の売上高が４６７億６４百万円で営業利益が３３億７６百万円、ビーズ事業の売上高が８５０億４３百万円で営業利益が８３億９３百万円、その他事業の売上高が６１億９３百万円で営業利益が１億８０百万円である。新規事業は計画に含めず、外数として売上高３０億円を目指す。

　基本方針は、差異化戦略（押出事業のスチレンペーパー、ミラボード、ＦＰＤ関連保護材ミラマットエース、高断熱材ミラフォーム、ビーズ事業のピーブロック、エレンボールＮＥＯなど）の推進、成長戦略（４つの成長エンジン＝自動車部品、建築住宅断熱材、ＦＰＤ関連保護材、新たな事業領域）の推進、人材育成やコーポレートガバナンス強化など経営基盤の強化としている。

　３年合計の設備投資額は約３００億円、減価償却費は約１８０億円の計画である。国内外での自動車部品用ピーブロックの拡販・用途開拓を目指し、生産能力を増強する。

　自動車部品用ピーブロックは、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのリアシートコア材などへの採用が広がっている。その他用途を含めたピーブロック販売数量は、２１年３月期に１８年３月期比約２７％増を見込んでいる。中期成長ドライバーとして期待される。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価は地合い悪も影響して１６年来の安値圏だが、１２月２５日の１９４９円から切り返しの動きを強めている。調整一巡して出直りを期待したい。１月１７日の終値は２１５１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ１８４円５０銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５０円で算出）は約２．３％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ２６６７円７２銭で算出）は約０．８倍、時価総額は約６７６億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）