ティムコは調整一巡して出直り期待、19年11月期増収増益予想

株式市場 銘柄

 ティムコ<7501>(JQ)はフィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。18年11月期は黒字化した。そして19年11月期増収増益予想である。株価は決算発表の前後で乱高下の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。

■フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・販売

 フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。18年11月期の事業別売上高構成比はフィッシング事業が30%、アウトドア事業が69%、その他(不動産賃貸収入など)が1%だった。

 基本戦略として規模の拡大よりも内容の充実に重点を置き、オリジナルアウトドア衣料ブランドである「Foxfire」の商品力強化や、直営店舗「Foxfire Store」の収益力向上に取り組んでいる。

■18年11月期黒字化、19年11月期増収増益予想

 18年11月期の非連結業績は売上高が17年11月期比4.0%増の29億96百万円、営業利益が43百万円の黒字(17年11月期は19百万円の赤字)、経常利益が50百万円の黒字(同16百万円の赤字)、純利益が31百万円の黒字(同23百万円の赤字)だった。増収効果、フィッシング事業の経費削減、アウトドア事業の売上総利益率向上などで黒字化した。配当は17年11月期と同額の年間12円(期末一括)で、配当性向は95.4%となる。

 フィッシング事業は売上高が2.1%増の9億01百万円で営業利益が30.1%増の1億16百万円だった。フライ用品は市場低迷の影響で苦戦したが、ルアー用品が新製品投入や販促などの効果で堅調だった。値下げ販売で売上総利益率が低下したが、経費削減で吸収した。

 アウトドア事業は売上高が4.9%増の20億62百万円で営業利益が38.6%増の1億47百万円だった。ジャケットなどの防寒重衣料が好調に推移し、売上総利益率の向上も寄与した。

 19年11月期の非連結業績予想は、売上高が18年11月期比4.0%増の31億17百万円、営業利益が15.2%増の50百万円、経常利益が5.0%増の53百万円、純利益が12.3%増の35百万円としている。配当予想は18年11月期と同額の年間12円(期末一括)としている。予想配当性向は84.9%となる。

 フィッシング事業においてはブランド力強化とネット活用による収益性向上、アウトドア事業においてはアウトドア衣料ブランド「Foxfire」の商品力強化や直営店舗「Foxfire Store」の収益性向上に努めるとしている。収益改善を期待したい。

■株主優待制度は11月末の株主対象

 株主優待制度は毎年11月30日現在の株主を対象として、保有株式数に応じてFoxfire Store20%OFFお買物優待券を贈呈する。

■株価は調整一巡して出直り期待

 株価は決算発表の前後で乱高下の形となったが、12月安値509円から下値を切り上げている。調整一巡して出直りを期待したい。1月25日の終値は540円、今期予想PER(会社予想EPS14円13銭で算出)は約38倍、今期予想配当利回り(会社予想年間12円で算出)は約2.2%、前期実績PBR(前期実績のBPS1945円88銭で算出)は約0.3倍、時価総額は約18億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■内蔵インヒールで自然な足長効果、フォーマルからビジネスまで対応  青山商事<8219>(東証プラ…
  2. ■デュアル周波数対応で通信の安定性を確保  世界的なDX進展を背景に京セラ<6971>(東証プライ…
  3. ■リアルタイム文字起こしと自動要約で議事録作成を効率化  シャープ<6753>(東証プライム)は2…
2025年4月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930  

ピックアップ記事

  1. ■低PER・高配当利回り、不動産・銀行株が市場を牽引  3月の東京都区部消費者物価指数が前年比2.…
  2. ■新年度相場のサブテーマは「物価」?!  米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その…
  3. ■新年度相場の初動として注目される値上げ関連銘柄  4月予定の値上げは、原材料価格上昇や物流費増加…
  4. どう見るこの相場
    ■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開  「トランプ・ディール(取引)」と「トランプ…
  5. ■名変更会社の局地戦相場の待ち伏せ買いも一考余地  今年4月1日以降、来年4月1日まで社名変更を予…
  6. ■あの銘柄が生まれ変わる!市場を揺るがす社名変更、次なる主役は?  「トランプ・トレード」が、「ト…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る