三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車向けのゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。１９年９月期増収増益・３期連続増配予想である。また長期経営計画では経営スローガンを「最適解への挑戦」として、目標値に２３年９月期経常利益７５億円を掲げている。株価は地合い悪の影響で安値圏だが、調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開する専門商社である。

　１８年９月期セグメント別（連結調整前）営業利益構成比は化成品２９％、機械資材４９％、海外現地法人１５％、国内子会社８％、その他０％だった。業種別売上構成比（単体ベース）は自動車向けが５割強を占め、その他化学、ＯＡ・家電、塗料・インキなどが続いている。なお１９年９月期から国内子会社セグメントを廃止し、ケムインターを化成品へ、コスモス商事を機械資材に振り分ける。

　自動車関連は合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーター（Ｇｅｎｔｈｅｒｍ社製）はカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポート（Ｌ＆Ｐ　Ｇｒｏｕｐ社製）は世界市場６割を占有している。

　メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。なお収益面では設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高くなりやすい特性がある。

■業容拡大・グローバル戦略を推進

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大・グローバル戦略を推進している。１７年６月精密鋳造用副資材輸入販売の日本フリーマンを子会社化、１７年１０月化学品専門商社のアズロを子会社化、１８年４月工業化学薬品輸入販売のソート（１６年２月子会社化）を吸収合併、１８年８月大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で静岡県・湯船原地区の木質バイオマス発電所を管理運営する合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。

　海外は米国、メキシコ、中国、タイ、ベトナム、インド、インドネシア、シンガポール、ドイツに展開し、１８年２月にはタイの連結子会社Ｓａｎ－Ｔｈａｐ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌを完全子会社化（１８年７月Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ　Ａｓｉａに商号変更）した。

■長期経営計画の経営スローガン「最適解への挑戦」

　１５年１１月公表の５ヶ年長期ビジョンの２０年９月期目標値（経常利益５０億円以上）を１７年９月期に３期前倒しで達成したため、１８年１１月に新たな長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」を策定し、数値目標を２３年９月期の経常利益７５億円、ＲＯＥ１５％、および海外拠点成長率（売上高、年率）１０％とした。

　経営スローガンに「最適解への挑戦」を掲げ、基本戦略として企業体質の強化で最適解への挑戦、企業基盤の強化、人材への投資、収益基盤の強化で事業領域の深化、新規ビジネスの開拓、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進に取り組む。

　事業領域の深化では注力ドメインを、自動車部材（内装材、ゴム部材）、ファインケミカル（高機能化学品、ゴム添加剤）、ライフサイエンス（医薬中間体、医療機器、ゴム部材）、サステナブル（木質バイオマス、地熱発電）、畜産関連（ペレットミル機械、畜産部材）、科学分析機器（先端計測・分析機器）とした。

　また今後の成長ドライバーとして木質バイオマス関連、自動車関連、および海外への展開を加速する方針だ。

　木質バイオマス関連は、実績豊富な木質ペレット製造装置（ＣＰＭ社製）やガス化熱電併給装置（ブルクハルト社製）のプロジェクト受注を積み上げて、将来的には部品更新やメンテナンスを中心とするストック型収益の構築を目指す。自動車関連はＥＶ化や自動運転化に対応し、モビリティ分野での移動環境の快適化・高付加価値化の流れを踏まえた商品開発を推進する。海外はアセアン＋インド、中国、北中米の３拠点を主軸としてグローバル展開を加速する。

　なお新たな経営理念・５ヶ年長期経営計画の策定に伴い、今後の更なる発展に向けて経営体制を一層強化するため１８年１２月、増本正明氏（旧代表取締役社長兼社長執行役員）が取締役会長に、新谷正伸氏（旧取締役兼執行役員、経営戦略室長）が代表取締役社長兼社長執行役員に就任した。

■１９年９月期増収増益・３期連続増配予想

　１９年９月期連結業績予想は、売上高が１８年９月期比８．３％増の８５０億円、営業利益が６．４％増の５６億円、経常利益が３．１％増の５７億５０百万円、純利益が７．３％増の３９億円としている。配当予想は５円増配の年間６９円（第２四半期末３４円、期末３５円）としている。予想配当性向は２５．３％となる。

　自動車関連ビジネスの伸長、バイオマス関連ビジネスの成長を見込み、原料高や継続的に実施する成長投資を吸収して増収増益・３期連続増配予想である。

　セグメント別売上高の計画（国内子会社セグメント廃止後の新セグメント）は、化成品が６．２％増の３２６億円、機械資材が１３．９％増の３１８億６０百万円、海外現地法人が４．５％増の２０１億４０百万円、その他が６２．１％減の５５百万円としている。

　化成品はゴム関連の数量増、化学品でのソート吸収合併によるシナジー効果、機械資材は自動車関連の伸長、バイオマス関連の複数の大型案件、コスモス商事の復調、海外現地法人は化成品と自動車関連の堅調推移を見込んでいる。自動車関連が牽引して好業績が期待される。

■株価は調整一巡感

　株価は地合い悪の影響で安値圏だが、１２月２５日の１６５０円から切り返して調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。１月２９日の終値は１８１６円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２７２円４３銭で算出）は約７倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間６９円で算出）は約３．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１８４５円３４銭で算出）は約１．０倍、時価総額は約２６３億円である。