ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１９年３月期減収減益予想で第３四半期累計は減収減益だった。２０年３月期の収益改善を期待したい。なお自己株式取得枠を拡大し、取得期間も延長する。株価は安値圏から反発の動きを強めている。１９年３月期減益予想は織り込み済みで、自己株式取得枠拡大を好感したようだ。出直りを期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

１８年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５４％、コンシューマーヘルスケア事業４６％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２６％、コンシューマーヘルスケア事業７２％、その他３％だった。海外売上比率は２６％だった。

医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は１５年７月アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、１６年１１月国内でゼンタコートカプセルを発売した。

コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（１９年２月５日現在）は以下の通りである。

国内では、鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社からの導入品）を承認申請中（１８年３月申請）である。本剤は世界７５ヶ国で承認を取得している。子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社からの導入品）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

海外では、潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループオリジナル品）を中国で承認申請中である。機能性ディスペプシアを適応症とするＺ－３３８（自社品）は欧州で第３相段階である。なお潰瘍性大腸炎を適応症とするＴＰ０５（自社グループオリジナル品）は１８年１２月欧州で発売開始した。

■１９年３月期減益予想、２０年３月期収益改善期待

１９年３月期連結業績予想（１１月２日に売上高、利益とも下方修正）は、売上高が１８年３月期比２．４％減の６３０億円、営業利益が１１．０％減の４３億円、経常利益が２１．４％減の４０億円、純利益が１３．４％減の３６億円としている。配当予想は１８年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で、予想配当性向は４７．４％となる。

第３四半期累計は売上高が前年同期比４．９％減の４７２億１５百万円、営業利益が３３．３％減の３０億６１百万円、経常利益が４２．３％減の２８億１９百万円、純利益が２６．７％減の２９億円だった。

１８年４月の想定以上の薬価引き下げ、競合品・後発品の影響などで減収となり、研究開発費や広告宣伝費の増加なども影響して営業減益だった。営業外費用では為替差損益が悪化した。なお特別利益に受取和解金１５億７９百万円を計上している。

医療用医薬品事業は９．８％減収だった。Ｅｎｔｏｃｏｒｔ（国内販売名ゼンタコート）は国内、カナダ、北欧を中心に拡大したが、主力のアサコールの国内が薬価改定や競合品・後発品の影響で苦戦した。コンシューマーヘルスケア事業は０．８％増収だった。コンドロイチン群が競争激化で苦戦したが、ヘパリーゼ群が製品ラインアップ強化も寄与して拡大した。

通期ベースでも薬価改定、後発品・競合品の影響で減収となり、研究開発費や広告宣伝費も高水準で推移するため減益予想としている。２０年３月期の収益改善を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は反発の動き

自己株式取得（１８年１１月２日に取得枠を拡大、取得期間を延長して上限２００万株・４６億円、取得期間１８年６月１８日～１９年２月５日）については、２月５日付で取得枠を拡大（上限３８０万株・８２億円）し、取得期間も延長（１８年６月１８日～１９年５月１０日）した。１９年２月４日現在の累計取得株式数は１８１万８４００株である。

株価は１月３１日に昨年来安値１７９０円まで下押したが、その後は反発の動きを強めている。２月６日には２０２５円まで上伸した。１９年３月期減益予想は織り込み済みで、自己株式取得枠拡大を好感したようだ。出直りを期待したい。２月８日の終値は１９００円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ７２円３７銭で算出）は約２６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は約１．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３００円８８銭で算出）は約１．５倍、時価総額は約１００９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）