３連休前の日経平均株価の４１８円安・・・・・薄気味さを覚えた投資家の方々も少なくなかったのではないだろうか？昨年１２月の急落相場と妙に符合したからだ。１２月相場も、１４日の日経平均株価の４４１円安が始まりで、そこから窓を開けて下げに拍車がかかって２４００円安、２６日には一時、１万９０００円台を割った。その株価急落は、パウエルＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長が、金融正常化政策を固守すると表明したことが引き金となった。同議長はその後、今年１月末のＦＯＭＣ（公開市場委員会）後の記者会見で、政策金利引き上げは「様子見」と表明し、年明け後にその急落分をほぼリカバーさせたのだが、それにもかかわらずまたまた世界同時株安への警戒感が高まってきているようにもみえる。

　しかも、今回は、この急落の引き金が、ひとり米国要因のみにとどまらないのが頭の痛いところだ。ＥＵ（欧州連合）の景気の雲行きが怪しくなり、欧州委員会が、２０１９年の域内の実質経済成長率を大幅に下方修正してきた。さらにトランプ大統領は、習近平中国国家主席との米中首脳会談の予定はないと表明したことから、米中貿易協議が期限の３月１日までに合意するのは難しく、米国、中国、ＥＵを含め世界景気を下押す可能性さえ危惧されている。パウエル議長は、「様子見」どころか、ことによると政策金利の引き下げに追い込まれるのではないかとの観測も出てきている。

　となると、３連休明け後の相場動向が心配になる。ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）やソニー＜６７５８＞（東１）の大量の自己株式取得や、４日連続のストップ安から立ち直ったサンバイオ＜４５９２＞（東マ）への資金流入などだけで、神経質になる市場マインドを支え切れるか心許ない。しかしである。結論ありきで独断専行をするのはまだまだ性急すぎる。昨年の１２月相場でも、東証第１部の８割～９割の銘柄が急落するなかで逆行高する銘柄はあったのである。ここは、例え相場の先行きが不透明化しようと、パウエル議長に倣って「様子見」と余裕を持ち個別の材料を手掛かりとする「木を見て森を見ない」投資スタンスも一考余地があるのではないか？

　そこでである。今回の当コラムでは、昨年１２月に昨年来高値を更新した逆行高銘柄で、年明け後にさらに株価をフォローする業績上方修正や株式分割、増配などの追撃材料が続いた銘柄に再度の逆行高を期待するアプローチを提案したい。もちろん投資セオリーでは、「高値で出る好材料は売り」とされており、あるいは株価に織り込み済みとなる恐れもなきにしもあらずである。しかし、仮に相場全般が先行き不透明感を強めアゲインストとなるとすれば、トライしてみる価値はありそうだ。

■合計３回も業績を上方修正したゴールドウインを先陣に増配権利取り妙味株も

　昨年１２月相場で逆行高した銘柄で、年明け後にさらに株価にフォローの材料が出た銘柄の代表株は、ゴールドウイン＜８１１１＞（東１）である。同社株は、３連休前の８日大引け後に今２０１９年３月期の上方修正と期末配当の増配を発表したが、このアスレジャー・ファッション関連のアウトドアブランド商品の好調推移を背景とした上方修正は、第２四半期累計業績も含めると今期３回目で、純利益は大きく過去最高を更新する。株価も、昨年１１月の今期通期業績の上方修正で昨年来高値まで５割高と逆行高、足元ではこの急騰幅の半値押し水準を固めており、再騰展開が有力視される。

　同様に昨年１０月に今期業績を上方修正したデジタルアーツ＜２３２６＞（東１）は、今年１月３１日に好調な今期第３四半期決算を発表し、株式分割の権利取りで人気化したリソー教育＜４７１４＞（東１）と東証第１部市場への上場で逆行高した未来工業＜７９３１＞（東１）は、今年１月にそれぞれ今期配当を増配し、配当の権利取り妙味を示唆した。昨年１０月に今期業績を上方修正した幸楽苑ホールディングス＜７５５４＞（東１）は、今年１月に業績を再び上方修正し、昨年１１月に上ぶれ着地の今３月期第２四半期決算を開示したＪ－オイルミルズ＜２６１３＞（東１）は、今年２月６日に今期第３四半期の高利益進捗率業績を発表し、電算システム＜３６３０＞（東１）は、昨年１０月の前期第３四半期の高利益進捗率業績に続き今年１月３１日に今１２月期の続伸業績を発表し、前田工繊＜７８２１＞（東１）は、昨年１１月の今９月期の続伸業績に次ぎ、今年２月１日に今期第１四半期の好決算を発表している。

　このほか昨年１１月に２０１８年１２月期業績の上方修正を発表して人気化したマイネット＜３９２８＞（東１）や株式分割の権利取りで逆行高したチェンジ＜３９６２＞（東１）は、今月１４日にそれぞれ１２月期決算、今９月期第１四半期決算の発表を控えており、動向がクローズアップされよう。

■新興市場でも５月の１０連休関連株、高利益進捗株、株式分割株などが続く

　新興市場株でも逆行高再現の素地を孕む昨年１２月高値銘柄は、少なくない。まず、今年５月のゴールデンウイークの１０連休に関連する海外旅行関連株が上げられる。日本エマージェンシーアシスタンス＜ＥＡＪ、６０６３＞（ＪＱＳ）は、昨年１１月に上方修正した１２月通期業績に対して高利益進捗した第２四半期決算を発表して逆行高したが、今年２月１日に海外旅行客向けの医療アシスタンスサービスが好調に推移したとしてその２０１８年１２月期業績を再上方修正したばかりである。旅工房＜６５４８＞（東マ）も、昨年１１月の今２０１９年３月期業績の上方修正に続いて、３連休前の２月８日にその上方修正業績を再上方修正した。また昨年１２月２５日に新規株式公開（ＩＰＯ）され、海外体験型のオプショナルツアーのネット予約業態がＩＰＯ人気につながったベルトラ＜７０４８＞（東マ）も、初決算の２０１８年１２月期業績の発表を今週の１４日に予定している。

　ヒビノ＜２４６９＞（ＪＱＳ）は、昨年１１月に第２四半期の好決算とＭ＆Ａを発表して逆行高したが、今年２月４日に今２０１９年３月期業績の上方修正と米国企業のＭ＆Ａを同時発表した。菊池製作所＜３４４４＞（ＪＱＳ）は、昨年１２月２１日にＩＰＯされた自律制御システム研究所＜ＡＣＳＬ、６２３２＞（東マ）の保有株の売却益により今２０１９年４月期業績を上方修正したが、ＡＣＳＬの株価自体が高値で強張っており、第４位の大株主として保有株の含み益はなお逆行高の手掛かりとなりそうだ。

　農業総合研究所＜３５４１＞（東マ）は、昨年１０月の日本郵政グループの資本提携をテコに逆行高したが、今年２月２８日を基準日に株式分割（１株を５株に分割）を予定しており、権利取りが盛り上がりそうだ。リンクバル＜６０４６＞（東マ）は、株式分割の権利落ちとともに前２０１８年９月期業績の上方修正を発表し、今年２月５日に開示した今２０１９年９月期第１四半期決算も大きく続伸して着地した。精工技研＜６８３４＞（ＪＱＳ）は、昨年来高値更新の引き金となった昨年１１月の今２０１９年３月期の上方修正業績に対して、３連休前の８日に発表した今期第３四半期決算が、９０％超の高利益進捗率を達成した。ディーエムエス＜９７８２＞（ＪＱＳ）も、昨年１０月に発表した今２０１９年３月期第２四半期業績が、７月の上方修正値を上ぶれて着地たことを手掛かりに逆行高したが、今年１月２８日に開示した今期第３四半期決算は、その通期上方修正値に対して高利益進捗率で着地し、期末配当を増配した。（本誌編集長・浅妻昭治）