ジオネクスト＜３７７７＞（ＪＱＳ）の株価は１２０円近辺の下値支持線から切り返しの動きを強めている。再生可能エネルギー事業にシフトして１５年１２月期は営業黒字化見通しであり、収益改善基調を評価して出直り展開だろう。

　１４年４月にターボリナックスＨＤから現社名ジオネクストに商号変更した持株会社である。従来のＩＴ関連事業（ターボリナックスのＩＴソリューション関連）、環境事業（東環のビルメンテナンスサービス）に加えて、新規領域の再生可能エネルギー事業（エリアエナジーの太陽光発電・Ｏ＆Ｍサービス、日本地熱発電の地熱・温泉バイナリー発電）、およびヘルスケア事業（仙真堂の調剤薬局・サプリメント事業）を展開している。先端医療関連の遺伝子治療研究所については１５年２月の第三者割当増資で持分法適用関連会社に移行した。

　中期成長に向けた基本戦略としては、１４年に開始した新規領域の再生可能エネルギー事業に収益柱をシフトし、従来のＩＴ関連事業と環境事業の収益性を確保しつつ、新規領域のヘルスケア事業の拡大・収益化も目指す方針としている。

　再生可能エネルギー事業のＯ＆Ｍ（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ　＆　Ｍａｉｎｔｅｎａｎｃｅ）は、太陽光発電所事業者から運用・保守・管理業務を受託するサービスで、１５年５月の本格稼働を計画している。

　独自開発した最先端の２４時間３６５日対応常時遠隔監視・制御システム、監視カメラによる犯罪防止のための常時監視、発電データの管理、官公庁への報告書の作成、保安規程に基づく定期点検の実施、草刈・除雪・太陽光パネル清掃といった発電所構内の管理、さらに地域の各種行事・イベントへの参加といった地域との共生までワンストップサービスで受託する。

　電力会社からの出力抑制要請（電力会社が必要に応じて太陽光発電で発電した電気の買い取りを制限できる制度）にも対応して、監視・制御センターでの遠隔操作で常時監視・制御するためコスト低減と安全な運用が可能となる。既存の太陽光発電所からの受託件数増加が予想されているため、Ｏ＆Ｍサービス収入をストック型ビジネスモデルの収益柱として育成する方針だ。

　今期（１５年１２月期）連結業績見通し（２月１０日公表）は、売上高が前期比１０．２倍の２７億円、営業利益が１億５０百万円（前期は１億７５百万円の赤字）、経常利益が１億１４百万円（同２億４６百万円の赤字）、純利益が１億１４百万円（同２億７４百万円の赤字）の黒字化としている。

　再生可能エネルギー事業の太陽光発電関連（売電開始と発電所売却）およびＯ＆Ｍサービスの本格稼働が牽引して営業黒字化見通しだ。太陽光発電所は買い取り価格３２円／ｋＷで１９ヶ所が確定している。完成後に半数程度を売却してＯ＆Ｍサービスを受託する計画で、売却交渉も進展しているようだ。なお営業外費用では遺伝子治療研究所に対する持分法投資損失として３６百万円を見込んでいる。

　セグメント別営業利益（全社費用等調整前）の計画は、ＩＴ関連事業が３２百万円、環境事業が２２百万円、ヘルスケア事業が８百万円、再生可能エネルギー事業が２億４２百万円としている。再生可能エネルギー事業では地熱発電を織り込んでいない。ヘルスケア事業では１４年１２月開業の仙真堂薬局「八戸日赤前店」および１５年４月開業の「八戸労災病院前店」が寄与する。

　なお営業損失および営業キャッシュフローのマイナスが９期継続して発生しているため、継続企業の前提に疑義の注記が付されているが、営業損益と営業キャッシュフローの黒字化に向けて、顧客基盤の拡大、成長戦略に不可欠な人材の確保および協力会社の活用、財務体質の強化、内部統制の強化、法令順守体制の強化に取り組むとしている。

　１４年２月発表の中期経営計画ローリングプラン（１５年１２月期～１７年１２月期）では、経営目標値を１７年１２月期売上高５５億円、営業利益１４億５０百万円、経常利益１４億円、純利益８億４０百万円を掲げている。なお本計画では第１５回新株予約権（１４年１２月発行）の行使は前提としていない。

　セグメント別（１７年１２月期）には、ＩＴ関連事業が売上高１億２０百万円、営業利益（全社費用等調整前）４３百万円、環境事業が売上高１億３０百万円、営業利益２２百万円、ヘルスケア事業が売上高６億５０百万円、営業利益１億４０百万円、再生可能エネルギー事業が売上高４６億円、営業利益１４億２５百万円の計画としている。Ｏ＆Ｍサービス収入が収益柱となり、ストック型ビジネスモデルが牽引する計画だ。

　再生可能エネルギー事業の地熱・温泉バイナリー発電は、鹿児島県指宿市山川地区の２ヶ所において源泉使用権および発電機を設置する土地を取得済みである。１６年前半に１０ヶ所程度で売電を開始し、１７年１２月期に収益が本格化する計画だ。ヘルスケア事業は、新株予約権行使による資金調達の状況に合わせて、東北地方や北関東地方を中心に調剤薬局６店舗程度を開設する方針だ。

　ＩＴ関連事業と環境事業は規模拡大ではなく、付加価値の高い商品・サービスの提供で収益性を確保するとともに、再生可能エネルギー事業への人員活用などでシナジー効果も高める方針だ。再生可能エネルギー事業におけるストック型ビジネスモデルが牽引して中期的に収益改善基調だろう。

　株価の動き（１４年１月１日付で株式２０分割）を見ると、１４年１２月の戻り高値１８４円から反落して調整局面だが、３月３０日の直近安値１２２円から切り返しの動きを強めている。４月６日は１３３円まで戻した。収益改善基調を評価する動きだろう。

　４月６日の終値１３３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２円８５銭で算出）は４７倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７円００銭で算出）は４．９倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。１４年１０月安値１０８円水準まで下押すことなく切り返して１２０円近辺の下値支持線を確認したようだ。トレンド好転の可能性があり、収益改善基調を評価して出直り展開だろう。