【編集長の視点】TONEは2Q業績下ぶれを織り込みバリュー株買いを好形チャートが支援し続伸

編集長の視点

 TONE<5967>(東2)は、前日27日に2日ぶりに商いが成立し、25日終値に対して13円高の2790円と続伸し、昨年10月3日につけた株式併合後の高値2997円を視界に捉えた。今年1月11日に発表した今2019年5月期第2四半期(2016年6月~11月期、2Q)累計業績が、やや期初予想を下ぶれて着地したが、織り込み済みとしてバリュー株買いが増勢となった。テクニカル的にも、今年1月にミニ・ゴールデンクロス(GC)を示現したあと2月にはゴールデンクロス(GC)を示現しており上昇トレンド転換を示唆していることも買い手掛かりとなっている。


■80周年記念セールを展開し次世代工具シリーズ製品など拡販

 同社の今期2Q累計業績は、期初予想より売り上げが3億1200万円、利益が200万円~4600万円下ぶれ前年同期比6.8%増、4.1%営業減益、0.4%経常増益、5.0%純益減益と増減マチマチで着地した。設立80周年を記念したさまざまなセールを展開するなど積極的な販売促進活動を図り、デザインを一新した「次世代工具シリーズ」や主力製品「シャーレンチ」製品群などを拡販し売り上げは増収転換したが、利益は、一部の建築土木市場で工期のズレ込みなどから若干弱含み、販売管理費負担増が重なったことなどが要因となった。ただ、同期の単独業績では、利益は期初予想をやや上回って着地した。

 今5月期通期業績は、期初予想に変更はなく売り上げ63億9000万円(前期比4.4%増)、営業利益10億2000万円(同9.5%減)、経常利益10億3000万円(同10.7%減)、純利益7億2000万円(同10.8%減)と見込んでいる。売り上げは続伸するが、利益は、80周年記念事業費用や広告宣伝費の増加などが響き減益となる。ただ年間配当は、前期実施の80周年の記念配当10円を落とし60円としているが、一部では、普通配当として70円配当を継続とも観測されている。また昨年11月末を基準日に200株を保有する株主に5000円相当の自社グループ製品を贈呈する株主優待制度も実施した。

■ミニGCに次いでGCを示現して上昇転換しまず株式併合後高値を奪回

 株価は、2017年12月1日を効力発生日に5株を1株に株式併合し、併合後は、理論株価を上回る2675円で寄り付き併合後高値2997円まで買い進まれ、昨年12月末には全般相場急落に巻き込まれて併合後安値2120円まで調整した。同安値からは売られ過ぎとして2700円までリバウンド、今期2Q累計業績の下ぶれ着地で再び2501円まで下値を探ったが、売られ過ぎとして2796円まで買い直された。この間、5日移動平均線が下から上に25日移動線を抜くミニGCを示現し、次いで上昇転換した25日線が下から上に75日移動平均線を抜くGCを示現し上昇トレンド転換を鮮明化し25日線にサポートされて下値を切り上げている。PERは7倍台、PBRは0.9倍、配当利回りは2.15%とバリュエーション的に割り負けており、まず併合後高値を奪回し一段の上値挑戦が見込まれる。(本紙編集長・浅妻昭治)

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

最新記事

カテゴリー別記事情報

     

    ピックアップ記事

    1. 株式市場 日経平均株価
      ■緊急事態宣言解除の先取り投資スタンスで  バブル経済崩壊後のゴールデンウイーク(GW)の過…
    2. 上がる 上昇 グラフ 株価 ビジネス チャート
      ■業績相場の先駆け株として活躍場面に期待 今週の当特集では、昨年来高値更新銘柄に注目することとした…
    3. ■企業内失業者238万人という凄さ  『日本経済2020~2021』(内閣府―感染症の危機か…
    2021年6月
    « 5月    
     123456
    78910111213
    14151617181920
    21222324252627
    282930  
    IRインタビュー 一覧

    テンポイノベーション・原康雄社長 アルコニックスの竹井正人社長 JPホールディングス・古川浩一郎社長に聞く Eストアーの石村賢一社長に聞く アイビーシーの加藤裕之社長に聞く ピクスタの古俣大介社長に聞く メディカル・データ・ビジョンの岩崎博之社長に聞く イワキの岩城慶太郎副社長に聞く ヨコレイの西山敏彦社長に展望を聞く 平山の平山善一社長に近況と展望を聞く アンジェス MGの山田 英社長に聞く CRI・ミドルウェアの押見正雄社長に聞く 京写の児嶋一登社長に聞く

    アーカイブ

    「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
    また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
    ページ上部へ戻る