何とも悩ましい史上最長の１０連休が、迫ってきた。皇位が継承されて「令和」がスタートし、祝賀ムードはさらに高まるだろうが、株式投資にとっては、市場が、１０日間も休場となり不測の事態が起こっても臨機応変の売買ができないことになる。もちろん連休前までに米中貿易協議や英国のＥＵ（欧州連合）離脱などが、連日の海外報道通りに決着して世界的な景気後退に対する過度な警戒感が後退するなら余計な取り越し苦労をしはしないが、連休中、あるいは連休明けまでズレ込む可能性もないとはいえない。

　これは、為替相場一つにとっても、連休前、連休中、連休明けとでは円安・円高と目まぐるしく乱高下する影響を与えるに違いない。ということは、４月１１日の安川電機＜６５０６＞（東１）を皮切りに始まる決算発表では、経営者マインドが揺さぶられて業績ガイダンスが、連休前と連休明けとでは楽観的から保守的、悲観的まで大きく振れる公算もある。国内の政治日程も、連休直前の２１日に統一地方選の後半戦の投開票日を迎え、５月２６日のトランプ大統領の来日、６月２８日の２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議、７月の参議院選挙と目白押しである。そのトランプ大統領にしろ、例のロシア疑惑の捜査報告書のほぼ全文が、４月中旬に公表予定ということだから、政権運営に齟齬をきたさないかが心配になる。このところちょくちょく不穏な動静が伝えられる北朝鮮から連休中に突発事態が発生して地政学リスクが高まることだけは願い下げにしてもらいたいものだ。

　ベストシナリオは、もちろん世界景気減速懸念への過度な警戒感が和らぐ相場展開で、これなら連休前はもちろん連休明け早々でも、買い待機資金を集めて一気の上放れも想定される。前週に強含んだ半導体関連株や中国関連株などを中心に全面高となりそうで、保有株は買いポジションを継続して正解で、むしろ持たざるリスクが問題となる。しかしそれ以外の相場シナリオを想定すると、連休中はリスク覚悟で買い持ちを継続するか、セオリー通りに連休前に持ち高調整の手仕舞い売りをするか決断を迫られることになる。この手仕舞い売りにしても、手持ち株が評価益となっているならまだしも、評価損となっているようなら、連休中は祝賀ムードにいま一つ乗れないことになるだろう。

　そこでである。連休前は、またまたややディフェンシブで恐縮ながら連休中の不測の事態に耐性のありそうなテーマ株へのアプローチをお薦めしたい。１０連休関連株である。新元号発表だけで祝賀ムードがあれだけ盛り上がり、株式市場では、社名と新元号の一部が重複する連想ゲームだけで人気化したレイ＜４３１７＞（ＪＱＳ）が、幸いなことにその１日大引け後に業績の上方修正と増配を発表してストップ高を交えて３日間で６割高したのである。実際に天皇陛下が退位され、皇太子さまが即位されて大型連休本番となれば、祝賀ムードはいっそう高まり、消費者意識や投資家心理をさらにポジティブにしてくれると見込まれる。「バイ・アンド・ホールド」で１０連休明けを楽しみに待ちたい。

■経済効果３７００億円の大半を占める旅行関連株は幅広く特需を謳歌

　改元に伴う最終消費効果は３７７０億円程度、１０連休の旅行需要効果は３３２３億円などの試算が出ている。前回、１９８９年の「平成」への改元時は、昭和天皇が崩御されたあとで消費自粛ムードが強かったが、今回は祝賀ムード一色で消費・旅行需要を喚起する効果は大きいとされ、現に改元発表日に関連の便乗商品の発売が相次いだなどとマスコミ報道された。このなかにはブライダル関連のエスクリ＜２１９６＞（東１）の「新元号あやかり婚」プランやタカラトミー＜７８６７＞（東１）のボードゲーム「人生ゲーム」の令和版、ＫＮＴ－ＣＴホールディングス＜９７２６＞（東１）の改元日の日の出を富士山上空の飛行機から観賞するツアーなどの大向こう受けする商品も含まれている。

　１０連休の最大の関連株といえば、旅行関連となる。前記のＫＮＴ－ＣＴを含む代理店のエイチ・アイ・エス＜９６０３＞（東１）、ユーラシア旅行社＜９３７６＞（ＪＱＳ）、旅行サイトを運営のオープンドア＜３９２６＞（東１）、アドベンチャー＜６０３０＞（東マ）　、旅工房＜６５４８＞（東マ）、ベルトラ＜７０４８＞（東マ）、クルーズ旅行に特化のベストワンドットコム＜６５７７＞（東マ）、海外旅行客向けの医療アシスタンスサービスを提供する日本エマージェンシーアシスタンス＜６０６３＞（ＪＱＳ）などが上げられる。

　テーマパーク関連株も、１０連休中の入場者増が予想され、本命のオリエンタルランド＜ＯＬＣ、４６６１＞（東１）のほか、「東京スカイツリー」の東武鉄道＜９００１＞（東１）、富士急行＜９０１０＞（東１）、よみうりランド＜９６７１＞（東１）、東京都競馬＜９６７２＞、「スパリゾートハワイアンズ」の常磐興産＜９６７５＞（東１）、東京ドーム＜９６８１＞（東１）などが有望となる。今年３月１６日にオープンした「ムーミンバレーパーク」の運営会社の大株主のフィンテック　グローバル＜８７８９＞（東マ）や同パークの最寄り駅をリニューアルした西武鉄道の親会社西武ホールディングス＜９０２４＞（東１）も関連してくる。

■「民族大移動」で空・陸・海の旅客輸送関連株がクローズアップ

　１０連休は、「民族大移動」のシーズンともなり、空・陸・海の旅客輸送需要増を享受する関連株では、海外渡航者が増加するＡＮＡホールディングス＜９２０２＞（東１）、新幹線が満席御礼となるＪＲ東日本＜９０２０＞（東１）、ＪＲ東海＜９０２２＞（東１）は、ＰＥＲ評価からは割安でいずれも日経平均株価の構成銘柄となっており、主力株人気を高めよう。また目下決算集計中の２０１９年３月期業績を上方修正した日本航空＜ＪＡＬ、９２０１＞（東１）や新元号「令和」ゆかりの大宰府天満宮へのアクセス路線を展開の西日本鉄道＜９０３１＞（東１）、独自の観光列車運行で異彩のＪＲ九州＜９１４２＞（東１）も外せない。

　「海」の関連株は小型株が多いが、離島航路の東海汽船＜９１７３＞（東２）、佐渡汽船＜９１７６＞（ＪＱＳ）、フェリーの栗林商船＜９１７１＞（東２）、川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）、東京汽船＜９１９３＞（東２）などが該当し、いずれも低位値ごろ妙味があり、個人投資家好みである。また観光旅行の帰路で忘れてはならないお土産関連では、寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）やタカチホ＜８２２５＞（ＪＱＳ）が浮上する。（本紙編集長・浅妻昭治）