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寿スピリッツは下値固め完了、19年3月期2桁営業増益予想で20年3月期も収益拡大基調
- 2019/4/16 07:01
- アナリスト水田雅展の銘柄分析
寿スピリッツ<2222>(東1)は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア強化や商品プレミアム化などの重点施策を加速している。19年3月期は2桁営業増益予想である。4月15日発表した通期売上高(概算)は9.1%増収と順調だった。概ね計画水準での着地となったようだ。そして20年3月期も収益拡大基調が期待される。株価は反発力の鈍い展開だが、下値固め完了して出直りを期待したい。なお5月13日に19年3月期決算発表を予定している。
■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開
地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げている。さらにWSR(ワールド サプライジング リゾート)宣言を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率20%としている。
主要子会社(セグメント)はケイシイシイ、寿製菓・但馬寿、シュクレイ、九十九島グループ、販売子会社(東海3社、中国・九州4社、関西2社)である。シュクレイはフランセを17年4月吸収合併して生産直販型会社に移行した。
18年3月期の販売チャンネル別売上構成比は、通信販売6.8%(うちルタオ通販5.4%)、店舗販売(直営店舗、催事)44.2%、卸売(駅・空港・高速道路SAなどの小売店、代理店卸、OEM)45.8%、海外3.1%、その他0.1%である。
駅・空港・高速道路SAなど、交通機関チャネルでの土産品としての販売比率が高いことも特徴である。またクリスマス・年末年始・バレンタイン・ホワイトデー商戦などで、下期の構成比が高くなる季節特性もある。
■首都圏WSR化展開など重点施策が大幅伸長
重点施策として、プレミアム・スイーツブランドの創出と育成(地域・チャンネル特性にマッチした商品開発推進、主力商品リニューアルによるバージョンアップと価格改定、販路開拓やリアル店舗と通販の融合、新業態店の拡大)、インバウンド対策の強化(国内主要国際空港における免税売店等への販売強化、直営店舗での免税対応強化)、首都圏でのWSR化展開(シュクレイの多ブランド展開推進や販路拡大、グループ各社による期間限定店舗展開の推進など)、海外展開、生産性向上による製造採算改善などを推進している。
重点施策の18年3月期売上高は、国内主要国際空港でのインバウンドが17年3月期比77.2%増の34億72百万円、海外(台湾現地法人売上高+韓国・香港向けロイヤルティ含む国内出荷売上高)が48.6%増の11億56百万円、シュクレイ(首都圏WSR化)が24.5%増の115億47百万円だった。いずれも大幅伸長している。
■19年3月期2桁営業増益予想で20年3月期も収益拡大基調
19年3月期連結業績予想は、売上高が18年3月期比8.6%増の406億円、営業利益が15.7%増の58億円、経常利益が15.9%増の58億50百万円、純利益が8.1%増の38億20百万円としている。配当予想は18年3月期と同額の年間35円(期末一括)で、予想配当性向は28.5%となる。
重点施策を着実に遂行し、シュクレイの収益拡大が牽引して2桁営業・経常増益予想である。売上総利益率は0.9ポイント上昇の57.8%、販管費比率は横ばいの43.5%の計画である。過去最高益の連続更新を目指す。
重点施策売上計画はインバウンドが26.7%増の44億円、海外が12.5%増の13億円、シュクレイが16.0%増の134億円、セグメント別売上計画はケイシイシイが5.6%増収、シュクレイが16.0%増収、寿製菓・但馬寿が横ばい、販売子会社が4.6%増収、九十九島グループが10.0%増収、その他が2.9%減収としている。グループ全体の製造キャパシティ拡大に向けて、寿製菓・但馬寿のグループ向けの一部を他のグループ製造拠点に移管する。
4月15日発表した通期売上高(概算)は、18年3月期比9.1%増の407億75百万円と順調だった。またセグメント別売上高(連結調整前、概算)は、ケイシイシイが免税エリア向けの好調などで1.3%増の119億95百万円、シュクレイが新規出店などで20.0%増138億60百万円、寿製菓・但馬寿が生産移管に伴うグループ向け売上減少で3.3%減の100億79百万円、販売子会社が5.6%増の58億29百万円、九十九島グループが13.3%増の37億59百万円、その他が5.6%減の3億21百万円だった。
19年3月期は概ね計画水準での着地となったようだ。そして20年3月期も収益拡大基調が期待される。
■株主優待制度は毎年3月末の株主対象
株主優待制度は、毎年3月末現在の100株以上~500株未満所有株主に対して2000円相当の自社グループ製品、500株以上~1000株未満所有株主に対して4000円相当の自社グループ製品、1000株以上所有株主に対して4000円相当のグループ製品+3000円相当の直営店舗利用優待券(代替商品送付可)を贈呈する。
■株価は下値固め完了
株価は反発力の鈍い展開だが、下値固め完了して出直りを期待したい。4月15日の終値は4370円、前期推定連結PER(会社予想連結EPS122円75銭で算出)は約36倍、前期推定配当利回り(会社予想年間35円で算出)は約0.8%、前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS497円16銭で算出)は約8.8倍、時価総額は約1360億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)