トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。１９年２月期は計画超の大幅増益だった。２０年２月期は営業・経常利益横ばい予想だが保守的だろう。株価は戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　１９年４月１０日時点の店舗数は、グループ合計１８６店舗（タイの３店舗含むトレジャー・ファクトリー６４店舗、トレファクスタイル５０店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット５店舗、ブランドコレクト２店舗、トレファクマーケット１店舗、１６年９月子会社化したカインドオル３９店舗、１８年３月子会社化したゴルフキッズ２０店舗）である。

　１８年１１月には、千葉県千葉市の幕張エリアに、新たな旗艦店として初の複合店（総合業態トレジャー・ファクトリーにスポーツ・アウトドア業態トレファクスポーツを併設）をオープンした。

　中期成長戦略として、既存店強化と新規出店、Ｍ＆Ａの活用、海外事業の拡大、新規事業への投資を推進している。海外は１９年春にタイ４号店をオープン予定としている。

　新規事業ではＥＣドレスレンタル「Ｃａｒｉｒｕ」事業や、トレファク引越＋買取サービス事業に注力している。またＥＣ事業の本格展開やビッグデータを活用した新規ビジネスの創出に向けて、１９年１月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。

■１９年２月期大幅増益、２０年２月期営業・経常利益横ばい予想だが保守的

　１９年２月期連結業績は、売上高が１８年２月期比７．９％増の１７７億３７百万円、営業利益が４５．６％増の９億０５百万円、経常利益が４２．０％増の９億４９百万円、純利益が６３．３％増の５億６４百万円だった。配当は１８年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）で、配当性向は３２．１％となる。

　増収効果や売上総利益率改善で計画超の大幅増益だった。グループ合計の新規出店は１４店舗、移転は２店舗だった。単体ベースの既存店売上は１０１．１％と堅調だった。連結ベースの売上総利益率は０．２ポイント改善（単体既存店の売上総利益率は０．４ポイント改善）し、販管費比率は１．２ポイント低下した。子会社カインドオルと海外（タイ）の収益改善も寄与した。なお収益性の低下がみられた店舗について減損損失１１１百万円を計上した。

　２０年２月期の連結業績予想は、売上高が１９年２月期比１１．３％増の１９７億４１百万円、営業利益が０．４％増の９億０９百万円、経常利益が０．２％減の９億４８百万円、純利益が１０．８％増の６億２６百万円としている。配当予想は１９年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は２８．９％となる。

　新規出店は１５店舗前後、単体既存店売上は１０１％を目指し、既存店売上総利益率も１９年２月期と同程度を見込むが、物流センター増床や新規出店に伴う費用増加などで営業・経常利益横ばい予想としている。ただし保守的だろう。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１９年３月は全店１０８．３％、既存店１０５．１％だった。既存店売上は７ヶ月連続の前年比プラスだった。新生活需要で生活家電・家具が好調だった。新規出店は２店舗、退店は０店舗で、１９年３月末時点の店舗数は１２４店舗となった。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象に実施している。

■株価は調整一巡

　株価は２０年２月期業績予想を嫌気する形で戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。４月２３日の終値は７１９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ５５円３２銭で算出）は約１３倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は約２．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ３７８円６８銭で算出）は約１．９倍、時価総額は約８３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）