ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品大手である。中期成長ドライバーとして自動車部品用ピーブロックなど、高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。１９年３月期は大幅減益だったが、２０年３月期は原材料価格軟化などで大幅増益予想である。株価は決算発表を機に急反落したが、目先的な売り一巡して反発を期待したい。

■発泡プラスチック製品大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販

　発泡プラスチック製品大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　１９年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３６％、ビーズ事業５９％、その他５％、営業利益構成比（連結調整前）は押出事業３９％、ビーズ事業５９％、その他２％だった。自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロック（英名ＡＲＰＲＯ）など高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。

　収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する特性がある。

■２０年３月期大幅増益予想

　１９年３月期連結業績は、売上高が１８年３月期比１．６％増の１１６１億３３百万円、営業利益が３９．８％減の５４億７９百万円、経常利益が３６．７％減の５８億３５百万円、純利益が３７．１％減の４３億０９百万円だった。配当は１８年３月期と同額の年間５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）で配当性向は３４．６％となる。

　売上面では、自動車部品用「ピーブロック」など高付加価値製品が増加したが、ビーズ事業での韓国における販売減少などで全体として微増収にとどまった。利益面では、原燃料単価・輸送コスト上昇に伴う製品価格改定が遅れ、海外事業の収益構造改善の遅れなども影響して計画を下回り、大幅減益だった。

　営業利益３６億２６百万円減益分析は、増益要因が販売単価（平均単価上昇）１７億９１百万円、数量増加による限界利益増加２５百万円、減益要因が変動費単価（原燃料価格・輸送コスト上昇）３５億５２百万円、固定費増加（主に欧米での人件費増加、減価償却費増加）１８億９０百万円としている。なおセグメント別には押出事業が２．８％増収で８．３％減益、ビーズ事業が０．３％増収で４７．１％減益、その他が９．０％増収で１３．０％増益だった。

　２０年３月期の連結業績予想は、売上高が１９年３月期比２．８％増の１１９４億円、営業利益が３１．４％増の７２億円、経常利益が２６．８％増の７４億円、純利益が２６．０％増の５４億３０百万円としている。配当予想は１９年３月期と同額の年間５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）で予想配当性向は２７．４％となる。

　販売数量の増加、国内におけるスチレンモノマーおよびポリスチレン価格軟化による一部製品の利幅改善、米国におけるポリプロピレン価格下落による収益改善などで大幅増益予想としている。前提条件は為替が１米ドル＝１１０円、１ユーロ＝１２５円、１人民元＝１６円、原油価格（ドバイ）が１バーレル＝６５米ドルとしている。

　営業利益１７億２１百万円増益分析の見通しは、増益要因が変動費単価（原燃料市況軟化）２６億１０百万円、数量増加（国内約４％増、海外約７％増）による限界利益増加２２億３０百万円、為替等２０百万円、減益要因が販売単価（平均単価下落）１６億１０百万円、固定費増加（人件費・減価償却費増加）１５億３０百万円としている。セグメント別の見通しは押出事業が２．８％増収で１２．８％増益、ビーズ事業が３．１％増収で３９．３％減益、その他が０．７％減収で２７．６％増益としている。収益改善を期待したい。

■自動車部品用ピーブロック拡販など成長戦略推進

　中長期の目標数値は、新中期経営計画「Ｄｅｅｐｅｒ＆Ｈｉｇｈｅｒ２０２０」で２１年３月期売上高１３８０億円、営業利益１１０億円、営業利益率８％、経常利益１１３億円、純利益７９億円、長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」では２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げている。

　２１年３月期目標の前提条件は為替が１米ドル＝１１３円、１ユーロ＝１３３円、１人民元＝１７円、原油価格（ドバイ）が１バーレル＝５５米ドルである。セグメント別目標数値は、押出事業の売上高が４６７億６４百万円で営業利益が３３億７６百万円、ビーズ事業の売上高が８５０億４３百万円で営業利益が８３億９３百万円、その他事業の売上高が６１億９３百万円で営業利益が１億８０百万円である。新規事業は計画に含めず、外数として売上高３０億円を目指す。

　基本方針は、差異化戦略（押出事業のスチレンペーパー、ミラボード、ＦＰＤ関連保護材ミラマットエース、高断熱材ミラフォーム、ビーズ事業のピーブロック、エレンボールＮＥＯなど）の推進、成長戦略（４つの成長エンジン＝自動車部品、建築住宅断熱材、ＦＰＤ関連保護材、新たな事業領域）の推進、人材育成やコーポレートガバナンス強化など経営基盤の強化としている。

　３年合計の設備投資額は約３００億円、減価償却費は約１８０億円の計画である。国内外での自動車部品用ピーブロックの拡販・用途開拓を目指し、生産能力を増強する。

　自動車部品用ピーブロックは、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのリアシートコア材などへの採用が広がっている。その他用途を含めたピーブロック販売数量は、２１年３月期に１８年３月期比約２７％増を見込んでいる。中期成長ドライバーとして期待される。

　省エネ基準適合義務化対象拡大で需要拡大している「ミラフォーム」については、１９年１月関西工場（兵庫県たつの市）の隣接地に新工場が完成した。これにより東西２大生産拠点体制を構築した。また新製品でミラフォーム畳（衝撃緩和型畳床）「ふわり」を発売した。

■株価は売り一巡して反発期待

　株価は決算発表を機に急反落したが、目先的な売り一巡して反発を期待したい。５月２４日の終値は２０１２円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１８２円１６銭で算出）は約１１倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５０円で算出）は約２．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２６９１円７６銭で算出）は約０．７倍、時価総額は約６３２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）