ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１９年３月期は減収減益だったが、２０年３月期は増収・大幅増益予想としている。株価は急反発して戻り歩調だ。上値を試す展開を期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１９年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５１％、コンシューマーヘルスケア事業４８％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２２％、コンシューマーヘルスケア事業７５％、その他３％だった。地域別売上比率は日本７１％、欧州２１％、その他８％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は１５年７月アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、１６年１１月国内でゼンタコートカプセルを発売した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（１９年５月１０日現在）は以下の通りである。

　鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社からの導入品）は、１９年３月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注５００ｍｇとして国内での製造販売承認を取得した。本剤は世界７５ヶ国で承認を取得している。

　子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。

　高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社からの導入品）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

　海外では、潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループ品）を中国で承認申請中である。機能性ディスペプシアを適応症とするＺ－３３８（自社品）は欧州で第３相段階である。なお潰瘍性大腸炎を適応症とするＴＰ０５（自社グループ品）は１８年１２月欧州で発売開始した。

■２０年３月期増収・大幅増益予想

　１９年３月期の連結業績は、売上高が１８年３月期比４．２％減の６１８億３１百万円、営業利益が２２．６％減の３７億３７百万円、経常利益が３５．２％減の３２億９５百万円、純利益が１６．９％減の３４億５４百万円だった。配当は１８年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で配当性向は４８．９％となる。

　１８年４月の想定以上の薬価引き下げ、競合品・後発品の影響などで減収となり、研究開発費や広告宣伝費の増加なども影響して大幅減益だった。営業外費用では為替差損益が悪化した。特別利益には受取和解金１５億７９百万円を計上した。

　医療用医薬品は売上高が８．０％減の３１８億３０百万円で営業利益が２６．４％減の１８億９５百万円だった。主力のアサコールが国内で薬価改定や競合品・後発品の影響で苦戦した。Ｅｎｔｏｃｏｒｔ（国内販売名ゼンタコート）は国内、カナダ、北欧、ドイツを中心に拡大した。コンシューマーヘルスケアは売上高が０．０％増の２９８億４１百万円で営業利益が８．９％減の６５億１１百万円だった。ヘパリーゼ群は製品ラインアップ強化も寄与して拡大したが、コンドロイチン群が競争激化で苦戦した。

　２０年３月期の連結業績予想は、売上高が１９年３月期比５．１％増の６５０億円で、営業利益が３３．８％増の５０億円、経常利益が５１．７％増の５０億円、純利益が１０．０％増の３８億円としている。配当予想は１９年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で、予想配当性向は４２．９％となる。

　コスト面では研究開発費が増加するが、医療用医薬品では海外市場におけるアサコールやＥｎｔｏｃｏｒｔの伸長、コンシューマーヘルスケアではヘパリーゼ群の拡大を見込んでいる。好業績を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は急反発して戻り歩調

　自己株式取得は１９年５月１０日に取得期間を延長して、上限３８０万株・８２億円、取得期間１８年６月１８日～１９年６月１４日とした。１９年５月９日時点の累計取得株式数は２７４万３０００株である。

　株価は急反発して戻り歩調だ。上値を試す展開を期待したい。５月２７日の終値は２０７６円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７９円３０銭で算出）は約２６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は約１．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１２３５円０９銭で算出）は約１．７倍、時価総額は約１１０３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）