■３グループ株に注目

　今週はブレークスルー（現状打破）の可能性のある銘柄をセレクション、３グループ株に注目した。米国のアップルが、５Ｇ（第５世代移動通信システム）対応の廉価版のｉＰｈｏｎｅを来年発売と伝わったことで動意付いた５Ｇ関連株、９月１２日から開催される「東京ゲームショウ２０１９」関連のゲーム株、今年１０月１日から実施される消費税増税の関連株で、本命株、対抗株、穴株と賑わいをみせれば、ブレークスルー効果もそれだけ大きくなるはずである。

■５Ｇではアドバンテスト、東京ゲームショウでは任天堂がキーストック

　５Ｇ関連株では、本命株は年初来高値更新中のアドバンテスト＜６８５７＞（東１）だろう。米国の同業他社の検査装置メーカーが高人気化したことにツレ高したのが始まりで、今年７月に発表の今２０２０年３月期第１四半期業績は減収減益転換したが、受注高、業績とも前期第４四半期対比でプラス転換し、半導体需給の底打ち・回復期待、証券各社の投資判断・目標株価引き上げ、売り長で逆日歩のつく信用好需給などもフォローしたことが上値追い材料となった。アドバンテスト追撃が期待されるのは、携帯基地局建設のコムシスホールディングス＜１７２１＞（東１）、検査装置のアンリツ＜６７５４＞（東１）、基地局テストシステムのアルチザネットワークス＜６７７８＞（東２）、５Ｇ対応アンテナの電気興業＜６７０６＞（東１）、ヨコオ＜６８００＞（東１）、日本アンテナ＜６９３０＞（ＪＱＳ）、交通信号機を基地局に開放関連の日本信号＜６７４１＞（東１）、京三製作所＜６７４２＞（東１）など意外株、小型株まで目白押しである。通信キャリアでも楽天＜４７５５＞（東１）のサービス開始の遅れで、ソフトバンク＜９４３４＞（東１）や日本通信＜９４２４＞（東１）が、比較優位性が高まったとして買い直されており、ＫＤＤＩ＜９４３３＞（東１）、ＮＴＴドコモ＜９４３７＞（東１）への買い波及しよう。

■東京ゲームショウ関連株では任天堂が牽引

　東京ゲームショウ関連株では、人気を牽引するのは任天堂＜７９７４＞（東１）とみられる。前週末６日にゲームショウに合わせて「ニンテンドースイッチ」向けの新作ソフトの詳細を９月１２日に公表すると明らかにしており、日経平均株価の構成銘柄への新規採用期待が空振りに終わったことをカバーして年初来高値に肉薄したからだ。ゲームショウにはｅスポーツ関連、ＶＲ（仮想現実）関連のタイトルが多数出展され、ショウとともに新作タイトルが発売される予定も多く、ショウ出展のコーエーテクモホールディングス＜３６３５＞（東１）、セガサミーホールディングス＜６４６０＞（東１）、ハピネット＜７５５２＞（東１）、バンダイナムコホールディングス＜７８３２＞（東１）、スクウェア・エニックス・ホールディングス＜９６８４＞（東１）、カプコン＜９６９７＞（東１）、コナミホールディングス＜９７６６＞（東１）などどんな話題ソフトが出展されるか注目され、このところ動意付いたスマホゲーム関連のＫｌａｂ＜３６５６＞（東マ）、ｅｎｉｓｈ＜３６６７＞（東１）、ｇｕｍｉ＜３９０３＞（東１）、Ａｉｍｉｎｇ＜３９１１＞（東マ）、イマジニア＜４６４４＞（ＪＱＳ）などと相乗効果を発揮しよう。

■消費税関連では対応レジ株、キャッシュレス決済株、税務・会計ソフト株など幅広く浮上

　１０月１日に税率が引き上げられる消費税関連株は、この夏まで先取りの動きは低調だったものの、８月末からメディアが、外食大手の価格政策や対応レジスターの増産・納期遅れなどを取り上げ始めたもとから動意付く銘柄が出てきた。中小企業庁も、なお対応レジ導入の遅れている中小小売店には、９月末まで契約を済ませれば補助金を支給すると公表した。このレジ関連では、前週末６日にクラウド型のＰＯＳレジアプリのスマレジ＜４４３１＞（東マ）が、早くも今２０２０年４月期業績の上方修正を発表したが、業界トップの東芝テック＜６５８８＞（東１）、富士通フロンテック＜６９４５＞（東２）、カシオ計算機＜６９５２＞（東１）、無人レジのサインポスト＜３９９６＞（東１）、バーコードプリンターのサトーホールディングス＜６２８７＞（東１）、電子値札に参入のアイドママーケティングコミュニケーション＜９４６６＞（東１）、「マイナンバーポイント」のＩＴｂｏｏｋ＜１４４７＞（東マ）などが要注目となる。

　食料品の軽減税率では８％に据え置かれる持ち帰り関連で夢の街創造委員会＜２４８４＞（ＪＱＳ）、ライドオンエクスプレスホールディングス＜６０８２＞（東１）、ハークスレイ＜７５６１＞（東１）、プレナス＜９９４５＞（東１）などが優位性を発揮しそうだ。キュッシュレス決済のポイント還元ではＬＩＮＥ＜３９３８＞（東１）とメルカリ＜４３８５＞（東マ）の人気化次第で、ＱＲコード関連のビリングシステム＜３６２３＞（東マ）、フライトホールディングス＜３７５３＞（東２）、メディアシーク＜４８２４＞（東マ）、オプトエレクトロニクス＜６６６４＞（ＪＱＳ）まで買い波及を強めよう。

　定番銘柄の会計事務所向けの税務・会計ソフトでは、ピー・シー・エー＜９６２９＞（東１）、ＴＫＣ＜９７４６＞（東１）、ミロク情報サービス＜９９２８＞（東１）のほか、クラウドサービスのマネーフォワード＜３９９４＞（東マ）も外せない。