ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。２０年３月期大幅増益予想である。収益拡大を期待したい。株価は反発力が鈍く安値圏だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１９年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５１％、コンシューマーヘルスケア事業４８％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２２％、コンシューマーヘルスケア事業７５％、その他３％だった。地域別売上比率は日本７１％、欧州２１％、その他８％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、国内でゼンタコートカプセルを販売している。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（１９年８月２日現在）は以下の通りである。

　鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社からの導入品）は、１９年３月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注５００ｍｇとして国内での製造販売承認を取得した。

　子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。

　高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社からの導入品）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

　海外では、潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループ品）を中国で承認申請中である。機能性ディスペプシアを適応症とするＺ－３３８（自社品）は欧州で第３相段階である。なお潰瘍性大腸炎を適応症とするＴＰ０５（自社グループ品）は１８年１２月欧州で発売開始した。

■２０年３月期大幅増益予想

　２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比５．１％増の６５０億円、営業利益が３３．８％増の５０億円、経常利益が５１．７％増の５０億円、純利益が１０．０％増の３８億円としている。配当予想は、１９年３月期と同額の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で、予想配当性向は４２．９％となる。

　コスト面では研究開発費が増加するが、医療用医薬品では海外市場におけるアサコールやＥｎｔｏｃｏｒｔの伸長、コンシューマーヘルスケアではヘパリーゼ群の拡大を見込んでいる。

　第１四半期は、売上高が前年同期比１．０％減の１５１億１３百万円、営業利益が１８．６％減の１３億２９百万円、経常利益が１０．６％減の１５億５６百万円、純利益が４８．９％減の１１億４６百万円だった。

　医療用医薬品は１．７％減収、コンシューマーヘルスケアは０．２％減収だった。医療用医薬品はＥｎｔｏｃｏｒｔの海外一部地域における在庫調整が影響した。営業利益と経常利益は減収と研究開発費増加などで減益となり、純利益は特別利益（受取和解金）の剥落も影響して大幅減益だった。

　第１四半期は減益だが、営業利益の進捗率は第２四半期累計に対して７３．８％、通期予想に対して２６．６％と順調である。通期ベースで収益拡大を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は調整一巡

　なお６月１４日に自己株式取得（上限１００万株・２３億円、取得期間１９年６月１７日～１９年１１月１日）を発表している。

　株価は反発力が鈍く安値圏だが、調整一巡して出直りを期待したい。１０月９日の終値は１８９５円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ８０円７５銭で算出）は約２３倍、今期予想配当利回り（会社予想年間３４円で算出）は約１．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１２３５円０９銭で算出）は約１．５倍、時価総額は約１００７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）