【鈴木雅光の投信Now】グロソブ1兆円割れに思う

国際投信投資顧問が設定・運用している看板ファンド「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)」の純資産総額が1兆円を割り込みました。4月14日に1兆円を割り込んだ後、再び1兆円に戻しましたが、4月17日以降は1兆円割れの状態が続いています。

かつて純資産総額が5兆円を超えていたファンドの末路が、まさにこれです。米国で残高の大きな投資信託は、20年、30年と長期にわたって運用されていますが、グロソブが設定されたのは1998年のこと。それでも約17年間運用され続けてきましたが、2008年8月には5兆7000億円あった純資産総額が、6年と8カ月で1兆円割れまで目減りしたペースを考えると、販売金融機関の変わり身の早さに唖然とします。

かつて日本の投資信託では最も大きな規模を誇っていたファンドが、ここまで凋落した理由は、高パフォーマンスが期待できなくなったということもあります。かつてグロソブの分配金は、1万口あたり40~60円が長く続きました。それが徐々に引き下げられ、現在の毎月の分配金額は、1万口あたり20円です。ここまで分配金が目減りした理由は、ひとえに運用環境が悪化したからです。ご存じのように、世界的に金融緩和競争が行われた結果、グロソブの投資対象であるソブリン債の利回りが、大幅に低下し、分配金の原資を稼げなくなったのです。

これは、1万口あたりの分配対象額を見れば明らかです。2013年2月の決算後分配対象額は525円でしたが、2015年3月のそれは235円です。分配対象額が減れば減るほど、分配金支払い額の安定性に支障を来す恐れが強まります。

ただ、そういう事実はありますが、5兆7000億円超もあった純資産総額が、6年8カ月で1兆円割れまで目減りした最大の要因は、販売金融機関がグロソブを解約し、他の、より個人に売りやすいファンドに乗り換えさせたからです。ブラジルレアル型のファンド、通貨選択型ファンド、新興国株ファンドなど、枚挙に暇がありません。

その意味では、グロソブの大縮小は、移り気な販売金融機関にしてやられたといっても良いでしょう。販売金融機関のこの手の営業体質が変わらない限り、日本に本格的な長期投資ファンドは根付かないとも言えそうです。(証券会社、公社債新聞社、金融データシステム勤務を経て2004年にJOYntを設立、代表取締役に就任、著書多数)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■グローバルモデルに匹敵する日本語対応の高性能生成AIを4月から順次提供  ELYZAとKDDI<…
  2. ■優勝への軌跡と名将の言葉  学研ホールディングス<9470>(東証プライム)は3月14日、阪神タ…
  3. ■新たな映画プロジェクトを発表  任天堂は3月10日、イルミネーション(本社:米国カリフォルニア州…
2024年4月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■金先物と原油価格、史上最高値に迫る―地政学リスクが市場に与える影響  今週のコラムは、異例中の異…
  2. ■「虎」と「狼」の挟撃を振り切り地政学リスク関連株で「ピンチはチャンス」に再度トライ  東京市場は…
  3. ■海運株と防衛関連株、原油価格の動向に注目集まる  地政学リスクによる市場の不安定さが増す中、安全…
  4. ■中東緊張と市場動向:投資家の選択は?  「遠い戦争は買い」とするのが、投資セオリーとされてきた。…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る