ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（ＪＱＳ）は漬物やキムチ製品の最大手である。株価は１６年２月期増収増益見通しを好感して高値更新の展開だ。２７日は前日比８８円（７．０７％）高の１３３３円まで急伸する場面があった。中期成長力を評価する流れに変化はなく、指標面には依然として割安感が強い。目先的な過熱感を冷ましながら上値を追う展開だろう。

　漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーである。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニエンスストアが主要取引先であり、ブランド力の向上、新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力も大幅に高まっている。

　事業エリア拡大や供給能力増強に向けた動きも加速し、中・四国エリアでは広島新工場（ピックルスコーポレーション関西）、北海道エリアでは札幌新工場（ピックルスコーポレーション札幌）が稼動している。

　４月２０日には「ご飯がススム」シリーズの「ご飯がススム　キムチ」「ご飯がススム　キムチ辛口」「ご飯がススム　カクテキ」を４月２８日からリニューアル発売すると発表した。

　４月１５日に発表した前期（１５年２月期）の連結業績は売上高が前々期比４．５％増の２６８億０５百万円、営業利益が同２３．９％増の１０億５６百万円、経常利益が同１３．０％増の１０億９８百万円、純利益が同１７．３％減の５億０３百万円だった。純利益はピックルスコーポレーション札幌の旧工場固定資産減損損失計上が影響した。

　配当予想は前々期比３円増配の年間１５円（期末一括）とした。なおＲＯＥ（自己資本当期純利益率）は７．３％（前々期比１．３ポイント低下）で、自己資本比率は４１．５％（同９．４ポイント低下）だった。

　夏場の長雨や日照不足の影響で原料野菜価格が上昇し、ピックルスコーポレーション札幌における許容量を超える生産に伴う収益性低下も影響したが、一方ではブランド力の向上、積極的な販促活動や新製品投入などの効果で増収、営業増益、経常増益だった。

　なお四半期別推移を見ると売上高は第１四半期（３月～５月）６８億１８百万円、第２四半期（６月～８月）７３億０４百万円、第３四半期（９月～１１月）６３億１８百万円、第４四半期（１２月～２月）６３億６５百万円、営業利益は第１四半期３億８３百万円、第２四半期２億９４百万円、第３四半期２億１３百万円、第４四半期１億６６百万円だった。

　今期（１６年２月期）の連結業績見通し（４月１５日公表）については、売上高が前期比５．０％増の２８１億５０百万円、営業利益が同１４．３％増の１２億０７百万円、経常利益が同１３．２％増の１２億４３百万円、純利益が同３９．３％増の７億０１百万円、配当予想が前期と同額の年間１５円（期末一括）としている。

　キムチ製品や惣菜製品のブランド力向上、全国の製造・販売拠点を活用した営業活動、積極的な広告宣伝・販売促進活動、新製品開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーションなどの効果で、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が一段と進展する。コスト面では天候不順による原料野菜価格高騰の影響が一巡し、ピックルスコーポレーション札幌の収益性も改善するようだ。特別損益における固定資産減損損失という一過性要因も一巡して増収増益が予想される。

　さらに事業エリア拡大と供給能力増強、契約栽培拡大などによる原料野菜の安定調達、原材料購買方法の見直しなどの戦略も着実に推進している。中期的にも収益拡大基調だろう。

　なお１４年１１月実施のＴＯＢによる自己株式取得によって、第１位株主の東海漬物の保有割合が２７．２０％に低下して親会社に該当しないこととなった。親会社の経営戦略の影響を受けずに、当社独自の経営判断で企業価値向上を図ることのできる体制を構築する。

　また４月１５日には役員退職慰労金制度を廃止して株式報酬型ストックオプションを導入すると発表した。５月２８日開催予定の第３９回定時株主総会に付議する。

　株価の動きを見ると、１６年２月期増収増益見通しを好感する形で高値更新の展開だ。４月１５日に１２００円を付けて１４年１２月の１１９４円を突破した。さらに２７日は前日比８８円（７．０７％）高の１３３３円まで急伸する場面があった。中期成長力を評価する流れに変化はないだろう。

　４月２７日の終値１３２９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４９円４７銭で算出）は９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１５円で算出）は１．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３９４円１９銭で算出）は１．０倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するプラス乖離率が拡大して目先的な過熱感を強めているが、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。中期成長力を評価する流れに変化はなく、指標面には依然として割安感が強い。目先的な過熱感を冷ましながら上値を追う展開だろう。