ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。２０年３月期第２四半期累計は減益だったが、通期は第４四半期稼働予定の新工場も寄与して大幅増益予想である。通期ベースで収益拡大を期待したい。株価は軟調展開で水準を切り下げたが、調整一巡して出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力として、マーケティング事業も展開している。１９年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８８％、マーケティング事業１２％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業では、おせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。またマーケティング事業では業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。

　なお需要拡大に対応して、ＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設（２０年３月期中に操業予定）する。事業構造をＳＰＡ（製造小売業）モデルへ転換し、品質向上を目指す。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人、１９年３月期末２４万４６５１人と増加基調である。１９年３月期末の定期コース会員数は８１６２人で、１８年３月期末比２３７人増加した。１件あたり購入単価は概ね７０００円前後で推移している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

■２０年３月期大幅増益予想

　２０年３月期の非連結業績予想は、売上高が１９年３月期比４１．５％増の４８億０２百万円、営業利益が３１．０％増の９億３４百万円、経常利益が１２．０％増の７億８３百万円、純利益が１３．５％増の５億０１百万円としている。配当予想は３円（期末一括）としている。初配当である。

　ＭＦＤ事業の健康食宅配会員数が増加基調であり、第４四半期に稼働予定の新工場も寄与して大幅増収増益予想である。セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が４５．９％増の４３億４２百万円で営業利益が３３．２％増の９億８７百万円、マーケティング事業の売上高が９．８％増の４億６０百万円で営業利益が４．０％増の３億２２百万円としている。なお営業外費用で新工場稼働に伴う初期費用の発生を見込んでいる。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１．３％増の１６億９４百万円、営業利益が２４．７％減の２億５９百万円、経常利益が２４．９％減の２億５９百万円、純利益が２５．０％減の１億６４百万円だった。計画を下回り減益だった。売上高が計画を下回り、新工場の採用に伴う人件費増加も影響して減益だった。ＭＦＤ事業は会員数が２５万人を突破したが計画未達で５．９％増収、６．７％減益だった。マーケティング事業は一部案件の期ズレで計画未達となり３２．０％減収、４０．１％減益だった。

　第２四半期累計の進捗率は期ズレも影響して低水準だが、通期は第４四半期に稼働予定の新工場も寄与して大幅増収増益予想である。通期ベースで収益拡大を期待したい。

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として、健康食宅配市場の拡大が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は軟調展開で水準を切り下げたが、調整一巡して出直りを期待したい。１２月６日の終値は１１５０円、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ７８円５２銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想３円で算出）は約０．３％、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ４２６円８５銭で算出）は約２．７倍、時価総額は約７４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）