ジーニー＜６５６２＞（東マ）は、ネット媒体の広告枠を自動売買するアドテクノロジーをベースとして、マーケティングテクノロジー事業を展開している。２０年３月期営業黒字化予想である。収益改善を期待したい。株価は反発力が鈍く安値圏でモミ合う形だが、徐々に下値を切り上げて調整一巡感を強めている。

■マーケティングテクノロジー事業を展開

　インターネットメディアの広告収益最大化を図る独自のアドテクノロジー（ウェブサイトやスマートフォンアプリ等に各々の閲覧者に合った広告を瞬時に選択して表示させる技術）をベースとして、事業領域拡大戦略およびサービス提供地域拡大戦略を推進し、マーケティングテクノロジー事業（アド・プラットフォーム、マーケティングソリューション、海外）を展開している。

　１９年３月期の事業別売上構成比はアド・プラットフォーム８５％、マーケティングソリューション８％、海外８％だった。収益面の季節特性として、広告主の予算配分の影響を受けるため、１２月および年度末の３月に売上が集中する傾向がある。

　なお１４年にソフトバンク（現ソフトバンクグループ）と資本業務提携し、現在はソフトバンク＜９４３４＞の持分法適用会社である。

■アド・プラットフォームはＤＯＯＨ領域にも積極展開

　アド・プラットフォームは、ネットメディア向けサプライサイドビジネスプラットフォーム「ＧｅｎｉｅｅＳＳＰ」を主力として、広告主向けデマンドサイドビジネスプラットフォーム「ＧｅｎｉｅｅＤＳＰ」および「ＧｅｎｉｅｅＤＭＰ」も展開している。

　ネット広告取引市場では、ＲＴＢ（広告枠を自動で瞬時にオークション形式で取引するシステム）によって取引されるが、同社独自の広告配信最適化アルゴリズムで効果的な広告配信を実現している。さらにビッグデータやＡＩを活用して、広告配信の精度向上や自動化に取り組んでいる。

　また事業領域拡大戦略の一環として、ＤＯＯＨ（交通広告や屋外広告など自宅以外の場所で接触する屋外デジタル広告）領域にも積極展開している。

　１８年１１月タクシー後部座席に設置されたデジタルサイネージ向け広告配信プラットフォームを開発し、１９年２月ＤｅＮＡ＜２４３２＞が提供するタクシー配車サービスでの本格運用を開始した。

　１９年８月には、ジオネクサスが提供する動画再生機能付呼び出しベルで放映される「ブレイクキャスト」に、ＤＯＯＨ広告配信プラットフォームをＯＥＭ提供した。全国２００店舗のフードコート呼び出しベル３５００台（１９年７月現在）に、デジタルサイネージ広告を配信する。

　１９年１１月にはメディカルアシストＴＶと業務提携した。全国約１４００の歯科医院に設置するデジタルサイネージを活用したプログラマティックＯＯＨ広告を配信する。またアドテクノロジーで培ったＡＩ・機械学習技術を活かして、データ活用支援サービス「ＧＤＸ」を開始した。

■マーケティングソリューションと海外も拡大

　マーケティングソリューションは、ＣＲＭ（顧客管理）／ＳＦＡ（営業管理）システム「ちきゅう」、マーケティングオートメーション「ＭＡＪＩＮ」、チャット接客ツール「ｃｈａｍｏ」を展開している。

　ＣＲＭ／ＳＦＡシステム「ちきゅう」は、顧客管理のためのＣＲＭシステムおよび商談管理のためのＳＦＡシステムを一体化させたクラウド型サービスである。マーケティングオートメーション「ＭＡＪＩＮ」は企業のマーケティング活動を自動化し、効率的に潜在顧客の集客や購買意欲等の向上、購買・契約等を行うためのプラットフォームである。１９年９月には「ちきゅう」と「ＭＡＪＩＮ」を連携し、ワンプラットフォーム化を実現した。クロスセルの取り組みを推進する。

　海外は東南アジアを中心に「ＧｅｎｉｅｅＳＳＰ」などを展開し、１９年３月期にはインドへ事業領域を拡大した。今後はソフトバンクと共同提供するクロスボーダーサービスを強化・拡大する方針だ。

■２０年３月期営業黒字化予想

　２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比４．１％増の１５５億７２百万円、営業利益が２３百万円の黒字（１９年３月期は３億１０百万円の赤字）、経常利益が７百万円の黒字（同３億３０百万円の赤字）、ＥＢＩＴＤＡが３億５９百万円の黒字（同１９百万円の黒字）、純利益が３９百万円の赤字（同５億４４百万円の赤字）としている。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比１０．６％減の７０億０７百万円、営業利益が２億２９百万円の赤字（前年同期は７４百万円の赤字）、経常利益が２億４６百万円の赤字（同８５百万円の赤字）、ＥＢＩＴＤＡが７９百万円の赤字（同１億０２百万円の黒字）、純利益が２億３９百万円の赤字（同２億８７百万円の赤字）だった。

　売上面では、マーケティングソリューションが「ちきゅう」の複数大型案件などで４０．９％増収、海外が大手化粧品会社の大型キャンペーン案件などで４９．２％増収と大幅伸長したが、アド・プラットフォームが取引先アドネットワーク事業者の方針変更の影響で１８．１％減収だった。利益面は売上の減少や人件費の増加で営業赤字拡大した。なおアド・プラットフォームは大幅減収だが概ね計画水準で、ＥＢＩＴＤＡは計画を上回ったとしている。

　通期は売上総利益３３．１％増益、営業黒字計画である。第２四半期累計は営業赤字拡大したが、単月ベースで９月に営業黒字化した。そして第３四半期以降は取引先アドネットワーク事業者の方針変更の影響が一巡し、広告業界の需要期に伴って営業黒字見込みとしている。なお下期の計画は売上高８５．７億円、売上総利益１６．３億円、ＥＢＩＴＤＡ４．３８億円としている。収益改善を期待したい。

■２２年３月期ＥＢＩＴＤＡ３０億円超目標

　中期経営計画では目標値に２２年３月期売上高２５０億円、売上総利益６０億円、ＥＢＩＴＤＡ３０億円超を掲げている。

　事業ポーフォリオマネジメントとＫＰＩ管理を強化しつつ、プロダクト間クロスセルの取り組み拡大、事業領域（事業軸）とサービス提供地域（地域軸）の拡大を推進する。マーケティングソリューションなど、利益率の高いプロダクトやストック型収益の構成比も高まる見込みだ。中期的に収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍く安値圏でモミ合う形だが、徐々に下値を切り上げて調整一巡感を強めている。１２月２６日の終値は５７４円、時価総額は約１０３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）