【どう見るこの相場】「ミドルリスク ミドルリターン」の小型材料株に絞って仕切り直しへ

どう見るこの相場
特集

 「ミドルリスク ミドルリターン」銘柄が、この大発会以来の1週間、動意付いている。いずれも足元の材料に反応した内需系の小型材料株ばかりで、新年相場にまず軽く勝ち癖をつけるためにもトライしてみる価値がありそうだ。

■「Windows7」終了関連株はプロミラミング教育必修化の援軍も

 「ミドルリスク ミドルリターン」の一番手は、当コラムで何回か取り上げたパソコンの基本ソフト(OS)「Windows7」のサポート終了関連株である。サポートは、きょう14日に終了するが、パソコンの出荷台数は、昨年11月も前年同月比40.4%増となお高水準が続き、パシフィックネット<PCNET、3021>(東1)は、年明けの1月8日に今5月期第2四半期業績を上方修正したばかりである。PCNETの株価は、材料出尽くしで昨年12月26日につけた昨年来高値から500円幅の下落となったが、今年2020年は小学校でのプロミラミング教育が必修化されるパソコン需要押し上げの援軍材料もあり、再騰の可能性も残る。

 「Windows7」から「Windows10」への乗り換え需要で業績を上方修正した銘柄は、数多くこれが関連株として注目される。コード番号順に上げるとハイパー<3054>(東2)ダイワボウホールディングス<3107>(東1)ZOA<3375>(JQS)EMシステムズ<4820>(東1)MCJ<6670>(東2)扶桑電通<7505>(東2)大興電子通信<8023>(東2)菱洋エレクトロ<8068>(東1)ピー・シー・エー<9629>(東2)で、PCNET同様に今後の決算発表が要注目となる。
■ローカル5Q・豚コレラ・新型肺炎関連株でも横展開余地

 二番手は、総務省が昨年12月24日から申請受付を開始したローカル5G(第5世代移動通信システム)関連株である。すでに実証実験を続け新会社を立ち上げた住友商事<8053>(東1)インターネットイニシアティブ<IIJ、3774>(東1)のほかNEC<6701>(東1)パナソニック<6752>(東1)なども申請するとみられているが、実証実験に参画のAGC<5201>(東2)ネクストジェン<3842>(JQG)のほか、米国で先行実績のある日本通信<9424>(東2)、昨年12月に新規株式公開されたばかりのJTOWER<4485>(東マ)などに関連株買いが広がろう。またガラスアンテナのAGCと並んでスペシャルガラスの日東紡<3110>(東1)、ガラスフリットの岡本硝子<7746>(JQS)の硝子株も要注目となる。

 このほか沖縄県にまで感染が拡大した豚コレラ関連株、ついに死亡者が発生した中国武漢市で発生した原因不明の新型肺炎関連株にも出番は増えそうだ。豚コレラでは、防疫作業用の防護服で川本産業<3604>(東2)アゼアス<3161>(東2)、新型肺炎関連では除菌剤の大幸薬品<4574>(東1)、エアシャワーの日本エアーテック<6291>(東1)が揃って前週末に昨年来高値を更新したが、さらに深掘りし空港での発熱者チェックの赤外線サーモグラフィの日本アビオニクス<6946>(東2)、NEC、チノー<6850>(東1)などに横展開しよう。

【関連記事情報】
【どう見るこの相場】「ミドルリスク ミドルリターン」の小型材料株に絞って仕切り直しへ

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. 【先人の教えを格言で解説!】 (犬丸正寛=株式評論家・平成28年:2016年)没・享年72歳。生前に…
  2. ■2024年度上半期163件で過去最多更新  人手不足による倒産が急増している。帝国データバンクの…
  3. ■新たなモビリティ社会実現に向けた取り組み加速  トヨタ自動車<7203>(東証プライム)は10月…
2024年11月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
252627282930  

ピックアップ記事

  1. ■化粧品大手は業績下方修正も、電鉄各社は上方修正で活況  トランプ次期大統領の影響を受けない純内需…
  2. どう見るこの相場
    ■金利敏感株の次は円安メリット株?!インバウンド関連株に「トランプ・トレード」ローテーション  米…
  3. ■金利上昇追い風に地銀株が躍進、政策期待も後押し  金利上昇の影響を受けて銀行株、特に地方銀行株の…
  4. ■トリプルセット行、ダブルセット行も相次ぐ地銀銀株は決算プレイで「トランプトレード」へキャッチアップ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る