今回注目したいのが、業績の再上方修正の催促銘柄である。そんな銘柄が、どこに転がっているのかと思われるかもしれない。しかし当特集では、昨年来、今期業績を上方修正して、新年相場に入って昨年来高値を更新した銘柄は、業績の再上方修正を期待して上値を買っているもので、マーケットが業績の再上方修正を催促している銘柄とみなすこととした。もちろん、昨年来高値を更新中ということは業績の上方修正発表とともに好材料出尽くしとなるケースも想定される。そのためにも、市場平均より割安な銘柄に限定して、この１月末から２月初めの決算発表をマークしたい。

■昨年来高値更新の割安銘柄から「第２の日パレット」をセレクト余地

　業績の上方修正催促銘柄の先駆銘柄といえば、前週末１７日にストップ高して連日の昨年来高値更新となった日本パレットプール＜４６９０＞（ＪＱＳ）だろう。同社株は、昨年１１月５日にパレットレンタル需要の拡大と稼働率の向上を要因に今２０２０年３月期の中間業績と通期業績を上方修正し、期初の減益転換予想が増益転換して連続して過去最高業績更新が予想されている。前期通期業績も、決算発表に先立って昨年４月に上方修正されており、今年２月６日に発表予定の今期第３四半期決算の動向が注目されているからだ。

　日パレットに続く有力株は、やはり前週末１７日に昨年来高値を更新した銘柄で、コード番号順に列挙すると浅沼組＜１８５２＞（東１）、ヤマト＜１９６７＞（東１）、ラサ商事＜３０２３＞（東１）、テクノオーツ＜５２１７＞（ＪＱＳ）、スーパーツール＜５９９０＞（ＪＱＳ）、日本ピラー工業＜６４９０＞（東１）、芝浦メカトロニクス＜６５９０＞（東１）、東京産業＜８０７０＞（東１）、三協フロンテア＜９６３９＞（ＪＱＳ）の割安株となる。国土強靭化関連、半導体関連などのテーマ性も内包する銘柄もあり、１月２１日～２月４日に発表を予定している各社の今期第３四半期決算動向が要マークとなる。また鳥居薬品＜４５５１＞（東１）は、１２月期決算銘柄だが、昨年１０月の前期業績の上方修正要因の一つが、スギ花粉症舌下錠の需要拡大となっているだけに、足元の暖冬による花粉症発症の前倒しなどの季節需要も加わり、次期１２月期業績の業績ガイダンスが注目される。

■国土強靭化関連、半導体関連、５Ｇ関連など内包の時流性も業績をフォロー

　この昨年来高値更新時期を前週末１７日からさらに今年の大発会以来の２週間に広げると、業績再上方修正催促の候補銘柄は、さらに厚みを増す。コード番号順に上げると三井住建道路＜１７７６＞（東２）、佐田建設＜１８２６＞（東１）、日本ドライケミカル＜１９０９＞（東１）、トーメンデバイス＜２７３７＞（東１）、東京エレクトロン　デバイス＜２７６０＞（東１）、ＩＤホールディングス＜４７０９＞（東１）、昭和電線ホールディングス＜５８０５＞（東１）、アサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、オルガノ＜６３６８＞（東１）、ＭＣＪ＜６６７０＞（東２）、東京計器＜７７２１＞（東１）、セブン工業＜７８９６＞（東１）、クレディセゾン＜８２５３＞（東１）などとなる。ここでも国土強靭化、半導体関連、５Ｇ（第５世代移動通信システム）、金価格上昇関連、防衛関連など時流性の豊富な銘柄が多数にのぼっており、業績にはフォローとなることが想定される。

　決算期が１月期、２月期、５月期などと違うが、今年年明けの第３四半期決算の発表時に通期業績を上方修正したローツェ＜６３２３＞（東１）、シー・エス・ランバー＜７８０８＞（ＪＱＳ）、ヤマシタヘルスケアホールディングス＜９２６５＞（東１）、スバル興業＜９６３２＞（東１）が大きく上値を伸ばして、リード役となり、第３四半期決算開示時に追随期待を高めよう。

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