三洋貿易＜３１７６＞（東１）は、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。２０年９月期増益予想である。第１四半期は減益だったが、進捗率は概ね順調だった。通期ベースで収益拡大を期待したい。株価は１月の昨年来高値圏から反落して水準を切り下げたが、調整一巡して出直りを期待したい。

■自動車向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開し、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。メーカー並みの技術サポート力が特徴だ。海外は米国、メキシコ、中国、タイ、ベトナム、インド、インドネシア、シンガポール、ドイツに展開している。

　自動車関連は合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーター（Ｇｅｎｔｈｅｒｍ社製）はカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポート（Ｌ＆Ｐ　Ｇｒｏｕｐ社製）は世界市場６割を占有している。

　１９年９月期のセグメント別（連結調整前）営業利益構成比は化成品が２４％、機械資材が６２％、海外現地法人が１３％、その他が１％だった。収益面では設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高い特性がある。

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大・グローバル戦略を推進している。１９年５月ゴムライニング製ポンプで世界首位の新東洋機械工業を子会社化、１９年１０月畜産機能性原料の輸入専門商社ワイピーテックを子会社化、１９年１１月英国ＯＸＩＳ社と業務提携した。

■長期経営計画の経営スローガン「最適解への挑戦」

　長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」では、目標値を２３年９月期経常利益７５億円、ＲＯＥ１５％、海外拠点成長率（売上高、年率）１０％としている。

　経営スローガンに「最適解への挑戦」を掲げ、基本戦略として企業体質の強化で最適解への挑戦、企業基盤の強化、人材への投資、収益基盤の強化で事業領域の深化、新規ビジネスの開拓、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進に取り組む。

　事業領域深化では注力ドメインを、自動車部材（内装材、ゴム部材）、ファインケミカル（高機能化学品、ゴム添加剤）、ライフサイエンス（医薬中間体、医療機器、ゴム部材）、サステナブル（木質バイオマス、地熱発電）、畜産関連（ペレットミル機械、畜産部材）、科学分析機器（先端計測・分析機器）としている。今後の成長ドライバーとして木質バイオマス関連、自動車関連、および海外への展開を加速する方針だ。

　木質バイオマス関連は、実績豊富な木質ペレット製造装置（ＣＰＭ社製）やガス化熱電併給装置（ブルクハルト社製）のプロジェクト受注を積み上げて、将来的には部品更新やメンテナンスを中心とするストック型収益の構築を目指す。１８年８月には大日本コンサルタント＜９７９７＞と合弁で、静岡県・湯船原地区の木質バイオマス発電所を管理運営する合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立した。

　自動車関連はＥＶ化や自動運転化に対応し、モビリティ分野での移動環境の快適化・高付加価値化の流れを踏まえた商品開発を推進する。また海外はアセアン＋インド、中国、北中米の３拠点を主軸としてグローバル展開を加速する。

　なお１９年１１月策定の中期経営計画では、２１年９月期目標値を売上高１０２０億円、営業利益６５億円、経常利益６７億円、純利益４５億円としている。長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０２３」で掲げた企業体質の強化、収益基盤の強化を重点戦略とする。

■２０年９月期増益予想

　２０年９月期の連結業績予想は、売上高が１９年９月期比１３．５％増の９４５億円、営業利益が２．２％増の６０億円、経常利益が２．０％増の６２億円、純利益が４．５％増の４２億円としている。配当予想は２０年２月１日付株式２分割遡及換算後で５０銭増配の３７円５０銭（第２四半期末１８円５０銭、期末１９円）としている。

　自動車関連が堅調に推移し、化成品の収益改善、Ｍ＆Ａ効果、海外現地法人の事業拡大なども見込み、原料高や継続的に実施する成長投資を吸収して小幅ながら増益予想である。

　第１四半期は、売上高が前年同期比５．９％増の２１１億７７百万円、営業利益が１２．２％減の１５億７５百万円、経常利益が２．２％減の１７億８１百万円、純利益が７．１％減の１１億１３百万円だった。

　化成品は３．８％増収だが、自動車向け合成ゴムや副資材の採算性低下、ワイピーテック買収関連費用の一括計上などで１９．７％減益だった。機械資材は自動車内装部品が堅調だが、木質バイオマス関連や海洋開発分野の大型案件が一巡し、９．５％減収で１０．１％減益だった。海外現地法人は需要減速の影響で全体的に伸び悩み、１４．２％減収で８．３％減益だった。

　第１四半期は減収減益だが、進捗率は売上高２２．４％、営業利益２６．３％と概ね順調である。通期ベースで収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価（２０年２月１日付で株式２分割）は１月の昨年来高値圏から反落して水準を切り下げたが、調整一巡して出直りを期待したい。２月１８日の終値は１２０５円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ１４６円６９銭で算出）は約８倍、今期予想配当利回り（会社予想３７円５０銭で算出）は約３．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１０１１円３２銭で算出）は約１．２倍、時価総額は約３５０億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）