ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。２０年３月期大幅増益予想である。収益拡大を期待したい。株価は地合い悪で昨年来安値を更新したが、売り一巡して出直りを期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１９年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５１％、コンシューマーヘルスケア事業４８％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２２％、コンシューマーヘルスケア事業７５％、その他３％だった。地域別売上比率は日本７１％、欧州２１％、その他８％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、国内でゼンタコートカプセルを販売している。

　なおアコファイドについては、Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマとタイおよびインドネシアにおける独占的開発・販売ライセンス契約、スペインのＦＡＥＳ社とラテンアメリカにおける独占的開発・販売ライセンス契約を締結している。また協和キリンと行っているアサコールの販売提携は２０年３月末日をもって終了する。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

　２０年１月にはヘパリーゼ群の主原料である肝臓加水分解物の安定調達とコンシューマーヘルスケア事業拡大を目的として、日水製薬＜４５５０＞から日水製薬医薬品販売の全株式を譲り受けて子会社化（２０年４月予定）すると発表した。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（２０年２月４日現在）は以下の通りである。

　鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社から導入）は、１９年３月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注５００ｍｇとして国内製造販売承認を取得した。

　子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。

　高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社から導入）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

　海外では、潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループ品）を中国で承認申請中である。機能性ディスペプシアを適応症とするＺ－３３８（自社品）は欧州で第３相段階である。

■２０年３月期大幅増益予想

　２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比５．１％増の６５０億円、営業利益が３３．８％増の５０億円、経常利益が５１．７％増の５０億円、純利益が１０．０％増の３８億円としている。配当予想は１９年３月期と同額の３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）である。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１．９％減の４６３億０３百万円、営業利益が１０．５％増の３３億８２百万円、経常利益が９．５％増の３０億８６百万円、純利益が１９．３％減の２３億３９百万円だった。売上が伸び悩んだが、研究開発費の効率的運用で営業・経常増益だった。純利益は特別利益（受取和解金）の剥落が影響した。

　医療用医薬品は１．７％減収だった。アサコールが海外で順調だったが、Ｅｎｔｏｃｏｒｔの海外一部地域における在庫調整が影響した。コンシューマーヘルスケアは２．１％減収だった。子会社のサプリメント事業が低迷した。

　通期は医療用医薬品で海外市場におけるアサコールやＥｎｔｏｃｏｒｔの伸長、コンシューマーヘルスケアでヘパリーゼ群の拡大を見込み、大幅増益予想である。第３四半期累計の進捗率は売上高７１．２％、営業利益６７．６％とやや低水準だが、通期ベースで収益拡大を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は売り一巡

　なお１９年１１月１日に自己株式取得（上限１００万株・２３億円、取得期間１９年１１月５日～２０年５月１２日）を発表している。

　株価は地合い悪で昨年来安値を更新したが、売り一巡して出直りを期待したい。３月５日の終値は１７９８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ８１円３４銭で算出）は約２２倍、今期予想配当利回り（会社予想３４円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１２３５円０９銭で算出）は約１．５倍、時価総額は約９５５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）