ベステラ＜１４３３＞（東１）は鋼構造プラント設備解体工事に特化したオンリーワン企業である。２０年１月期は大幅減収減益だったが、２１年１月期は前期に計画遅れとなった大型解体工事が寄与して大幅増収増益予想である。収益回復を期待したい。株価は地合い悪で昨年来安値を更新する展開だったが、決算発表を機に反発の動きを強めている。出直りを期待したい。

■鋼構造プラント設備解体のオンリーワン企業

　製鉄所・発電所・ガスホルダー・石油精製設備など鋼構造プラント設備の解体工事に特化したオンリーワン企業である。

　製鉄・電力・ガス・石油・石油化学業界（製鉄所・発電所・石油精製・石油化学設備など）向けを主力とするプラント解体工事、および特定化学物質・アスベスト・ダイオキシン・土壌汚染などの環境関連対策工事を展開している。

　大手企業のエンジニアリング子会社を中心とした優良な顧客基盤、豊富な工事実績に基づく効率的な解体マネジメント、解体工事会社としては類のない特許工法・知的財産の保有を強みとしている。

　主要顧客はＪＦＥグループ、新日鐵住金グループ、戸田建設、東京エネシス、ＩＨＩグループなどである。技術関連では、球形ガスホルダー解体「リンゴ皮むき工法」や火力発電所等の「ボイラ解体方法」の特許を取得し、遠隔操作による溶断ロボット「りんご☆スター」も開発している。

　１９年９月にはマテリアルリサイクラーのリバーホールディングスと、プラント解体工事連携効果を目指して包括的資本業務提携した。２０年２月には、インターアクション＜７７２５＞から３Ｄスキャン・３Ｄモデリング事業およびプラント設計事業を譲り受け、新会社３Ｄビジュアル（１９年１２月設立）が事業開始した。なおリバーホールディングス＜５６９０＞は東証２部に新規上場（３月２４日）予定である。

　関連事業として、建設技能労働者不足に対応した人材派遣・紹介・育成サービス、プラント解体事業における事前調査等の強化を目的とした３Ｄ計測・データサービスも展開している。

　なお収益面では顧客の設備投資計画の影響を受け、工事完成時期や完成工事利益率によって四半期業績が変動しやすい。また完成工事高は顧客の設備投資計画に応じた季節性があり、第４四半期の割合が高くなる特性がある。

■プラント解体需要は中期的に増加予想

　企業の事業再編や設備集約、産業競争力強化法やエネルギー供給構造高度化法など余剰設備の再編に向けた国の政策を背景として、１９６０年代の高度成長期に建造されたプラントの老朽化に伴う解体工事が増加すると予想されている。

　２１年１月期～２３年１月期の中期経営計画２０２２（ローリング方式）では、目標値に２３年１月期売上高８１億円、営業利益７億４０百万円、経常利益７億３５百万円、純利益５億２３百万円、売上高営業利益率９．１％、ＥＰＳ６３円を掲げている。配当性向の目安は４０％とする。Ｍ＆Ａも活用し、元請工事比率上昇で収益力を高める方針だ。

■２１年１月期大幅増収増益予想

　２０年１月期連結業績は、売上高が１９年１月期比３０．３％減の３４億３６百万円、営業利益が８１．３％減の９３百万円、経常利益が８０．４％減の９７百万円、純利益が９０．４％減の５９百万円だった。下期に予定していた大型解体工事が計画延長等で遅れたため、大幅減収減益だった。配当は１円増配の１６円（第２四半期末６円、期末１０円）とした。

　２１年１月期連結業績予想は、売上高が２０年１月期比８６．３％増の６４億円、営業利益が６．１倍の５億７０百万円、経常利益が５．８倍の５億６６百万円、純利益が６．５倍の３億９０百万円だった。配当予想は２０年１月期と同額の１６円（第２四半期末６円、期末１０円）としている。

　前期に計画遅れとなった大型解体工事が寄与して大幅増収増益予想である。収益回復を期待したい。

■株主優待制度は毎年１月末の株主対象

　株主優待制度は、毎年１月３１日現在１００株以上３００株未満保有株主に対してクオカード１０００円分、３００株以上保有株主に対してクオカード２０００円分を贈呈する。

■株価は反発の動き

　株価は地合い悪で昨年来安値を更新する展開だったが、決算発表を機に反発の動きを強めている。出直りを期待したい。３月１６日の終値は６９４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４７円４１銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の１６円で算出）は約２．３％、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３０８円５７銭で算出）は約２．２倍、時価総額は約５８億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）