トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）は総合リサイクルショップを展開している。株価は１６年２月期増収増益・増配予想および株式２分割を好感して４月１５日の上場来高値３３８５円まで急伸し、その後も高値圏で堅調に推移している。中期成長力を評価する流れに変化はなく上値追いの展開だろう。

　首都圏を中心に総合リユースショップ（総合業態）や服飾専門リユースショップ（服飾業態）などを直営とＦＣで展開している。１５年２月末時点の店舗数は、直営総合業態５０店舗、直営服飾業態２４店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」１店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」１店舗、事業を譲り受けたブランドコレクト業態２店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計８２店舗である。

　中期成長戦略として、多店舗出店（複数の業態を組み合わせて年間１０店舗程度の新規出店、関西地域でのドミナント出店）、既存店活性化（店舗移転・リニューアルによる収益力改善、既存店の売上総利益率改善）、ネットへの取り組み強化（宅配買取の強化、ネット経由の販売強化）、そして新規業態開発を推進している。

　関西地域でのドミナント出店については、１３年５月総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月大阪府初出店となる関西３号店の総合業態・岸和田店、７月大阪府２号店となる総合業態・八尾店、１１月大阪府３号店となる総合業態・東大阪店、１５年２月服飾業態の関西旗艦店となるアメリカ村店（大阪市中央区）をオープンして関西圏の店舗数は合計６店舗となった。

　新業態はスポーツ・アウトドア用品専門業態「トレファクスポーツ」１号店の横浜市・青葉台店を１４年９月にオープンし、ネット通販も強化して１３年４月に楽天市場へ出店した。また新規事業では１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　１４年１０月にはファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月に原宿２号店をオープンした。ネットでの事業展開を加速するとともに、ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化した都心型店舗の新業態としてファッションカテゴリーを強化する方針だ。

　１５年２月には不動産賃貸仲介大手のハウスコム＜３２７５＞と業務提携した。ハウスコム店舗で契約したお客様限定で、引越と不用品買取を行うサービス「トレファク引越」を割引料金で提供して買取を強化する。

　前期（１５年２月期）の業績（非連結）は売上高が前々期比１７．０％増の１０６億８２百万円、営業利益が同３４．６％増の９億５５百万円、経常利益が同３２．４％増の９億６６百万円、純利益が同３５．７％増の５億６６百万円だった。１月１４日の増額修正値を上回る増収増益だった。

　配当予想は年間１８円（期末一括）とした。前々期の年間２０円を１４年９月１日付の株式２分割を考慮して年間１０円に換算すると、実質的に８円増配となる。なおＲＯＥ（自己資本当期純利益率）は前々期比２．４ポイント上昇して２１．０％、自己資本比率は同０．３ポイント上昇して５８．５％となった。

　好調な仕入を背景として既存店売上高が同７．９％増と好調に推移し、新規出店７店舗や売上総利益率の上昇も寄与して売上高、利益とも計画以上の増収増益だった。商品別には主要カテゴリーの衣料、服飾雑貨、電化製品、家具がいずれも好調に推移した。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２５億８２百万円、第２四半期（６月～８月）２３億３６百万円、第３四半期（９月～１１月）２８億８５百万円、第４四半期（１２月～１月）２８億７９百万円で、営業利益は第１四半期３億５１百万円、第２四半期７７百万円、第３四半期３億４３百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

　既存店の売上総利益率は第１四半期６６．８％、第２四半期６５．９％、第３四半期６６．５％、第４四半期６３．４％だった。第１四半期と第３四半期は引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなる季節要因があるようだ。

　今期（１６年３月期）の業績（非連結）予想（４月１０日公表）は、売上高が前期比１１．０％増の１１８億５３百万円、営業利益が同８．７％増の１０億３９百万円、経常利益が同８．８％増の１０億５２百万円、そして純利益が同１１．４％増の６億３１百万円としている。

　配当予想は中間配当を開始して年間１１円（第２四半期末５円５０銭、期末５円５０銭）としている。１５年６月１日付予定の株式２分割を考慮して前期の年間１８円を年間９円に換算すると、実質的に前期比２円増配となる。配当性向は２５％を当面の目標としている。

　既存店については前期並みの増収率および売上総利益率の達成を目指し、新規出店は１１～１３店舗の計画だ。中部地域や北関東など新規エリアへの出店も検討するようだ。知名度上昇、新業態を含めた積極的な新規出店、既存店の収益力強化、大口仕入や出張買取の強化、ネット事業の強化、売上総利益率の上昇などで増収増益基調だろう。

　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１５年３月は全店１１１．８％、既存店１０４．０％、４月は全店１１８．３％、既存店１０８．４％と好調に推移している。既存店は１４年３月から１４ヶ月連続の前年比プラスだ。販売単価の高い生活家電、家具、ＡＶ家電の好調が続いている。なお新規出店は３月０店舗、４月１店舗で１５年４月末時点の店舗数は合計８３店舗となった。

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて国内主要都市への出店や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店で１００店舗体制構築を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

　株主優待制度については毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買取サービスで利用できる「買取金額アップクーポン」をセットにしている。

　なお４月１０日に株式分割および株式立会外分売を発表している。投資単位当たりの投資金額を引き下げることにより、流動性の向上と投資家層の拡大を図る。１５年５月３１日を基準日（効力発生日１５年６月１日）として１株を２株に分割する。立会外分売の予定期間については当初４月２８日～５月１日としていたが、４月２３日に予定期間変更を発表して５月１９日～５月２２日とした。分売予定株式数は２０万株で、分売値段は分売実施日前日の終値もしくは最終気配値を基準として決定する。

　株価の動き（１４年９月１日付で株式２分割、１４年１２月５日付で東証マザーズから東証１部へ市場変更）を見ると、４月１０日発表の１６年２月期増収増益・増配予想および株式２分割を好感して１月の３１７０円を突破し、４月１５日の上場来高値３３８５円まで急伸した。その後も高値圏で堅調に推移している。

　５月８日の終値３２００円を指標面（１株当たり数値は１５年６月１日付の株式２分割前）で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１１２円７６銭で算出）は２８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は０．７％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５２７円２０銭で算出）は６．１倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破して上伸した。また週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返し、１３週移動平均線がサポートラインの強基調に回帰した形だ。中期成長力を評価する流れに変化はなく上値追いの展開だろう。