トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２１年２月期の連結業績予想および配当予想は未定としている。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言により、店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けるが、中期的に収益拡大を期待したい。株価は売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　２０年３月末時点の店舗数は、グループ合計１９２店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５３店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット７店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、カインドオル４１店舗、ゴルフキッズ１７店舗）である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間１０～２０店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・ＥＣ販売・宅配買取などの相互利用）、海外市場での成長（タイ３店舗の収益化、他国への展開）、リユース周辺事業・新規事業への投資（引越事業のトレファク引越、２０年３月開始したＢｔｏＢオークション事業のトレファク、ＥＣドレスレンタル事業のＣａｒｉｒｕ、１９年１０月開始した不動産仲介事業のトレファク不動産）を推進している。

　１９年１月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。２０年２月にはＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを協同開発した。

■２１年２月期業績・配当予想は未定

　２０年２月期の連結業績は、売上高が１９年２月期比７．８％増の１９１億２３百万円、営業利益が３．７％増の９億３９百万円、経常利益が４．６％増の９億９３百万円、純利益が８．７％減の５億１５百万円だった。配当は１円増配の１７円（第２四半期末９円、期末８円）とした。

　第３四半期以降に消費増税・台風・暖冬の影響を受けたが、通期ベースでは新規出店に加えて、継続的な単価向上策・原価適正化策が奏功して計画を上回る営業・経常増益で着地した。純利益は収益性の低下した店舗に係る減損損失２億６４百万円を計上したため減益だった。なお単体ベースの既存店売上は１０１．０％だった。全体の店舗展開は新規出店１３店舗、移転２店舗、増床１店舗だった。

　２１年２月期の連結業績予想および配当予想は未定としている。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言により、店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けるが、中期的に収益拡大を期待したい。

　なお月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２０年３月は全店９４．４％、既存店９０．４％だった。一部店舗の臨時休業・営業時間短縮の影響を受けた。ただしＥＣ販売は大幅伸長しているようだ。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は反発の動き

　株価は売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。４月２０日の終値は６８１円、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ４０７円１３銭で算出）は約１．７倍、時価総額は約７９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）