ジョルダン＜３７１０＞（ＪＱＳ）は経路検索ソフトを主力とする乗換案内事業などを展開している。株価は５月１１日に年初来高値８７５円まで上伸して１４年９月高値８８４円に接近する場面があった。訪日外国人旅行客増加も追い風であり、１５年９月期好業績期待で上値を試す展開だろう。

　乗換案内事業（無料版「乗換案内」、有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」、総合旅行サービス「乗換案内トラベル」、および広告、グルメ・運行情報サービスなど）を主力として、マルチメディア事業（電子出版・紙媒体出版、ニュース、教育、その他コンテンツ）や、その他事業（受託ソフトウェア開発、その他新サービス）も展開している。

　有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」の１４年９月末有料会員数は約５５万人に達している。また無料を含めて「乗換案内」の各種インターネットサービスの検索回数は１４年１２月に月間約２億回となり、当該サービスの月間利用者数は１０００万人超となっている。

　乗換案内事業では、鉄道の経路検索にとどまらず、路線バスの経路検索にも対応している。さらに利便性の高い「乗換案内」を目指して、今後は「駅から駅」「バス停からバス停」の案内にとどまらず、徒歩ルートを含めた「地点から地点」「場所から場所」案内を強化する方針だ。

　「移動に関するＮＯ．１情報プロバイダー」を目指し、新サービス開発や機能充実に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略も積極活用している。１２年９月にグルメぴあネットワークを子会社化（１３年４月吸収合併）、１２年１１月にネット旅行販売・情報提供のイーツアーを子会社化、１４年７月に合弁で「ミール・プラス」事業のＲｅｍｕｎｅｒａ　Ｊｏｒｕｄａｎ（レムネラ・ジョルダン）を設立した。一方ではマルチメディア事業における不採算事業からの撤退を進めるとともに、新たな採算事業も模索している。

　４月２３日には、訪日外国人旅行客をターゲットにしたルート案内ソリューション「乗換案内Ｖｉｓｉｔ」の提供を５月１１日から順次提供すると発表した。英語、中国語（簡体字・整体字）、韓国語に日本語を含めた５言語に対応する。乗換経路検索だけでなく、ゼンリン＜９４７４＞提供の多言語地図との連携により、多言語でのトータルルート案内サービスを実現した。

　４月３０日には東京国際空港ターミナルと連携して、羽田空港国際線旅客ターミナルから目的地へ、また各地から羽田空港国際線旅客ターミナルへ、鉄道やバスを利用して移動する経路のアクセス検索サービス「ＴＩＡＴ　ＲＯＵＴＥ　ＭＡＳＴＥＲ」の提供を開始すると発表した。日本語だけでなく英語、中国語（簡体字・整体字）、韓国語の検索も可能だ。

　５月１１日にはＶＡＩＲＯＮ（東京都）と提携して、中国のＴｅｎｃｅｎｔが運営するスマートフォン向けコミュニケーション・チャットアプリ「ＷｅＣｈａｔ」の企業アカウント開設だけでなく、企業が効果的に「ＷｅＣｈａｔ」を活用するための独自の開発を行う体制を整えたと発表している。訪日中国人の購買行動へ結びつけるブランドコミュニケーションを行うには、７億人ユーザーの「ＷｅＣｈａｔ」への企業アカウント開設および運営が必須とされるため、共同で「ＷｅＣｈａｔ」を活用するマーケティング活動をコンサルティングから開発まで提供する。

　今期（１５年９月期）の連結業績予想（１１月１３日公表）は、売上高が前期比４．２％増の４５億円、営業利益が同３．３％増の６億円、経常利益が同１．２％増の６億２０百万円、純利益が同２．７％増の３億９０百万円、配当予想が前期と同額の年間１３円（期末一括）としている。

　製品・サービス別売上高の見通しは、乗換案内事業が同２．８％増の４２億６０百万円（モバイルが同２．０％減の１０億５０百万円、広告が同１５．４％増の３億３０百万円、個人向けが同１１．８％減の９０百万円、法人向けが同７．１％増の９億３０百万円、旅行が同４．２％増の１６億５０百万円、グルメが同９．５％減の２億円、他乗換が同１１．１％増の９百万円）、およびマルチメディア事業が同３．０倍の１億円、その他が同横ばいの１億４０百万円としている。

　第１四半期（１０月～１２月）は前年同期比９．０％増収、同２４．６％営業減益、同２９．３％経常減益、同４９．５％最終減益で、通期見通しに対する進捗率は売上高２３．５％、営業利益１５．７％、経常利益１５．５％、純利益１３．６％だった。

　新たな事業展開に向けた新製品・サービスの開発に係る人件費の増加、負ののれん発生益の一巡が影響して減益となり、通期見通しに対する進捗率も低水準だった。しかし売上面では法人向けサービスやイーツアーの旅行関連などが好調に推移しているようだ。

　乗換案内事業ではスマートフォン向け有料サービスの機能強化で会員獲得を推進し、スマートフォン向け無料サービスにおける広告、法人・自治体向け案件、旅行関連パッケージ商品などの販売拡大を見込んでいる。訪日外国人旅行客の増加も追い風として第２四半期（１月～３月）以降の挽回が期待され、さらに２０年東京夏季五輪開催も追い風となって中期的に収益拡大基調だろう。

　株価の動きを見ると、８００円近辺でのモミ合い展開から上放れの動きを強めて１月の８６４円を突破した。５月１１日には年初来高値８７５円まで上伸して１４年９月高値８８４円に接近する場面があった。

　５月１２日の終値８４３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７４円７２銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１３円で算出）は１．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７６４円８７銭で算出）は１．１倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線が上向きに転じた。また週足チャートで見ると２６週移動平均線がサポートラインとなって長期上昇トレンドの形であり、１４年９月高値８８４円は射程圏だ。訪日外国人旅行客増加も追い風であり、１５年９月期好業績期待で上値を試す展開だろう。