ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。２１年３月期は新工場の稼働で大幅増収だが、販管費の増加で減益予想としている。ただし健康食宅配市場は一人暮らし高齢者の増加に加えて、新型コロナウイルス感染症による巣ごもり消費も追い風となる。健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大を期待したい。株価は下値を切り上げて反発の動きを強めている。戻りを試す展開を期待したい。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力として、マーケティング事業も展開している。２０年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。また初の生産拠点となる新工場が稼働し、事業構造をＳＰＡ（製造小売業）モデルへの転換を推進する。

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人、１９年３月期末２４万４６５１人、２０年３月期末２５万９９８５人と増加基調である。なお２０年３月期末の定期コース会員数は８３１８人だった。１件あたり購入単価は概ね７０００円前後で推移している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。２０年４月には、日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙する「らくだ６．０プロジェクト」を開始した。

■２１年３月期は大幅増収だが販管費増加で減益予想

　２０年３月期業績（非連結）は、売上高が１９年３月期比１．４％減の３３億４８百万円、営業利益が２４．３％減の５億３９百万円、経常利益が２３．２％減の５億３６百万円、純利益が２１．８％減の３億４５百万円だった。配当は３円（初配当、期末一括）とした。

　新工場の稼働が遅れて売上が計画未達となり、物流費上昇や新工場稼働に伴う初期費用発生で減益だった。ＭＦＤ事業（０．５％増収だが１７．３％減益）は新規会員獲得ペースの鈍化、マーケティング事業（１４．５％減収で１９．２％減益）は大型案件減少も影響した。

　２１年３月期業績（非連結）予想は、売上高が２０年３月期比５０．２％増の５０億２８百万円、営業利益が７．４％減の５億円、経常利益が８．４％減の４億９１百万円、純利益が８．９％減の３億１４百万円としている。配当予想は２０年３月期と同額の３円（期末一括）である。

　初の生産拠点となる新工場の稼働で大幅増収だが、人件費や物流費など販管費の増加で減益予想としている。ＭＦＤ事業は５１．５％増収だが２０．９％減益、マーケティング事業は３９．５％増収で３７．６％増益の計画である。なお新工場稼働によって新商品「旬をすぐに」の製造・販売を開始する。

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では新工場稼働によってＳＰＡモデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　健康食宅配市場は一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加に加えて、新型コロナウイルス感染症による巣ごもり消費も追い風となる。健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大を期待したい。

■株価は戻り試す

　なお３月１６日に自己株式取得（上限１０万株・１億円、取得期間２０年４月１日～２０年６月３０日）を発表している。

　株価は下値を切り上げて反発の動きを強めている。戻りを試す展開を期待したい。５月７日の終値は８６７円、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ４８円７７銭で算出）は約１８倍、今期予想配当利回り（会社予想３円で算出）は約０．３％、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ４７７円１３銭で算出）は約１．８倍、時価総額は約５６億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）