ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。２１年３月期の連結業績予想は新型コロナウイルスによる不透明感で未定としている。ただし影響は限定的だろう。収益拡大を期待したい。なお自己株式取得を発表している。株価は２０年３月期が計画未達だったことを嫌気する形となったが、目先的な売り一巡して上値を試す展開を期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　２０年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５３％、コンシューマーヘルスケア事業４７％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２８％、コンシューマーヘルスケア事業６９％、その他３％だった。地域別売上比率は日本６９％、欧州２３％、その他８％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、国内でゼンタコートカプセルを販売している。

　アコファイドについては、Ｍｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマとタイおよびインドネシアにおける独占的開発・販売ライセンス契約、スペインのＦＡＥＳ社とラテンアメリカにおける独占的開発・販売ライセンス契約を締結している。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

　２０年４月にはヘパリーゼ群の主原料である肝臓加水分解物の安定調達とコンシューマーヘルスケア事業拡大を目的として、日水製薬＜４５５０＞から日水製薬医薬品販売の全株式を譲り受けて子会社化した。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（２０年５月２１日現在）は以下の通りである。

　鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社から導入）は、１９年３月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注５００ｍｇとして国内製造販売承認を取得した。

　子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。予定された患者登録をすべて終了した。

　Ｚ－３３８（自社品）は、日本で小児機能性ディスペプシア患者を対象とする第３相に着手した。欧州では機能性ディスペプシアを適応症として第３相段階である。

　高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社から導入）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

　なお潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループ品）は、中国で２０年４月承認を取得した。販売については、開発主体であるＴｉｌｌｏｔｔｓ　Ｐｈａｒｍａ　ＡＧが、イタリアのＭｅｎａｒｉｎｉグループの中国現地法人と独占的販売権供与に関する契約を締結している。

■２１年３月期連結業績予想は未定

　２０年３月期の連結業績は、売上高が１９年３月期比２．３％減の６０４億２６百万円、営業利益が９．６％増の４０億９４百万円、経常利益が１７．７％増の３８億７９百万円、純利益が１５．３％減の２９億２５百万円だった。配当は１９年３月期と同額の３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）とした。

　営業・経常増益だが計画を下回った。医療用医薬品は０．２％減収だった。アサコールが海外で順調だったが、Ｅｎｔｏｃｏｒｔの海外一部地域における在庫調整が影響した。コンシューマーヘルスケアは４．５％減収だった。ヘパリーゼ群がコンビニエンスストア市場における競争激化や、新型コロナウイルスによる外出自粛の影響などで第４四半期に大幅減少した。純利益は特別利益で前期計上した受取和解金が剥落して減益だった。

　２１年３月期の連結業績予想は新型コロナウイルスによる不透明感で未定としている。ただし影響は限定的だろう。収益拡大を期待したい。なお配当予想は２０年３月期と同額の３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）としている。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主を対象として、保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈（詳細は会社ＨＰ参照）する。

■株価は上値試す

　なお５月２１日に自己株式取得（上限８０万株・１７億６０百万円、取得期間２０年５月２２日～２０年１１月５日）を発表している。

　株価は２０年３月期が計画未達だったことを嫌気する形となったが、目先的な売り一巡して上値を試す展開を期待したい。５月２２日の終値は２０６２円、今期予想配当利回り（会社予想の３４円で算出）は約１．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１３４円３０銭で算出）は約１．８倍、時価総額は約１０９５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）