日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１）は、整形外科分野を主力とする医療機器商社でメーカー機能を強化している。株価は１６年３月期の増収増益・増配予想を評価して切り返しの動きを強めている。高値圏６００円台を目指す展開だろう。

　人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能の強化によって高収益体質への転換を推進している。ジョンソン・エンド・ジョンソンとの販売契約が１３年３月期に終了したが、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販、自社製品比率上昇による売上原価率低下効果で収益改善基調だ。米ＯＤＥＶ社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。

　自社製新製品の動向としては、米国で１４年１月に米ＯＤＥＶ社製の人工膝関節製品「ＢＫＳ－Ｍｏｍｅｎｔｕｍ」と「Ｅ－Ｖｉｔａｌｉｚｅ」を販売開始した。日本では１４年５月に人工膝関節製品「ＢＫＳオフセットティビアルトレイ」を販売開始し、１４年９月に米ＯＤＥＶ社製の人工股関節大腿骨ステム「ＯＶＡＴＩＯＮ　Ｔｒｉｂｕｔｅヒップシステム」と、ステムヘッド「ＯＤＥＶ　ＢＩＯＬＯＸ　ｄｅｌｔａセラミックヘッド」を販売開始した。また米ＯＤＥＶ社は人口膝関節製品「ＫＡＳＭ」の米国食品医薬品局（ＦＤＡ）薬事承認を取得して販売開始している。

　１５年２月には米ＯＤＥＶ社製の人工膝関節製品「バランスド・ニー・システム　ＴｒｉＭａｘ　ＰＳ」の薬事承認取得を発表した。１５年５月から販売開始して１６年３月期業績に寄与する。より深い膝関節の屈曲を可能としたＨｉｇｈ－Ｆｌｅｘタイプの人工膝関節で、現在販売中の「バランスド・ニー・システム」シリーズにＨｉｇｈ－Ｆｌｅｘタイプの製品が加わることで、人工膝関節製品の販売拡大が期待されている。

　なお収益構造の季節要因について、整形外科医療機器の販売は下期が繁忙期となる傾向があるため、当社の業績も下期の構成比が高い傾向があるとしている。

　４月３０日に発表した前期（１５年３月期）の連結業績（４月１７日に売上高、営業利益、経常利益を２回目の増額修正、純利益を減額修正）は、売上高が前々期比２５．３％増の１１８億５５百万円、営業利益が同９５．９％増の１２億９５百万円、経常利益が同２．３倍の１０億８６百万円、純利益が３億９１百万円の赤字（前々期は２億８６百万円の利益）だった。配当予想は前期と同額の年間５円（期末一括）とした。

　米ＯＤＥＶ社製の人工股間接製品「オベーションヒップシステム」や脊椎固定器具「Ｐａｇｏｄａスパイナルシステム」、当社と米ＯＤＥＶ社が共同開発した骨接合材料製品「ＭＯＤＥ」シリーズなど、主力製品の販売が日本および米国において好調に推移して大幅増収だった。

　コスト面では償還価格引き下げの影響、急速な円安進行の影響、新製品増加に伴う医療工具の減価償却費の増加、人件費の増加、米国販売拡大に伴うコミッション等の支払手数料の増加があったが、増収効果に加えて、自社製品比率が８０．０％に上昇（前々期は７４．４％）したことも寄与して大幅営業増益・経常増益だった。純利益は平成２７年度税制改正等に伴う繰延税金資産取崩の影響で赤字だった。為替換算レートは１ドル＝１１０円０３銭（前々期は１ドル＝９９円９９銭）だった。

　売上高の動向を見ると、地域別では日本が同２２．１％増の８１億５１百万円、米国が同３２．９％増の３７億０３百万円だった。品目別では人工関節分野が同２７．６％増の７３億２１百万円（日本が同２０．３％増の３８億２１百万円、米国が同３６．５％増の３４億９９百万円）、骨接合材料分野（日本）が同２２．６％増の２８億８１百万円、脊椎固定器具分野が同３７．３％増の１０億６９百万円（日本が同５５．０％増の８億６５百万円、米国が同７．４％減の２億０４百万円）だった。

　四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）２６億３２百万円、第２四半期（７月～９月）２６億８７百万円、第３四半期（１０月～１２月）３１億５９百万円、第４四半期（１月～３月）３３億７７百万円、営業利益は第１四半期２億３９百万円、第２四半期２億５３百万円、第３四半期５億３８百万円、第４四半期２億６５百万円だった。

　今期（１６年３月期）の連結業績予想（４月３０日公表）は売上高が前期比１２．２％増の１３３億円、営業利益が同８．１％増の１４億円、経常利益が同１０．４％増の１２億円、純利益が７億円（前期は３億９１百万円の赤字）で、配当予想が同１円増配の年間６円（期末一括）としている。

　引き続き主力製品の販売が好調に推移し、１４年１２月販売開始の脊椎固定器具「ＩＢＩＳスパイナルシステム」や１５年５月販売開始の人工膝関節製品「バランスド・ニー・システム　ＴｒｉＭａｘ　ＰＳ」も寄与する。自社製品比率上昇も寄与して増収増益見込みだ。純利益は繰延税金資産取崩の影響が一巡して黒字転換する。なお想定為替レートは１ドル＝１２０円としている。

　品目別売上高の計画は、人工関節が同１６．２％増の８５億１０百万円、骨接合材料が同４．８％増の３０億２０百万円、脊椎固定器具が同２６．３％増の１３億５０百万円、その他が同２８．０％減の４億２０百万円で、このうち自社製品売上高は同２０．０％増の１１３億９０百万円（自社製品比率は前期比５．６ポイント上昇の８５．６％）としている。

　なお４月３０日に米国ＡｒｔｈｒｏＣａｒｅ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎとの日本国内販売代理店契約を終了（６月３０日予定）すると発表した。１４年５月に同社がＳｍｉｔｈ　＆　Ｎｅｐｈｅｗ社に買収されたためで、本契約終了による業績への影響は軽微としている。

　４月３０日に発表した１６年３月期～１８年３月期の新中期経営計画「ＭＯＤＥ２０１７」では、経営目標数値を１８年３月期売上高１６０億円、営業利益２０億円、経常利益１８億円、ＲＯＥ８．０％とした。

　中期経営指針を「成長領域への積極投資を通じ新たなステージへ成長を加速させる」として、顧客ニーズに対応した自社新製品の開発強化と継続的市場投入、先端分野に関する情報収集強化、商品供給先の拡大による製品ラインアップの強化、北米市場での販売拡大、自社製造能力の拡大による製造コストのさらなる低減、品質管理の強化、製造から販売・市販後まで一貫した安全管理体制の整備などの施策を推進する。

　高齢化社会到来も背景として、利益率の高い自社製品の拡販が牽引して中期的に収益拡大基調だろう。

　株価の動きを見ると、４月１７日の１５年３月期純利益減額修正も嫌気して水準を切り下げたが、直近安値圏５２０円近辺で調整が一巡し、１６年３月期の増収増益・増配予想を評価して切り返しの動きを強めている。５月１９日は５６６円まで上伸した。

　５月１９日の終値５６６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２６円４５銭で算出）は２１～２２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間６円で算出）は１．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４０９円７０銭で算出）は１．４倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を回復した。また週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んで調整局面の形だが、５２週移動平均線が接近して切り返す動きだ。１６年３月期の増収増益基調を評価して高値圏６００円台を目指す展開だろう。