科研製薬＜４５２１＞（東１）は整形外科・皮膚科領域を主力とする医薬品メーカーである。２１年３月期第１四半期は薬価改定や、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う医療機関への受診抑制の影響で減収減益だった。そして通期の減収減益予想を据え置いた。通期では研究開発費の増加も影響する見込みだ。

■皮膚科・整形外科領域を主力とする医薬品メーカー

　皮膚科・整形外科領域を主力とする医薬品メーカーで、農業薬品や飼料添加物、不動産賃貸（文京グリーンコート関連賃貸）なども展開している。

　主要製品は関節機能改善剤のアルツ、外用爪白癬治療剤のクレナフィン、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルム、創傷治癒促進剤のフィブラストスプレー、排尿障害改善剤のエブランチル、歯周組織再生剤のリグロス、腰椎椎間板ヘルニア治療剤のヘルニコア、およびジェネリック医薬品である。

■開発パイプライン

　免疫系、神経系、感染症の３領域を柱として、自社創薬基盤を拡充・融合し、開発パイプライン充実を推進する。外用爪白癬治療剤のクレナフィンの海外展開では、香港で導出先のメインライフ社が承認を取得し、販売を開始した。

　２１年３月期第１四半期末時点の主要開発パイプラインの状況は、原発性腋窩多汗症を適応症とするＢＢＩ－４０００（米国ブリッケル・バイオテック社から導入）が製造販売承認申請中、熱傷焼痂除去を適応症とするＫＭＷ－１（メディウンド社から導入、海外製品名ＮｅｘｏＢｒｉｄ）が第３相段階、アタマジラミ症を適応症とするＫＡＲ（イベルメクチン）（アーバー社から導入）が第３相準備中、爪白癬症を適応症とするＫＰ－６０７（自社創薬）が第２相段階である。

　提携先が治験中の案件として、レナバサム（コーバス社から導入）は、コーバス社が全身性強皮症を適応症として国際共同第３相段階、皮膚筋炎を適応症として国際共同第３相段階である。尋常性乾癬を適応症とするＫＰ－４７０（自社創薬）は、導出先のボシュ・ヘルス社の治験が完了し、他の適応症での開発を同社と協議中である。

■２１年３月期１Ｑ減収減益、通期減収減益予想据え置き

　２１年３月期第１四半期の連結業績は、売上高が前年同期比１９．１％減の１８０億７０百万円、営業利益が２５．０％減の５０億３１百万円、経常利益が２３．９％減の５２億４９百万円、純利益が２０．８％減の３８億２０百万円だった。

　薬価改定や新型コロナウイルス感染症拡大に伴う医療機関への受診抑制の影響で減収減益だった。研究開発費は２．３％減の１５億７３百万円だった。特別利益には固定資産売却益２億４３百万円を計上した。

　主要医薬品の売上はアルツが３１．２％減収、クレナフィンが１６．１％減収、セプラフィルムが８．２％減収、フィブラストスプレーが１５．４％減収、エブランチルが３．８％減収、リグロスが９．９％減収、ヘルコニアが８．２％減収、ジェネリック医薬品が２１．１％減収だった。農業薬品は前年並みだった。

　２１年３月期通期の連結業績予想は据え置いて、売上高が２０年３月期比７．１％減の８２９億円、営業利益が２１．５％減の２０８億円、経常利益が２１．３％減の２１２億円、純利益が２２．６％減の１５０億円としている。配当予想は２０年３月期と同額の１５０円（第２四半期末７５円、期末７５円）である。

　薬価改定や新型コロナウイルス感染症拡大に伴う医療機関への受診抑制の影響、および研究開発費の増加（２７．８％増の８２億円の計画）などで減収減益予想としている。

　主要医薬品の売上計画はアルツが１４．２％減収、クレナフィンが１．１％増収、セプラフィルムが０．６％増収、フィブラストスプレーが２．９％増収、エブランチルが１．５％減収、リグロスが１７．１％増収、ヘルコニアが８３．７％増収、ジェネリック医薬品が７．３％減収としている。

　なお新型コロナウイルス感染症の流行拡大が減速または収束した場合でも、業績に一定期間継続して影響を及ぼす可能性があるとしている。研究開発活動への影響としては、一部の医療機関において治験業務の遅延等が発生しているが、現時点でスケジュールに大きな遅延はないとしている。

　また５月２２日発表の自己株式取得（上限６０万株・３５億円、取得期間２０年５月２５日～２０年１２月２５日）については、２０年７月３１日時点で累計取得株式数２０万４４００株となっている。

　第１四半期の進捗率は、売上高が２１．８％、営業利益が２４．２％、経常利益が２４．８％、純利益が２５．５％だった。当面は新型コロナウイルス感染症に伴う医療機関への受診抑制の影響が懸念材料として意識される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）