ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品大手である。中期成長ドライバーとして、自動車部品用ピーブロックなど高機能・高付加価値製品の拡販を推進している。２１年３月期は新型コロナウイルスによる世界経済収縮の影響で減収減益予想だが、営業利益に再上振れ余地がありそうだ。株価はやや小動きだが、３月の安値をボトムとして着実に水準を切り上げている。戻りを試す展開を期待したい。

■発泡プラスチック製品大手

　発泡プラスチック製品大手である。押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　２０年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３５％、ビーズ事業６０％、その他５％、営業利益構成比（連結調整前）は押出事業３７％、ビーズ事業６１％、その他２％だった。収益は販売数量、為替、原油価格、原料価格と販売価格の差であるスプレッド、プロダクトミックスなどが影響する。

■自動車部品用ピーブロック拡販など成長戦略推進

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２７」で、目標値に２８年３月期売上高１８００億円、営業利益１８０億円、営業利益率１０％を掲げ、成長戦略を推進している。

　基本方針は、差異化戦略（押出事業のスチレンペーパー、ミラボード、ＦＰＤ関連保護材ミラマットエース、高断熱材ミラフォーム、ビーズ事業のピーブロック、エレンボールＮＥＯなど）の推進、成長戦略（４つの成長エンジン＝自動車部品、建築住宅断熱材、ＦＰＤ関連保護材、新たな事業領域）の推進、人材育成やコーポレートガバナンス強化など経営基盤の強化としている。

　自動車部品用発泡ポリプロピレンのピーブロックは、自動車軽量化要求に対応する製品として需要が急速に拡大し、日系自動車メーカーのシートコア材などへの採用が広がっている。中期成長ドライバーとして期待される。

　省エネ基準適合義務化対象拡大で需要拡大している「ミラフォーム」については、関西工場（兵庫県たつの市）の隣接地に新工場が完成（１９年１月）して東西２大生産拠点体制を構築している。

　新製品ではミラフォーム畳（衝撃緩和型畳床）「ふわり」を発売し、デンカ＜４０６１＞と共同開発した建築構造物向け軽量・不燃ボード「スチロセメン」の早期製品化を目指している。さらに新型コロナウイルス感染対策商品として、飛沫防止パーティション「ＪＳＰデスクウォール」や、飲食店用に特化したパーティション「ミラボードＳＰ」を販売開始している。

■２１年３月期減収減益予想だが営業利益に再上振れ余地

　２１年３月期の連結業績予想（７月３１日に売上高を５０億円下方修正、営業利益を２億円上方修正）は、売上高が２０年３月期比１１．８％減の１０００億円、営業利益が３７．１％減の３２億円、経常利益が３８．６％減の３２億円、そして純利益が３９．５％減の２２億円としている。配当予想は２０年３月期と同額の５０円（第２四半期末２５円、期末２５円）としている。

　第１四半期は、売上高が前年同期比１０．５％減の２４８億１５百万円、営業利益が７．０％減の９億１６百万円、経常利益が１７．８％減の８億３２百万円、純利益が３３．４％減の５億４２百万円だった。

　新型コロナウイルスに伴う巣ごもり需要で食品分野の一部製品が増加したが、全体としては自動車分野を中心に世界的な経済収縮の影響を受けて減収減益だった。押出事業は５．３％減収で２．７％減益、ビーズ事業は１２．５％減収で５．１％減益だった。

　ただし経済活動の再開で、国内では食品容器用などが好調に推移し、海外では自動車用発泡ポリプロピレン「ピーブロック」の需要が想定より早期に回復軌道に乗り始めているため、第２四半期累計予想を上方修正（売上高を１５億円、営業利益を１３億円、経常利益を１２億円、純利益を８億円、それぞれ上方修正）した。

　下期については新型コロナウイルスの影響が従来の想定よりも長期化して緩やかな回復にとどまることを想定した。北米および中国は前年を上回る見込みだが、国内、南米、欧州、東南アジアが前年を下回る見込みで通期売上高を下方修正した。ただし固定費削減効果などで営業利益を上方修正した。当面は新型コロナウイルスによる世界経済収縮の影響が意識されるが、期後半の緩やかな需要回復を勘案すれば、通期営業利益に再上振れ余地がありそうだ。

■株価は戻り試す

　株価はやや小動きだが、３月の安値をボトムとして着実に水準を切り上げている。戻りを試す展開を期待したい。９月１１日の終値は１６１０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７３円８０銭で算出）は約２２倍、今期予想配当利回り（会社予想の５０円で算出）は約３．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７２９円８７銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約５０６億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）