トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２１年２月期は新型コロナウイルスの影響で第２四半期累計が赤字となり、通期も大幅減益予想としている。ただし四半期別に見ると第２四半期は回復傾向を強めている。また２０年９月の既存店売上は前年の消費増税前の駆け込み需要の反動でマイナスだったが、回復基調に変化はないだろう。通期上振れを期待したい。株価は通期大幅減益予想を嫌気する形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　２０年３月末時点の店舗数は、グループ合計１９２店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５３店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット７店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、カインドオル４１店舗、ゴルフキッズ１７店舗）である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間１０～２０店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・ＥＣ販売・宅配買取などの相互利用）、海外市場での成長（タイ３店舗の収益化、他国への展開）、リユース周辺事業・新規事業への投資（引越事業のトレファク引越、ＢｔｏＢオークション事業のトレファク、ＥＣドレスレンタル事業のＣａｒｉｒｕ、不動産仲介事業のトレファク不動産）を推進している。

　１９年１月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。２０年２月にはＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを共同開発した。

　２０年８月には西濃運輸およびセイノー引越と業務提携した。リユース一体型引越サービス「トレファク引越」と「カンガルー引越便」の協業によるサービス拡大を目指す。

　１０月１日には総合不動産会社のビーロットとの業務提携を発表した。また１０月１９日には、静岡県内でリユースショップ直営店１２店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化すると発表した。

■２１年２月期は新型コロナ影響で大幅減益予想だが上振れ期待

　２１年２月期の連結業績予想（期初時点では未定、１０月１３日に公表）は、売上高が２０年２月期比４．３％減の１８３億０８百万円、営業利益が８８．２％減の１億１１百万円、経常利益が８４．０％減の１億５９百万円、純利益が９９．０％減の５百万円としている。配当予想は７円減配の１０円（第２四半期末２円、期末８円）とした。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比７．６％減の８３億７７百万円、営業利益が２億６３百万円の赤字（前年同期は３億７９百万円の黒字）、経常利益が２億２２百万円の赤字（同４億２１百万円の黒字）、純利益が２億６６百万円の赤字（同２億８８百万円の黒字）だった。

　新型コロナウイルスによる店舗臨時休業・営業時間短縮の影響で減収・赤字だったが、四半期別に見ると、緊急事態宣言発令で影響を大きく受けた第１四半期（売上高が前年同期比１６．６％減の３９億５９百万円、営業利益が２億２１百万円の赤字）に対して、第２四半期（売上高が２．３％増の４４億１７百万円、営業利益が４１百万円の赤字）は回復基調となった。

　なお第２四半期累計での既存店売上（単体ベース）は９０．７％だった。４月には６４．６％まで落ち込んだ。ただし７月には１０４．６％まで回復した。生活関連用品を中心に需要が増加した。また外出自粛時のショッピング需要に対応してＥＣ販売を強化した。新規ジャンルでは、リユース事業者向けのオンラインオークションを開始し、酒類やスマホ・タブレットの取り扱いも強化した。

　季節要因で利益の出やすい第１四半期に新型コロナウイルスの影響を大きく受けたため、通期も減収・大幅減益予想としたが、第２四半期は前年比でも増収に転じており、下期は営業黒字予想と回復基調である。ＥＣ販売の強化に加えて、第１四半期に抑制していた新規出店を第２四半期から再開している。通期上振れを期待したい。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２０年９月は全店が９９．３％、既存店が９５．６％だった。前年の消費増税前の駆け込み需要の反動でマイナスだったが、回復基調に変化はないだろう。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は調整一巡

　株価は通期の大幅減益予想を嫌気する形で反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。１０月２１日の終値は７１４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４銭で算出）は約１６２３倍、今期予想配当利回り（会社予想１０円で算出）は約１．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４０７円１３銭で算出）は約１．８倍、時価総額は約８３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）