ストリーム＜３０７１＞（東マ）は家電やパソコンなどのネット通販サイト運営を主力としている。株価はモミ合いレンジを切り下げる展開となったが、１４年１１月の急反落から約半年が経過して調整の最終局面のようだ。１６年１月期大幅増益見通しを再評価して反発のタイミングだろう。なお６月８日に第１四半期（２月～４月）の業績発表を予定している。

　家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するネット通販サイト「ＥＣカレント」「イーベスト」「特価ＣＯＭ」の運営を主力としている。１４年２月には扶桑化学工業＜４３６８＞から、化粧品・健康食品の無店舗販売を展開するエックスワンの株式８０％を取得して連結子会社化した。他社のネット通販を支援するネット通販支援事業（ＥＣサイト運営業務代行サービス）も展開している。

　またアライアンス戦略でオンラインゲーム事業も強化している。１４年６月に中国のネットサービス企業集団５１７３．Ｃｏｍと、ソーシャルゲームおよびｅコマースに関して業務提携した。１４年８月には中国ネットゲーム事業の第１弾としてスマホ専用ゲーム「三国志戦姫」について、ＤＭＭ．ｃｏｍラボとゲームソフトウェアライセンス契約を締結し、５１７３．Ｃｏｍを通じて中国向けに独占配信の予定である。

　さらに１４年１１月には、５１７３．Ｃｏｍの子会社Ｌｉｃｈｅｎｇ（Ｈ．Ｋ．）Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ　Ｌｉｍｉｔｅｄ（投資事業および５１７３グループの中国におけるゲーム事業の統括会社で、１４年９月に当社発行の第６回新株予約権を行使、１４年１２月１６日時点で当社の第２位株主）と共同出資による新会社Ｃｈｉｐｓを設立した。中国製ゲームタイトルの日本への導入・マーケティングを展開する。

　また１４年９月にラオックス＜８２０２＞と提携し、子会社エックスワンのコスメティック関連商品をラオックスの免税店で販売開始した。１４年１２月には、エックスワンが新発売した幹細胞コスメ・シリーズ「ＸＬＵＸＥＳ（エックスリュークス）」について、免税店舗における販売でラオックス独占とすることに合意した。

　中国人観光客の大幅な増加も背景として、エックスワン製品の売上が想定以上に伸長し、ラオックス店舗における化粧品カテゴリーのトップシェアメーカーに成長したようだ。

　１５年３月にはエックスワンがタカラバイオ＜４９７４＞の研究開発素材を用いた健康維持サプリ「Ｘフコイダン　テルペン」を発売した。ガゴメ昆布「フコイダン」とキノコ「テルペン」を配合したサプリメントで、タカラバイオが３０年前から研究を継続している機能性食品素材だ。

　なおエックスワンは、５月９日に専用エステ・サロン「ＸＬＵＸＥＳ　ＡＯＹＡＭＡ」を青山・骨董通りに開設し、５月１１日には幹細胞コスメ「ＸＬＵＸＥＳ」を主力としたコスメ・ブティック「ＸＬＵＸＥＳ　ＧＩＮＺＡ」を銀座八丁目に路面店として開設した。

　今期（１６年１月期）の連結業績予想（３月１３日公表）は、売上高が前期比５．５％増の２１４億６５百万円、営業利益が同３３．７％増の３億７４百万円、経常利益が同２３．０％増の３億７０百万円、純利益が同１４．５％増の２億９８百万円としている。配当は無配を継続する。

　インターネット通販事業ではＷＥＢマーケティングによる販促強化、ＥＣサイト改善によるシームレスな購入導線の強化などに取り組む。エックスワンについては訪日観光客をターゲットとする免税店での販売強化、新製品の開発・販売を推進する。オンラインゲーム事業では共同出資の新会社Ｃｈｉｐｓで事業体制の整備を進める。

　販売効率の向上、販売価格の適正化と粗利益の確保、販管費圧縮などの施策も強化する。エックスワン子会社化に伴う負ののれん発生益が一巡するが、収益は改善基調だろう。

　株主優待制度については、１月３１日現在１００株以上～２５００株未満所有株主に対して優待割引券１枚（１０００円相当）、２５００株以上～５０００株未満所有株主に対して優待割引券３枚（３０００円相当）、５０００株以上所有株主に対して優待割引券５枚（５０００円相当）を贈呈する。

　株価の動き（１４年８月１日付で株式５分割）を見ると、安値圏２３０円～２５０円近辺でのモミ合い展開だったが、５月１日に１９１円まで調整する場面があり、その後はモミ合いレンジを２００円～２２０円近辺に切り下げる展開となった。

　５月２５日の終値２０６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１０円９８銭で算出）は１８～１９倍近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４９円８１銭で算出）は４．１倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形で調整局面だ。ただし１４年１１月の急反落から約半年が経過して調整の最終局面のようだ。１６年１月期大幅増益見通しを再評価して反発のタイミングだろう。