スターティア＜３３９３＞（東１）は電子書籍関連のウェブソリューション事業などを展開している。株価は４月の年初来高値１８０９円から反落し、やや乱高下する場面もあったが、１５００円台で調整一巡感を強めている。大勢としては１５００円～１８００円近辺でのボックス展開のようだ。１６年３月期大幅営業増益予想を評価してレンジ下限から出直り展開だろう。

　電子ブック作成ソフト「ＡｃｔｉＢｏｏｋ」やＷｅｂアプリケーションを開発・販売するウェブソリューション関連事業、ネットワークアウトソーシング環境やクラウドサービスを提供するネットワークソリューション関連事業、ビジネスホンやＭＦＰ（複合機）などＯＡ機器を販売するビジネスソリューション関連事業を展開している。

　主力の電子ブック作成ソフト「ＡｃｔｉＢｏｏｋ」は、一つのソフトでマルチデバイスへの書き出しが可能な「ワンオーサリングマルチデバイス」を実現し、拠点間で利用可能なＳａａＳ型サービスを提供している。導入実績は１５年３月末現在で２３６５社に達している。１５年３月には、ＫＡＤＯＫＡＷＡ　アスキー・メディアワークスが提供する本格派オトナ女子をターゲットとする「コミック　イット」に閲覧ソフトとして採用された。

　大手との競合が少ない従業員３００人未満の中堅・中小企業をターゲットとして、ＩＴインフラのワンストップソリューションを提供するとともに、ストック型収益の拡大を推進している。アジア市場へも本格的に事業展開する方針だ。無借金経営であり財務の健全性の高さも特徴だ。

　業容拡大に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略を積極推進している。１４年８月にはホスティングサービス運用や独自ハードウェア開発のエーティーワークスと資本業務提携（１７年３月末までに株式２５％取得予定）し、個人・法人向けＰＣトラブル訪問サービスの日本ＰＣサービス＜６０２５＞と業務提携した。

　１４年１１月には回線敷設代行業務や一括請求サービスを展開する子会社クロスチェックを設立し、サービス販路開拓に向けてリボルバーと資本業務提携した。１４年１２月にはシステムインテグレーションのネクストイットの技術本部の一部事業（常駐派遣事業など）および技術者２１名を承継した。

　１５年３月には、オウンドメディア構築事業のリボルバーとの資本業務提携の一環として、企業が低価格で簡単にオウンドメディアを発刊できる企業向けＷＥＢマーケティング戦略支援サービスの開始を発表した。オウンドメディアは企業自らの情報公開や大量コンテンツ配信が可能となるため、マスメディア、ソーシャルメディアに続く第三のメディアとして、企業のマーケティングやブランディングへの応用が期待されている。

　また５月２７日には、東京・横浜・大阪に４０拠点以上のレンタルオフィスを提供するアセットデザイン（東京都）との業務提携を発表した。同社はレンタルオフィスへの新規入居者に対して、６月１日から当社の法人向けオンラインストレージを無料で提供する。両社の事業を組み合わせることで、起業家の支援および事業シナジーを生み出す狙いだ。

　５月８日に発表した前期（１５年３月期）の連結業績（４月３０日に売上高と営業利益を減額、経常利益と純利益を増額）は、売上高が前々期比６．３％増の８６億８２百万円、営業利益が同１０．０％減の７億４７百万円、経常利益が同２．６％増の８億７８百万円、純利益が同３７．２％増の５億９２百万円だった。

　配当予想（４月３０日に期末１５円の内訳を修正）は年間２０円（第２四半期末５円＝普通配当、期末１５円＝普通配当１２円４３銭＋記念配当２円５７銭）とした。配当性向は１７．２％で、前々期の年間１５円（期末一括＝普通配当８円５５銭＋記念配当６円４５銭）との比較では５円増配となる。ＲＯＥは同２．７ポイント上昇して１５．９％、自己資本比率は同２．６ポイント上昇して７０．２％となった。

　ウェブソリューション関連事業の第３四半期（１０月～１２月）が低調だったため、通期売上高は計画を下回ったが前々期比では増収を確保した。営業利益は新卒採用、ホスティングサービスでのセキュリティ強化、アジア地域への事業展開など、中期成長に向けた先行投資負担も影響して減益だった。経常利益は為替差益や持分法投資利益が寄与して増益、純利益は投資有価証券売却益計上や保険解約返戻金発生も寄与して増益だった。

　セグメント別の動向を見ると、ウェブソリューション関連事業は売上高が同５．０％増の２０億４１百万円、営業利益（全社費用等調整前）が同１１．２％増の３億５９百万円だった。ネットワークソリューション関連事業は売上高が同１２．６％増の２４億３２百万円、営業利益が同３２．８％減の２億０２百万円だった。ビジネスソリューション関連事業は売上高が同３．６％増の４２億０８百万円、営業利益が同８．５％減の２億３２百万円だった。なおストック型の売上高は同１２．１％増の２９億０８百万円、売上構成比は３３．５％で同１．７ポイント上昇した。

　四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）１９億１１百万円、第２四半期（７月～９月）２１億３４百万円、第３四半期（１０月～１２月）２０億２１百万円、第４四半期（１月～３月）２６億１６百万円で、営業利益は第１四半期６百万円、第２四半期２億４７百万円、第３四半期４２百万円、第４四半期４億５２百万円だった。第４四半期の構成比が高い収益構造である。

　今期（１６年３月期）の連結業績予想（５月８日公表）は、売上高が前期比１５．２％増の１００億円、営業利益が同５１．８％増の１１億３４百万円、経常利益が同２９．２％増の１１億３４百万円、純利益は同４．２％減の５億６７百万円としている。配当予想については同３円減配の年間１７円（第２四半期末６円、期末１１円）としている。

　新卒７０名の採用、ホスティングサービスにおけるセキュリティ強化、アジア地域への事業展開など、中期成長に向けた大規模な先行投資を継続するが、ストック型収益の拡大、海外事業の収益均衡化などで大幅増収、大幅営業増益見込みだ。

　セグメント別売上高の計画はウェブソリューション関連事業が同２３．６％増の２５億２３百万円、ネットワークソリューション関連事業が同０．２％減の２４億２９百万円、そしてビジネスソリューション関連事業が同１８．５％増の４９億８６百万円としている。なおストック型の売上高は同１０．１％増の３２億円の計画としている。

　１４年８月発表の「新・中期３ヵ年利益計画」では、連結経常利益の目標値として１５年３月期８億６６百万円、１６年３月期１１億３４百万円、１７年３月期１４億円を掲げている。初年度１５年３月期は先行投資負担で小幅な伸びにとどまるが、２年目１６年３月期以降は先行投資を平常に戻しつつ、成長路線を継続する計画だ。規模拡大や継続的成長に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略も積極推進する。中期的に収益拡大基調だろう。

　なお当社株式の分布状況改善および流動性向上を目的として５月２１日に立会外分売を実施した。分売株式数は１６万２５００株、分売値段は１５１６円だった。

　株価の動きを見ると、動意づいた４月の年初来高値１８０９円から反落し、やや乱高下する場面もあったが、１５００円台で調整一巡感を強めている。

　５月２７日の終値１５７４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１１円２４銭で算出）は１４～１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１７円で算出）は１．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７７９円８０銭で算出）は２．０倍近辺である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んで調整局面の形だが、大勢としては１５００円～１８００円近辺でのボックス展開のようだ。１６年３月期大幅営業増益予想を評価してレンジ下限から出直り展開だろう。