【株式市場】日経平均は終日軟調で3日続落だが後場は下げ幅を縮め小幅安にとどまる

株式

◆日経平均は2万6467円08銭(80円36銭安)、TOPIXは1758.81ポイント(1.94ポイント安)、出来高概算(東証1部)は10億2991万株

 12月8日(火)後場の東京株式市場は、前場の円高基調が鈍化したことなどでトヨタ自動車<7203>(東1)信越化学<4063>(東1)が値を戻して前場の高値を上回った。日経平均は次第に下げ幅を縮め、14時20分に24円14銭安(2万6523円30銭)まで持ち直し、大引けは3日続落だが小幅安にとどまった。東証マザーズ指数、日経JASDAQ平均は反発した。

 後場は、日本電波工<6779>(東1)が14時頃から再び上げてストップ高となり、証券会社による投資判断や水晶デバイス市況の上場観測などで活況高。ダイキアクシス<4245>(東1)は昼にインドでの大型受注を発表し一段高。中国工業<5974>(東2)は政府の水素エネルギー活用方針を受けて高圧ボンベなどが注目され買い気配のまま大引けまでストップ高。ZUU<4387>(東マ)はプロサッカーチーム横浜FC運営などの(株)横浜フリエスポーツクラブ支援スポンサー契約の波及効果などが注目され一段高。ニューテック<6734>(JQS)はテレワーク関連機器好調とされ単反発。

 東証1部の出来高概算は10億2991万株(前引けは5億301万株)、売買代金は2兆445億円(同9705億円)。1部上場2179銘柄のうち、値上がり銘柄数は1143(前引けは1273)銘柄、値下がり銘柄数は931(同773)銘柄。

 また、東証33業種別指数は10凝集(前引けは15業種)が値上がりし、値上がり率上位は、パルプ紙、サービス、海運、情報/通信、その他製品、電気機器、建設、などとなった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■大阪・関西万博で下りスループット約24%改善、首都圏施設で運用開始  ソフトバンク<9434>(…
  2. ■激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは  CEメディアハウスは1月27日、ニューズウィーク日本版…
  3. ■TOB80社、MBO32社と高水準を維持  東京商工リサーチは1月20日、2025年に上場廃止を…
2026年3月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
3031  

ピックアップ記事

  1. ■経営統合や事業転換、ブランド強化など多様な狙いが背景  社名変更は、経営統合、事業構造転換、持株…
  2. ■4月相場を直撃する「トリプル安」、新年度相場は出鼻から波乱含み  4月1日は元来、証券業界にとっ…
  3. ■JR東日本、約40年ぶり運賃改定で鉄道株に注目  JR東日本<9020>(東証プライム)は3月1…
  4. ■中東情勢の行方が左右する「彼岸底」シナリオと原油危機回避の可能性  願わくば少なくともアノマリー…
  5. ■投資バリューは中立も株価材料として機能する局面も  株式市場は3月相場入りを控え、株式分割銘柄の…
  6. ■東京市場、株式分割ラッシュ拡大、値がさ化の進行が契機  3月相場は、また「二日新甫」である。「二…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る